松浦 広明 (MUPPY), BA, MA, MSc, ScD., FREcon, FRSPH, FHEA
松浦 広明 (MUPPY), BA, MA, MSc, ScD., FREcon, FRSPH, FHEA
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【略歴】松蔭大学副学長・常任理事。1979年8月25日、東京生まれ。慶應義塾大学経済学部卒業後、シカゴ大学大学院、ノースウェスタン大学工学・応用科学大学院を経て、ハーバード大学公衆衛生大学院にてグローバルヘルス・人口学博士号（経済学専攻）取得。オックスフォード大学大学院学際地域研究科専任講師、松蔭大学観光メディア文化学部准教授、教授、学部長を経て、現職。現在は、世界保健機関（WHO）環境・気候変動・健康経済学に関する技術諮問委員会委員長、ならびに健康と気候変動政策における倫理に関する技術諮問委員会委員を兼務。これまで、国連世界観光機関（UN Tourism）世界観光倫理委員会委員ほか、国連開発計画（UNDP）、国連人口基金（UNFPA）、国連大学世界開発経済研究所（UNU-WIDER）などのコンサルタントを歴任。学術面では、米国最古の人口学誌である Biodemography & Social Biology の編集長を務めるほか、Demographic Research、International Journal of Social Welfare などで国際学術誌の編集委員および人間開発・ケイパビリティ学会人権部会のコーディネーターを務めている。英国の王立公衆衛生協会より2024年に、王立経済学会より2026年に、それぞれフェロー*に認定されている。研究テーマは、経済学・人口学の手法を用いて、健康権および健康的な環境権が侵害されている人々を特定し、その改善に向けた政策の効果を定量的に評価すること。
【より簡潔な略歴】松蔭大学副学長・常任理事。ハーバード大学にて博士号取得後、オックスフォード大学専任講師を経て現職。WHO技術諮問委員会委員長をはじめ複数の国際機関で専門委員を務める。英米独の人口学・社会政策誌の編集長・編集委員を兼務。王立経済学会・王立公衆衛生協会フェロー*。
*それぞれの学会の最高位の会員資格
研究上の興味：
人権に配慮した医療経済学、人口学（特に脆弱な人口集団における健康と人権のモニタリング）、健康と人権、紛争・災害下における人権保護、持続可能な観光と地域振興、データへの人権に基づくアプローチ（そのための人権指標の開発も含む）
教育上可能領域：
経済学（医療経済学、実証ミクロ経済学、世界経済の発展とその阻害要因、世界経済史）、人口学（人口学入門、経済人口学、グローバルヘルス）、データ分析（計量経済学、因果推論、データサイエンス）、政策・規制（健康・安全・環境分野のリスクと規制、世界の医療制度比較）、倫理・人権（健康と人権、気候変動と人権、ビジネスと人権、子どもの権利、女性と人権、医療倫理、気候変動と健康倫理など）
松蔭大学のページ / Harvard Scholars' Web Page / Curriculum Vitae / Researchmap / 少しづつ活動記録日記 (日本語)
学歴:
1998年 慶應義塾湘南藤沢中等部・高等部卒業
2002年 慶應義塾大学経済学部卒業
2004年 米シカゴ大学大学院より修士号（M.A.）取得。社会科学（経済学分野）専攻
修士論文："Theory of Nutritional Transition and Rational Addiction"
主査: ゲーリー・ベッカー教授
2005年 米ノースウェスタン大学工学・応用科学大学院より修士号（M.Sc.）取得。社会基盤・環境工学科プロジェクト・マネージメント専攻
修士論文：”Generalized Roy Model and Spatial Mismatch Problem”
主査: ジョセフ・ショルファー教授
2012年 米ハーバード大学公衆衛生大学院よりグローバル・ヘルス・人口学博士号(Sc.D., 経済学トラック)取得
博士論文："Rights, Health Laws, and Health Outcomes"
博士論文審査委員会：デービッド・カニング教授、キャサリン・ベイカー教授、アマルティア・セン教授、 ギュンター・フィンク助教授
Herbert S. Winokur, Jr. Fellowship in Decision Sciences (2005–2011年)/Harvard University Certificate of Distinction in Teaching (2009年)
