浴槽水のモノクロラミン消毒を中心とした、衛生維持に関する情報提供
～施設の衛生管理者や自治体向け～
本文
1.背景
浴槽水は、入浴者の汚れを受けて、病原体で汚染されたり濁度が上昇したりすることから、毎日浴槽を洗浄し、浴槽水を交換するのが原則である。ところが、水道光熱費の節約、温泉資源の節約や清掃の負担削減を目的に、浴槽水の連日使用や濁質を除去する循環ろ過器が利用されるようになった。ろ過により浴槽水の見かけはきれいになるかもしれないが、汚れは見えないろ過器に蓄積されるようになった。ろ過器や配管を洗浄する必要があるが、大きく複雑な構造をしていて、洗浄は容易ではなく、適切な管理に努めて使用しているのが現状である。施設の許可は自治体が行っており、浴槽水の衛生に係る問題は自治体にとっても他人事ではない。
ろ過により汚れ（濁質）が見えなければ良いのかというと、見えないところでレジオネラ属菌等の病原体が発生するので、公衆衛生上の問題の一つとなる。2002年に宮崎県の循環式浴槽において、295名の健康被害者が発生し、7名もの死者が出ている。洗浄しても汚れが取り切れずに残り、どうしても病原微生物が発生してしまうことから、遊泳用プールと同様に、浴槽水は常時の遊離塩素消毒に頼る様になった 。消毒により病原微生物の多くは死滅するので、洗浄が十分でなく見えない部分の汚れが残っていた場合であっても、消毒を行えば実害は抑えられる。
ところが、温泉や井戸の水質によっては、遊離塩素消毒が十分な効果を発揮しないことがある。アンモニア態窒素が含まれて遊離塩素消毒の大部分が消費されてしまったり、硫黄成分と遊離塩素が反応したり、pHが高く消毒の効果が減弱したりといったことが生じている。いわゆる薬湯などの入浴剤が、遊離塩素の消毒効果を打ち消したりもする。これらのうち、アンモニア態窒素、高pHや薬湯の問題を回避するため、代替の消毒方法として、モノクロラミン消毒が着目され、利用されるようになった。
2.レジオネラ属菌
レジオネラ属菌はグラム陰性の桿菌で、芽胞を作らないので、単独の菌であれば消毒されやすい。ところが、自由生活性アメーバ等の原生生物に感染して増殖し、原生生物の細胞内やバイオフィルム（ぬめり）の中で消毒から守られると、消毒が困難になる。人から人に感染することは極めて稀で（世界で1例だけ報告あり）、大多数の患者は環境中で飛沫に含まれるレジオネラ属菌を吸い込み感染する。
前述の循環式浴槽における集団感染に前後して事故 が繰り返され、直近では2017年に患者数58名、うち1名が死亡した集団感染が起きている。規模は小さくても、循環式以外の浴槽での感染事例もある。浴槽水のレジオネラ属菌による汚染が10 CFU / 100 mL程度と低濃度であっても、患者報告がある（感染時の菌濃度とは異なる可能性もある）。浴槽で溺れて感染することもあり、東日本大震災の津波被災者にも感染が報告されている。
レジオネラ属菌の中でも、Legionella pneumophilaの血清群1（serogroup 1）によるレジオネラ症が大多数とされる。海外のレジオネラ症は冷却塔に関連して報告されることが多いが、日本では浴槽関連の感染が多いことが、分子疫学から明らかにされている。
遊離塩素消毒が導入されて、入浴施設における大規模な集団感染は少なくなったが、レジオネラ症感染患者の届出数は未だに増加傾向にある。2013年に1,100人だったものが、2019年は2,300人に達している。死亡統計から、例年50名程度の死亡が報告されている。届出数が増加傾向にあるのは、主に尿中抗原検査の普及が理由と考えられるが、施設管理の不備や、身の回りの水環境の衛生状態の低下にも、注意を要するのかもしれない。レジオネラ属菌は、循環式浴槽だけでなく、園芸、水たまり、蛇口やシャワーといった、滞留した不衛生な水からも検出される。滞留した水は腐敗し、微生物（雑菌）が増殖する。雑菌を捕食する自由生活性アメーバ等の原生生物が増殖し、アメーバにレジオネラ属菌が感染し増殖する。自由生活性アメーバには脳炎や角膜炎の原因になる病原性のアメーバもある。抗酸菌や緑膿菌等の病原細菌が増殖する恐れもあり、レジオネラ属菌に限らず、不衛生な水環境に注意を要する。
