１）日本は世界有数の地震大国

　日本の国土面積は地球上の陸地面積の約400分の1ですが、地震や噴火のエネルギーは地球全体の約10分の1にも達しています。

２）海溝型と内陸型では地震のメカニズムが異なる

　海溝型の地震は、沈み込むプレートが限界に達して反発した際に発生します。一方、内陸型の地震は活断層の活動による地震が多いです。どちらの地震もその周辺で繰り返し起こりますが、発生間隔は海溝型が100～200年なのに対し、内陸型は800年～1万年以上と非常に長いです。内陸型地震である阪神・淡路大震災を引き起こした活断層は1000年前後の間隔で活動してきたと考えられています。長池小学校地区で被災の影響が大きいと想定される首都直下地震は内陸型地震です。

３）首都直下地震は突然くる

　気象庁によると、地震波の解析や伝達には数秒程度かかるとのことです。そのため、首都直下地震の様に内陸の浅い場所で発生する地震では緊急地震速報が間に合わず、危険回避行動をとる時間がほとんどありません。

４）平常時からの準備でケガを回避する

　東京消防庁によると、近年に起きた震災による負傷者の3割～5割が家具の転倒や落下によるものだったとのこと。マンションでは高層階ほど家具の転倒・落下・移動が大きいので注意が必要です。

　長池小学校地区では、首都直下地震で建物が倒壊する可能性が低いことを考えると、家具の固定など、平常時からの住環境の点検が被害を防ぐポイントです。詳しくは東京消防庁の家具類の転倒・落下・移動防止対策ハンドブックをご覧ください。

５）長池小学校地区の被災様相は能登半島地震に似る

　八王子市や長池小学校地区は、高齢化（自分たちでは動けない人たち）、孤立化（助けが届きづらい立地）という点が能登半島に似ています。

　地区内には高齢者などの災害弱者が多くおり、災害時は助けが必要です。一方、東京被害想定マップによると、震度6弱が想定されている長池小学校地区は震度6強のエリアに囲まれており、また、細街路閉塞率が高めのエリアに囲まれています。更に、多摩ニュータウン通りなどは液状化のリスクが想定されています。災害時、東京都や八王子市は被害の大きい地区から優先的に対応するため、相対的に被害が軽いと想定される長池小学校地区への対応は優先順位が高くありません。つまり、震災直後は孤立化のリスクが懸念されます。

６）平常時からの自助、共助が大切

　能登半島地震では、高齢化、孤立化に対して「もともとの地域コミュニティの力」が役に立ちました。長池小学校地区では、住環境の点検や備蓄といった自助に加え、平常時からの地域コミュニティを防災コミュニティとして生かし、共助につなげることが望まれます。