その他のトレーニング（研究）：形式人口学ワークショップ（2010年、スタンフォード大学）、国際家族計画とリプロダクティブ・ヘルス Summer Certificate（2004年、ミシガン大学人口フェロープログラム）、ベイズ方法論（2004年、ミシガン大学（ICPSR））、地理的荷重回帰と関連統計（2003年、空間統合社会科学センター（CSISS））（教育）：Postgraduate Diploma in Learning and Teaching in Higher Education(2015, オックスフォード大学) ；Business Management Study Group (Spring 2010, 2011, 2012, ハーバード・ビジネス・スクール) Case Method Teaching Seminar Part I (2014, ハーバード・ビジネス・スクール・パブリッシング) ；素人そば打ち検定2級 (全国麺類文化地域間交流推進協議会) ; Postgraduate Diploma in Sustainable Development and Human Rights (2024, 国連平和大学）
職歴
主なアカデミック・上級学術管理職ポジション：
2013年1月-2014年7月; 英オックスフォード大学 学際地域研究大学院専任講師（日本経済論）
同校 セント・アントニーズ・カレッジ ジュニア・リサーチ・フェロー
2014年11月-2021年3月 松蔭大学観光メディア文化学部 准教授（医療経済学・人口学）
2017年4月-2019年3月 松蔭大学 観光メディア文化学部 学部長
2021年-現在 松蔭大学 観光メディア文化学部 教授（医療経済学・人口学）
2014年11月-現在 松蔭大学 副学長 兼 学術総合センター長
2017年-現在 松蔭学園 常任理事
国際レベルの兼職：
2006年 国際連合世界食糧計画(WFP) インターン
2014年2月 国際連合開発計画(UNDP)人間開発報告書オフィス(HDRO)コンサルタント (兼任)
2014年6月-2014年10月 国際連合人口基金(UNFPA) コンサルタント・技術審査委員会メンバー (兼任)
2015年 国際連合総会(UNGA) ポスト2015年開発アジェンダに関する対話型ヒアリング ステークホルダー運営委員会委員（兼任）
2015年7月-2016年9月 国際連合大学世界開発経済研究所(UNU-WIDER) コンサルタント(兼任)
2019年-2023 国際連合世界観光機関(UN Tourism) 世界観光倫理委員会委員（兼任）
2021年 同機関 旅行者保護の国際規約(ICPT)策定のための政府間委員会オブザーバー（兼任）
2025年 海面上昇・健康・正義に関するランセット委員会コミッショナー（兼任）
2023年-現在 世界保健機関(WHO) 環境・気候変動・健康の経済学に関する技術諮問委員会委員 （兼任）
2023年-現在 世界保健機関(WHO) 健康と気候変動政策に内在する倫理に関する技術諮問委員会委員 （兼任）
2022年-現在 国際連合移民ネットワークハブ＆国際移住機関(IOM) 安全で秩序ある正規の移住のためのグローバル・コンパクト実践実例集審査委員。
2024年、功労認定書18号取得（兼任）
2024年-現在 人間開発・ケイパビリティ学会(HDCA), 人権部会コーディネーター（兼任）
2025年 気候変動に関する政府間パネル（IPCC）「気候変動と都市に関する特別報告書」専門家査読者（兼任）
2026年-現在 世界保健機関(WHO) 環境・気候変動・健康の経済学に関する技術諮問委員会委員長 （兼任）
※その他の主な貢献：-世界銀行「女性・ビジネス・法プロジェクト」(2025)、国際連合開発計画「トレンドレポート」(2024)、ロンドン衛生・熱帯医学大学院(LSHTM), 英国医療経済研究所（OHE), 欧州・地中海気候変動センター（CMCC）「気候変動による健康への影響に関する経済評価」(ECO-CHICA)(2025)、IIASA「世界人口統計専門家調査」(2023)など
国内レベルの兼職：
（日本）
2013年7-9月 東京大学社会科学研究所 客員研究員 (Research Fellow) (兼任)
2019年‐2021 日本総合研究所 被災3県心のケア総合支援調査研究等事業委員（兼任）
2017年-2023年 長岡病院 評議員（兼任）
2019年‐2024 現代QOL学会 理事（兼任）
2016年-現在 日本高等教育評価機構（JIHEE）大学評価員 (兼任)
2019年‐現在 社会医療法人社団 三思会臨床研究倫理委員会委員・東名厚木病院治験審査委員会委員（兼任）
2022年-現在 日本子育て学会 研究交流委員会 顧問（兼任）
2022年-現在 厚木市観光振興推進委員会委員長（兼任）
2025年 厚木市外国人観光客周遊観光ツアー業務委託コンペ審査員（兼任）
2024年‐現在 日本心理職協会（2019年より）＆ヘルスケア・カウンセリング学会理事（兼任）
2024年-現在 県央やまなみ協議会（厚木市、秦野市、伊勢原市、愛川町、清川村の長で構成 ）オブザーバー（兼任）
2026年-現在 特定非営利活動法人 日本医療政策機構（HGPI）プラネタリーヘルスプロジェクトアドバイザリーボード（兼任）