レジオネラ属菌に感染すると、ポンティアック熱と呼ばれる軽症の風邪症状で済む場合と、重篤なレジオネラ肺炎を生じて致命的な場合がある。喫煙や飲酒の生活習慣、糖尿病等の基礎疾患や免疫機能の低下が問題となりえる。
レジオネラ属菌は肺胞マクロファージの細胞内に寄生するので、レジオネラ症の治療薬として宿主細胞に浸透するニューキノロン系、マクロライド系などの抗菌薬が用いられる。正しい抗菌薬の種類を選択するには適切な診断が必要であり、検査には尿中のレジオネラ抗原を検出するイムノクロマト法、喀痰中のレジオネラ遺伝子を検出する遺伝子検査法等が用いられている。
3.施設設備の対策と洗浄（物理的なこすり洗い等）
管理困難な構造・材質の設備とならないように、レジオネラ属菌の感染症対策に理解があって、管理のしやすい施設を提案できることを設計・施工者の最低条件とすべきに思われる。
ろ過器を使うのであれば、汚れを十分に排出できる方式が好ましい。かつての銭湯では珪藻土ろ過が使われていた。珪藻土ろ過では、小さなろ過器に珪藻土をろ過層として張り付けて、ろ過が終われば珪藻土ごと汚れを廃棄していた。ところが、今の入浴施設では、わずかな費用の差で砂ろ過が選ばれる様である。砂ろ過はろ材を交換せず使い続けるので、分単位の逆流洗浄（逆洗）では汚れを十分に除くことができず、砂と汚れが塊（かたまり）になったりする。砂ではなく、多孔質のろ材を使うとさらに条件が悪くなり、孔の内部まで洗浄が できない。塊やろ材の内部は、消毒薬の浸透が困難になる。
ろ過で浴槽水がきれいになると過信 し、必要以上に大きなろ過器を使うのかもしれない。ろ過により濁度が低減して、見た目の浴槽水がきれいになったとしても、反対にろ過器内でのレジオネラ属菌増殖の危険性が高まる。
浄水場のろ過池の洗浄は、逆洗と同時に空気を吹き込む空気洗浄を組み合わせているが、 浴場施設のろ過器ではこれまで空気洗浄をしていなかった。そこで、浴場施設への空気洗浄の導入が新しく提案されている。砂ろ過や珪藻土ろ過に代わるろ過方法として、新しく使い捨てのろ布を用いたろ過が提案されている。あるいはろ過器は必須ではないので、管理や濁度の程度（利用者数）によっては、ろ材を減らしたり無くして、毎日浴槽水を入れ替える方法に戻ることも視野に入るかもしれない。
ろ過器だけでなく、見えない複雑な配管も問題になる。水抜きができない位置の配管には常に水が滞留しており、放置すれば腐敗しバイオフィルムが付着する。水抜きができる位置にあったとしても、長期に乾燥させれば傷みが生じて水漏れする恐れがある。微生物 の増殖を抑えるには、施設を利用しない夜間や休日であっても、常時の消毒と循環を要する（加温は止める）。（複数の浴槽を横方向で接続する）連通管や水位計など、浴槽水が滞留して消毒の届かない場所は、繰り返し洗浄し続けるか、改修する必要がある。図面等を整備し、使われない配管は取り除く。
岩のような複雑な装飾があったり、ジェットバスのような装置の内部配管がある場合、見えない部分であってもきちんと把握して（ネジを回して開けたりして）、丁寧に洗浄する必要がある。浴槽の躯体に割れや浸透する部分があれば、補修する。
洗浄は循環式浴槽に限った話ではなく、掛け流し式でも同様に必要であり、貯湯槽、配管、洗い場の蛇口やシャワー、温度の調節箱等の管理を要する。
水を溢（あふ）れさせる溢水（いっすい）により、浮いた汚れを排除するが、施設によっては回収槽を使い、水を再利用している場合がある。回収槽は汚染されやすいので、原則、回収した水を浴用に使わないことになっているが、未だに使い続けている場合、ここも丁寧に洗う必要がある。十分に洗えないなら、回収槽の廃止を考える。
