健康相談

「健康相談」の必要性

災害発生時に、病院職員に様々な健康上の問題を抱える可能性があります。その際に、相談窓口を設けることで、病院職員が健康上の問題や懸念を相談し、適切なアドバイスや支援を受けることができます。また、早期に健康問題に対応することで、重大な健康問題になることを防ぐことが期待されます。

具体的な健康確保の施策例：

・ 外部機関との協定

・ 相談窓口の設置・啓発

・ 専門職の相談窓口設置（産業医、産業保健看護職、心理職など）設置、啓発

良好事例1

7.  職員への対応

(5)カウンセリング窓口の設置

被災者の不安や怒りが職員に向けられたり、職務上の使命感から休憩を取らず過労や燃え尽き症候群に陥ったりすることが考えられる。発災後8日目から1ヶ月の期間で、災害対策本部から全職員に、職員相互がこころのケアの必要性を認識しながら業務にあたることを指示する。
 必要に応じて精神科医や臨床心理士等によるカウンセリングの場を設ける。

Point
ヘルスケアに対する健康相談を専門家のもとに行う

良好事例2

時系列区分…発生後24時間～72時間以内
担当…看護師長

活動内容
口職員の身体面，精神面の把握
・声かけや面談などを行い，職員の身体面，精神面の状態を把握する。
・休憩が必要と判断した場合は、休ませる。

口看護職員の応援体制の確保
・職員の身体的・精神的疲労を考慮し、看護部にリリーフを要請し、休憩交代や仮眠が出来るように調整する。

Point
面談による健康状態の把握

良好事例3

時系列…発災後数時間
経時タスク…薬剤部員の体調不良者の対応
業務内容…連日薬剤部員の体調チェック
想定トラブル…体調不良でも仕事をしようとする人

対応方法…体調チェック表の記入

Point
チェック表を用いた体調管理

良好事例4

4.2.1（職員に対するヘルスケア）

被災地の事業所職員は、自身も被災者であり、心の中に葛様を抱え、肉体的なストレスも感じながら、災害医療活動に従事している。そのため、BCPの発動後、ヘルスケア部門責任者は当院の職員を対象に面談やストレスチェックなどを行うとともに、必要に応じて休養をとらせるよう災害対策本部の各部門責任者に指示を行う。また、職場責任者などの役職者も休養をとることが出来るように併せて指示を行う。

Point
面談やストレスチェック後の休養・アフターフォローまで視野に入れる