循環配管は持たないが、湯を追加し続けることで1週間程度の連続使用をする、みなし換水、あるいはみなし掛け流し方式も汚染される（循環ろ過が使われる以前は、毎日の清掃と完全換水（すべて排水してから、清掃し、新しい湯を張り、中途半端な入れ替えをしない）を行って、入浴中は湯を溢れさせる浴槽が元々の浴槽の使い方で、この使い方のことを循環式と区別するために掛け流し式と言われるようになったようである）。浴槽にお湯を追加し溢れさせても、汚れは薄まるだけで、完全に除かれることがない。例えば浴槽と同じ容量のお湯を追加した場合、実際は汚れが新しいお湯に混ざって薄まりながらあふれるので、汚れは半減にとどまる。溢水を多くするよりは、溢水量を最小限に抑えて、その分を完全換水や洗浄に使用したほうが汚れは排除できる。完全換水しても、洗浄しなければ汚れが残っているので、汚れた状態にすぐ戻り、換水による汚れの低減はさほど期待できない。
バイオフィルムの汚れを除くには、ブラシを用いた物理的な洗浄が確実だが、十分にブラッシングできない場所が多い。洗浄の不足を補うために、薬剤による化学的洗浄や高濃度の消毒を行い、さらにバイオフィルムの汚れが付着しないように、常時の消毒が行われる。僅かな汚れでも細菌の増殖には十分な栄養であり、たとえ汚れを含まない超純水であっても放置すれば雑菌が増殖してしまうことが知られている。消毒により微生物を多少なりと死滅させても、消毒がなくなれば1日で雑菌が増殖し、2日目に自由生活性アメーバが増殖し、3日目にはレジオネラ属菌が発生することが実験的に 確認されている。そして消毒していても行き届かなかったり、抵抗性の微生物が増殖したりしてしまう。
バイオフィルム以外にも、温泉であればスケール（カルシウム、鉄、マンガン等）の付着といった問題が生じてしまう。錆や、ゴムパッキンの汚れも問題になる。従来のゴムパッキンに変わり、テフロン加工のパッキンがバイオフィルムの付きにくい素材として提案されている。
4.化学的洗浄と高濃度消毒
バイオフィルムの汚れに対する化学的な洗浄には、主に過酸化水素や過炭酸ナトリウムが使われている。過酸化水素（33％溶液）はおよそ10倍希釈して過酸化水素としての終濃度が1ないし3％の濃度、あるいは過炭酸ナトリウムの粉末は0.3ないし1％の濃度になるように添加する。加温し数時間循環させ、微生物のカタラーゼによる発泡の作用でバイオフィルムを剥離する。汚れをためないように、従属栄養細菌数が低濃度に抑えられるまで高頻度に行うほうが望ましいが、専門業者に頼むなど負担感の大きい施設では、実施が低頻度で洗浄が不足する恐れがある。
金属のスケールには、酸洗浄を行う。
以上の化学的洗浄で足りない部分は、消毒で補う。フィルターリフレッシュ法と呼ばれる、高濃度の塩素消毒を併用したろ過器の逆洗が実施される。化学的洗浄に比べれば、高濃度消毒は負担感が少ないかもしれない。そして若干の汚れが残っても微生物の増殖が抑えられるように、常時の消毒を行う。
5.消毒
5-1.従来の遊離塩素消毒
遊離塩素消毒は、入浴者の汚れ（アンモニア態窒素等）と反応することで、遊離塩素濃度が低下する。反応生成物の中には、臭気を発する物質もある。入浴するほど垢の汚れが浴槽水に入り、汚れと塩素が反応することで臭気の発生と遊離塩素濃度の低下が続く。安定した消毒は容易ではなく、定期的な濃度測定と、連続的な消毒の追加が必要になる。遊離塩素濃度の維持には自動的な塩素添加装置が好まれ、手投入で調整するのは容易ではない。遊泳用プールでは少なくとも毎日午前中1回以上及び午後2回以上の測定を行うことが規定されているが、浴槽水は温度が高い分だけ消費が早く、容積が小さい分だけ変動しやすく（遊泳用プールが約500 m3に対して、浴槽水は10 m3前後） 、遊泳用プール以上の注意を要する。
井戸水や温泉に含まれるアンモニア態窒素も問題となる。例えば井戸水に1 mg/Lのアンモニア態窒素が含まれれば、およそ10 mg/Lの遊離塩素が消費される。浴槽水に井戸水の追加があれば、その分だけ塩素の追加も必要となる。
5-2.モノクロラミン（結合塩素）消毒とその方法
モノクロラミン消毒では、アンモニアと遊離塩素を反応させることでモノクロラミンを生成させ、それにより消毒を行う。モノクロラミンの汚れとの反応性は、一般的に遊離塩素より低い。遊離塩素消毒よりモノクロラミン消毒された浴槽の方が臭気は低かったこと、また、連続的なモノクロラミンの追加をしなくても塩素濃度が不足せず、濃度を管理しやすかったことが報告されている。一方、遊離塩素に比べてモノクロラミンの消毒効果は穏やかで、従属栄養細菌数の上昇といった汚れ（バイオフィルム）の蓄積に注意を要する。
汚れの有機物と遊離塩素の反応で有機クロラミンが生成する場合があるが、有機クロラミンは一般的に消毒効果が低く、臭気を生じる物質もあるため、これら物質より先にアンモニアと塩素を反応させる必要がある。安全を見て、水道水等に次亜塩素酸ナトリウムを混合し、次にアンモニウム塩水溶液を混合することでモノクロラミンを生成し、生成したモノクロラミンを浴槽水に添加する方法が参考資料等で紹介されている。
モノクロラミン（NH2Cl）は、次亜塩素酸（HOCl 、次亜塩素酸ナトリウム水溶液として添加）とアンモニア（NH3、塩化アンモニウムや硫酸アンモニウムのアンモニウム塩水溶液として添加）の反応によって得られる（式1）。モノクロラミンはアルカリ条件下で安定なため、反応時のpHは、アルカリ側にする。
NH3 + HOCl → NH2Cl + H2O ・・・式1
NH2Cl + HOCl → NHCl2 + H2O ・・・式2
2NHCl2 + OH－ → N2 + 2H+ + 3Cl－ + HOCl ・・・式3
NHCl2 + HOCl → NCl3 + H2O ・・・式4
遊離塩素に対しアンモニアが不足すると、生成したモノクロラミンが遊離塩素と反応しジクロラミン（NHCl2）へと変わる（式2）。ジクロラミンは、加水分解等により分解するため塩素濃度の低下につながる（式3、図）。遊離塩素が存在するほどに塩素添加量が増えると、トリクロラミン（NCl3）が生成する（式4）。トリクロラミンは、強い臭気を有し、代表的なカルキ臭原因物質として知られている。
モノクロラミンの濃度は浴槽水で3 mg/L程度が目標となる。これは、浴槽水は飲用しないが、病原生物により著しく汚染される恐れのある水道水における結合塩素濃度1.5 mg/L以上 と、米国EPAの飲料水としての上限4 mg/Lを考慮している。
モノクロラミンは安定に保存できないので、現場で低濃度に生成し、直ちに浴槽水に添加する。化学的な素養のある担当者であれば手投入も可能であるが、今は自動的に生成し添加する機器が販売されている。モノクロラミン濃度を連続計器で測定して添加量をフィードバック制御する方法もあるが、初期費用が大きくなるので、濃度測定は手作業で行い、機器によるモノクロラミンの添加量を手動調整することが多いようである。
話が少し逸れるが、遊離塩素消毒からモノクロラミン消毒に切り替えた際のコストが気にされることがある。管理の仕方にもよるとして、コストが濃度のように桁違いに増加することはなく、若干ないし倍程度の増加に留まる様である。塩化アンモニウムに比べて、硫酸アンモニウムの方が安価である。そもそも入浴に関連するコストは、水（や消毒）の費用よりも加温の燃料代が大きいと聞き及ぶところで、長時間のシャワーが悩ましいのではなかろうか。水を節約しなければならないのは、燃料代の節約に加えて、温泉資源の制約に対応する意味もある。一方で溢水や洗浄に浴槽の数倍量の水を連日のように使用する例を見ることがあり、循環ろ過をせずに単なる浴槽として毎日の洗浄と完全換水をしながら使うほうが、管理しやすく、費用的に有利な場合もあると考えられる。
モノクロラミン消毒の適用を計画する場合、対象の温泉水や井戸水を採取して、実験室で消毒薬添加試験を行い、モノクロラミン濃度の安定性から適用の可否が確認される。アンモニア態窒素が含まれている場合、高pHの場合、薬湯など有機物の多い場合に、この消毒法が好んで使われる。そのような場面では元々がレジオネラ属菌の感染症対策に悩まされている状況が想定され、モノクロラミン消毒に切り替えるとレジオネラ属菌が不検出になる。モノクロラミン消毒の中性域から弱酸性域への適用pHの範囲拡大については、適用例の蓄積が待たれる。金属 （鉄、マンガン等）が多く塩素が消費される場合も、遊離塩素よりはモノクロラミンのほうが濃度を調整しやすく、適用の対象に入ってくる。温泉で硫黄成分が含まる場合や強酸性の条件では、モノクロラミン消毒と遊離塩素消毒のいずれも、不適となる（強酸性は塩素ガスが発生する、混ぜるな危険）。
6.モノクロラミンの測定方法
モノクロラミン の濃度は、DPD法（N,N-ジエチルパラフェニレンジアミン法、N,N-diethyl-p-phenylenediamine）、インドフェノール法、サリチル酸法によって測定できる。DPD法では、全塩素濃度をモノクロラミン濃度として代替している場合が多い。全塩素濃度とは、遊離塩素濃度と結合塩素濃度との合計である（式5）。
DPD法は水道、遊泳用プールや浴槽水の塩素濃度の測定に広く使われている。試薬と方法を使い分けることで遊離塩素濃度と結合塩素濃度（あるいは滴定によって結合塩素を構成するモノクロラミン、ジクロラミン、トリクロラミンの各濃度）を分けて測定したり、また、分けずに全塩素濃度 として測定することができる。 適切なモノクロラミン消毒ができている場合は遊離塩素がほぼ存在せず（≒0、図）、全塩素濃度の測定値をモノクロラミン濃度として代替できる（式6）。この場合、全塩素濃度にはモノクロラミンだけでなく、ジクロラミンや有機クロラミン等が測定値に含まれるので注意を要する（トリクロラミンは遊離塩素が存在しない場合は検出されない 、図）。
遊離塩素濃度 ＋ 結合塩素濃度 ＝ 全塩素濃度 ・・・式5
0 ＋ 結合塩素濃度 ≒ 全塩素濃度 ・・・式6
一方、インドフェノール法とサリチル酸法は、有機クロラミン等の影響を受けずにモノクロラミン濃度を測定できる。インドフェノール法によるモノクロラミン測定法は、現場でも使える簡易なキットが販売されている。
手軽さで言えば、DPD法の方が速やかに測定でき、遊離塩素も測定できることから、DPD法による全塩素濃度でモノクロラミン濃度の測定を代用する方が日常的な測定には便利であると考えられる。もし浴槽水が水道水ではなく、温泉水や井戸水等の共存物質が含まれる場合は、インドフェノール法（サリチル酸法）によるモノクロラミン濃度とDPD法による全塩素濃度を同時に測定し、両者の一致から代用できることを確認しておく。浴槽水の性質の変化や消毒の方法に変更が なければ、以後はDPD法による全塩素濃度を日常の管理に利用できる。
塩素濃度の測定方法と販売されているキットの多くは、水道水を対象に開発されており、温泉水等の共存物質が多く含まれる水への適用が想定されていないことに注意を要する。あらかじめ、目的とする水と（比較対象の）水道水に対して、異なる塩素濃度になるように塩素消毒を行い、目的とする水が水道水と同様の濃度を示すかを確認しておく必要がある。 それから塩素濃度は原則として現場で測定するが、モノクロラミンはより安定性があり、やむを得ず冷蔵保存で運搬した試料から測定することがある。容器は化学測定用の共栓瓶（塩素を消費しない様に、乾熱滅菌で有機物をなくした、清浄なガラス瓶）を用い、採水は空気を入れないように容器を満たし、測定を速やかに行う。
7.微生物の測定
目に見えない汚れを放置しないためには、具体的な測定値のある方が理解しやすいかもしれない。最も早く簡単に現場で行えるものに、ATP測定がある。微生物中のATPを測定し、汚れがあるほどATPが多くなる。塩素消毒があれば大腸菌、一般細菌数、レジオネラ属菌はおよそ不検出になるが、従属栄養細菌数は消毒下でも検出されることがあり、まとめると従属栄養細菌数とATP測定が日常的な管理に有用であろう。モノクロラミン消毒を長期に利用していると、従属栄養細菌数が上昇することがあり、見えないところにバイオフィルムができていると考えられる。モノクロラミン消毒は、遊離塩素消毒に比べて消毒の効果が穏やかなので、高い濃度を使用しても、バイオフィルムを抑えきれない可能性がある。レジオネラ属菌は、遺伝子検査（死菌を検出するPCR法やLAMP法）であれば消毒下でも検出できるので、普段から洗浄をきちんと行い、平時からレジオネラ属菌の死菌の量も抑えられていることが好ましい。洗浄が不足すれば、消毒剤を切らせたり消毒を失敗したときに、高濃度のレジオネラ属菌が浴槽水中に出てくる恐れがあり、遺伝子検査であればそのような危険が把握できると期待する。
8.モノクロラミン消毒以外で考慮しておきたいこと
浴槽を満水にするのは、浮いてくる人の垢を除くだけでなく、浴槽のくぼみに火山性ガスが溜まらない工夫にもなっていると聞く。公衆浴場法や旅館業法の関係通知に火山性ガスの文言はないが、火山性ガスによる事故防止に換気もする。ここでいう火山性ガスとは、事故の数が多い硫化水素（H2S） が想定されるが、二酸化炭素による酸欠の事故もありえなくはない。水道水を利用する公衆浴場に火山性ガスはないかもしれないが、ボイラーの不完全燃焼による一酸化炭素の発生、塩素消毒に伴う消毒副生成物の揮発や、塩素消毒の誤った取り扱いによる塩素ガス発生の恐れもありえるし、湿度が高いままではカビが生じるので、やはり換気は必要であろう。レジオネラ属菌の話に戻るが、可燃性ガスによる爆発の回避に、貯湯方式のガスセパレーターが用いられ、そのレジオネラ汚染が指摘されている。
本執筆時点で新型コロナウイルス感染症の問題もあり、 現時点で公開されているガイドラインを参考資料に列挙する。公衆浴場はそもそも換気をしているので、浴室における新型コロナウイルス感染症の問題は少ないはずで、ガイドラインでは更衣室の方に重点が置かれている。新型コロナウイルス感染症の集団感染が入浴施設に関連して海外で1例報告されているが、多数の患者が同時に発生するのではなく、日単位で遅れて散発的に発生していることから、浴槽水を介した感染ではなく、脱衣室等の汚染との接触感染が疑われるかもしれない。というのは、遊泳用プールでのウイルスや細菌による集団感染は、同時多数の患者発生が過去に経験されており、それとは明らかに発生の仕方が異なることが理由である。
脱衣室も含め、新型コロナウイルス感染症対策については、 「浴場業（公衆浴場）における新型コロナウイルス感染拡大予防ガイドライン」（令和2年5月29日全国公衆浴場業生活衛生同業組合連合会）等を参考に対策を行う必要がある。
それから入浴のマナーは大事で、浴室で鼻をかんだり、痰を吐くといった行為は避けるべきであろう。特に回収槽を持つ施設にとって問題であり、浴槽の外に捨てたつもりのものが、回収槽から浴槽に戻ってくる。浴槽水の消毒により、エンベロープを有するウイルスは速やかに消毒されるはずだが、有機物の塊 の状態では、中心部分の病原体への消毒効果が期待できない。
施設の新設や休止再開時の注意は衛生管理要領にすでにあるので繰り返しになるが、新型コロナウイルス感染症の流行に伴う施設使用の一時停止の間に、レジオネラ属菌が増殖する恐れがある。公衆浴場に限らず、特定建築物等、様々な水環境にも配慮して、洗浄、水の交換、消毒が必要になる。
9.最後に
見えないろ過器や配管を汚れたままにせず、衛生的に管理できることを期待する。簡潔に言うと、塩素濃度が適切に維持され、洗浄されて汚れが残っていないことになる。単に浴槽水のレジオネラ属菌不検出の結果を見るのではなく、見えない部分の汚れに対処したい。
施設の衛生に係る責任者は、利用者の健康と施設の健全性を守る責任がある。洗浄や消毒をサボれば危険が増し、一方で対策にはそれなりの費用や労力を要し、経営的な観点とのバランスを取るのは容易ではないかもしれない。だからといって感染者や死者が出てしまえば、施設の存続自体が困難になってしまう。
自治体 に求められる指導すべきことや理解しておくべき内容は多岐にわたり、そこに定期的な異動が加わり、個々の職員にとっては大変な負担となることが容易に想像される。
他の問題に比べれば数的に小さく、見落とされてしまうかもしれないが、繰り返し事故が発生しており、人の命に関わる大事なことに変わりはない。感染症の不幸を余計に発生させないための、努力や注意が求められている。以上の内容は技術的助言であって、執筆時点で必須とはされない内容が含まれているかもしれないが、公衆衛生の向上にとって一助となることを願って用意した次第である。もし不明な点があれば、相談されたい。
10.参考資料
レジオネラ属菌、全般、対策等：
日本建築衛生管理教育センター、第4版レジオネラ症防止指針（平成29年7月）
枝川亜希子ら、講座「環境水からのレジオネラ・宿主アメーバ検出とその制御1～13」、日本防菌防黴学会誌, Vol.46, No.4, pp.177-178 （2018）他
厚生労働省 医薬・生活衛生局 生活衛生課、生活衛生関係技術担当者研修会、各種資料、https://www.mhlw.go.jp/stf/seisakunitsuite/bunya/kenkou_iryou/kenkou/seikatsu-eisei/gijutukensyuukai/ （2020/7/17現在）
厚生労働省 医薬・生活衛生局 生活衛生課、レジオネラ対策のページ、各種資料、https://www.mhlw.go.jp/stf/seisakunitsuite/bunya/0000124204.html （2020/7/17現在）
流行状況：
国立感染症研究所、感染症発生動向調査 週報（IDWR）より、2019年第52週、https://www.niid.go.jp/niid/images/idsc/idwr/IDWR2019/idwr2019-52.pdf（2020/7/16現在）
レジ情報2010-4 e-mail、legionella2010_4@legi-zyouhou.tokyo、レジオネラ症感染事故防止対策の推進、情報共有と連携を目的に、元保健所職員が退職後も続けている公衆衛生ボラティア活動の情報配信（2020/7/3現在）
国立感染症研究所、＜特集＞レジオネラ症2008.1～2012.12他、病原微生物検出情報（IASR）、Vol.34 No.6（2013年6月）
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厚生労働省大臣官房生活衛生・食品安全審議官、生食発0919第８号（令和元年９月19日）「公衆浴場における衛生等管理要領等の改正について」より、別添２ 公衆浴場における衛生等管理要領、別添３ 旅館業における衛生等管理要領、https://www.mhlw.go.jp/content/11130500/000555445.pdf（2020/7/16現在）
環境省、「公共の浴用に供する場合の温泉利用施設の設備構造等に関する基準」（平成29年9月1日付け環境省告示第66号）、https://www.env.go.jp/nature/onsen/pdf/2-5_p_9.pdf（2020/7/16現在）
日本水道協会、水道施設設計指針2012より、5.浄水施設、5.6急速ろ過池、5.6.10洗浄方式より、3空気洗浄、https://www.mhlw.go.jp/file/06-Seisakujouhou-10900000-Kenkoukyoku/0000103930.pdf（2020/7/17現在）
厚生労働省医薬・生活衛生局生活衛生課、事務連絡（令和2年5月13日）「施設の使用再開に伴うレジオネラ症への感染防止対策について」、https://www.mhlw.go.jp/content/11130500/000630227.pdf（2020年8月4日現在）
モノクロラミン消毒による浴槽の対策例：
杉山寛治、小坂浩司、泉山信司、縣邦雄、遠藤卓郎、モノクロラミン消毒による浴槽レジオネラ属菌の衛生対策. 保健医療科学, 59, 109-115 (2010)
杉山寛治、モノクロラミン消毒による浴槽水の衛生対策. ビルと環境, 148, 34-41 (2015)
杉山寛治、長岡宏美、佐原啓二、神田 隆、久保田 明、縣 邦雄、小坂浩司、前川純子、遠藤卓郎、倉 文明、八木田健司、泉山信司、モノクロラミン消毒による掛け流し式温泉のレジオネラ対策、日本防菌防黴学会誌、295-300, Vol.45, No.6 (2017)
泉山信司、長岡宏美、栁本恵太他、モノクロラミン消毒を導入した循環式浴槽を洗浄する必要性、厚生労働科学研究（健康安全・危機管理対策総合研究事業）「公衆浴場におけるレジオネラ症対策に資する検査・消毒方法等の衛生管理手法の開発のための研究（研究代表者：前川純子）」より令和元年度総括・分担研究報告書より、pp.150-159.
モノクロラミン等の生成と測定方法：
White, G.C. Handbook of Chlorination and Alternative Disinfectants, 4th Edition. p. 245. John Wiley & Sons, Hoboken, NJ, 1999.
Lee W, Westerhoff P. Formation of organic chloramines during water disinfection-chlorination versus chloramination. Water Res 2009;43:2233‒9.
APHA, AWWA, WEF. Standard methods for the examination of water & wastewater. 21th edition. Washington, DC: American Public Health Association; 2005.
Tao H, Chen ZL, Li X, Yang YL, Li GB. Salicylate-spectrometric determination of inorganic monochloramine. Anal Chim Acta 2008;615:184‒90.
HACH社、ポケットモノクロラミン/遊離アンモニア計、https://jp.hach.com/dr300-abs/product?id=55314707154（2020年7月20日現在）
Lovibond社、携帯用多項目水質測定器、https://aqua-ckc.jp/products/product_abs_md100.html（2020年7月20日現在）
水道のモノクロラミン消毒：
水道法施行規則、昭和32年12月14日厚生省令第45号、第17条、三、”供給する水が病原生物に著しく汚染されるおそれがある場合又は病原生物に汚染されたことを疑わせるような生物若しくは物質を多量に含むおそれがある場合の給水栓における水の遊離残留塩素は、〇・二ｍｇ／ｌ（結合残留塩素の場合は、一・五ｍｇ／ｌ）以上”、 https://elaws.e-gov.go.jp/search/elawsSearch/elaws_search/lsg0500/detail?lawId=332M50000100045#366（2020/7/16現在）
Federal Register / Vol. 63, No. 241 1998、National Primary Drinking Water Regulations: Disinfectants and Disinfection Byproducts、https://www.gpo.gov/fdsys/pkg/FR-1998-12-16/pdf/98-32887.pdf（2020/7/16現在、ここでは結合塩素消毒に使われるモノクロラミンをchloramineと呼んでいる）
新型コロナ関連：
Luo C, Yao L, Zhang L, Yao M, Chen X, Wang Q, Shen H. Possible Transmission of Severe Acute Respiratory Syndrome Coronavirus 2 (SARS-CoV-2) in a Public Bath Center in Huai'an, Jiangsu Province, China. JAMA Netw Open. 2020 Mar 2;3(3):e204583.
笠原ひとみ、上田ひろみ、宮坂たつ子、藤田 暁、小野諭子、関 映子、松本清美、倉石雅彰、宮川公子、プール水が原因と推定された腸管出血性大腸菌O26 集団感染事例－長野県、病原微生物検出情報（IASR）、Vol. 34 p. 132-133: 2013年
浴場業（公衆浴場）における新型コロナウイルス感染拡大予防ガイドライン、http://www.1010.or.jp/zenyoku/img/zenyoku_guideline.pdf（2020/7/16現在）
宿泊施設における新型コロナウイルス対応ガイドライン（第１版）、http://www.ryokan.or.jp/top/news/detail/298（2020/7/16現在）
ホテル業における新型コロナウイルス感染症感染拡大予防ガイドライン、https://www.j-hotel.or.jp/association/pressroom/association/66801（2020/7/16現在）
「新型コロナウイルス感染症予防のための夏期における室内環境対策」 建築衛生分野の研究者からの報告、https://www.niph.go.jp/soshiki/09seikatsu/arch/COVID19_summer.pdf（2020/7/16現在）
今年度における学校の水泳授業の取扱いについて、https://www.mext.go.jp/sports/b_menu/hakusho/nc/jsa_00012.html（2020/7/16現在）
11.本ページの説明、謝辞
本ページは、研究班の成果を紹介し、広く一般に情報還元することを目的に開設したものです。所属機関、評価委員会、補助金や行政の考えを代表するものではありません。ご質問・ご意見等があれば、お名前と所属を明記して、Gmail（legionella.resgr@gmail.com）までお送り下さい。公表が有益と考えられれば、質疑を本Webページにおいて紹介したり、本ページの内容を補足修正することがあるかもしれません。個別のお返事はしませんので、ご承知おきください。
本研究は、厚生労働科学研究費補助金 健康安全・危機管理対策総合研究事業「公衆浴場におけるレジオネラ症対策に資する検査・消毒方法等の衛生管理手法の開発のための研究（研究代表者：前川純子、令和元年～）」の一部として実施しました。入浴施設や研究協力者ら多数の関係者からご協力頂きました。
最終更新日、2020/8/20