（アメリカ）
2006年-2012年 米ハーバード大学（公衆衛生大学院、ケネディー行政大学院、経済学部、学部コアプログラムにて）ティーチング・フェローおよびチュートリアル・インストラクター (兼任)
2008年-2012年 全米経済研究所(NBER) リサーチ・アシスタント (兼任)
2008年-2012年 米ハーバード大学 (開発のための人権プログラム、武見国際保健プログラム、数量社会科学研究所(IQSS)、デイヴィス・ロシア・ユーラシア研究所) 研究員 (Research Associate)(兼任)
2013年12月-2016年3月 米グローバル開発研究所客員フェロー (兼任)
2021年-現在 米International Journal of Social Welfare誌**** 編集委員（兼任）
2021年-現在 米Biodemography and Social Biology誌***** 編集長（兼任）
2024年-現在 米シグマ・サイ(Sigma Xi) 科学研究名誉協会会員（兼任）
（イギリス）
2017年-2023年 英社会学会学会誌 Sociological Research Online誌** 編集委員（兼任）
2015年-現在 英高等教育アカデミー（HEA)フェロー (兼任)
2017年-現在 英児童保護専門家学会学会誌Child Abuse Review誌* 編集委員（兼任）
2018年-現在 英Sociology of Health and Illness誌*** 国際諮問委員（兼任）
2020年-現在 英Humanities and Social Sciences Communications誌（前Palgrave Communications誌）人口学・社会政策編集委員（兼任）
2024年-現在 英王立公衆衛生協会(RSPH) フェロー（兼任）
2025年 英ブリティッシュ・カウンシル助成金審査（兼任）
2026年-現在 英王立経済学会(RES) フェロー（兼任）
（大陸ヨーロッパ）
2022年-現在 独Demographic Research誌 編集委員（兼任）
Note:
*英児童虐待防止学会（現英児童保護専門家学会）学術誌。 就任時：家族研究19位、ソーシャルワーク9位 。
**英社会学会学術誌。就任時：社会学108位（2020年は、54位まで上昇）。英REF2014において、社会学分野の業績として最も提出が多かった。
***英医療・疾病社会学協会学術誌。就任時：生物医学社会科学10位、社会学29位。英REF2014において、社会学分野の業績として2番目に提出が多かった。
****前Scandinavian Journal of Social Welfare誌。就任時のランキング：就任時のランキング：ソーシャルワーク36位 （2020年現在、14位まで上昇）。
*****アメリカ最古、世界で二番目に古い（Journal of Biosocial Scienceに次ぐ）人口学の学会誌 / 就任時：人口学21位、社会学87位、生物医学社会科学34位。
担当授業（現在）：
@松蔭大学（現在）
SDGsの政治経済学 (Political Economy of Sustainable Development Goals, U)
保健衛生統計（Health Statistics, U): 最初の4回
過去の担当授業：
@松蔭大学：
持続可能な開発目標と国際社会A/B (Sustainable Development Goals and Global Community A/B, U)
保健医療福祉制度の国際比較 (Comparative Health and Social Care Systems, U)
公衆衛生学(Public Health)
健康・安全・環境のリスク規制 (Risk and Regulation)
統計学: 因果推論への招待 (Statistical Causal Inference)
@オックスフォード大学：
【学際地域研究大学院】日本の経済政策（Japanese Economic Policy)
【学際地域研究大学院】地域研究のためのリサーチ・メソッド (Research Methods for Area Studies)：数量分析講義担当（4回分）
【オリエント研究】東アジアの歴史と文化（Introduction to East Asian History and Culture）：マクロ経済政策・人口高齢化 講義（4回分）
@ハーバード大学：
【経済学部】健康・安全・環境のリスク規制（Risk Regulation of Health, Safety, and Environment: Seminar, Harvard College (Economics)): ティーチング・アワード（Certificate of Distinction in Teaching）受賞。
（ティーチング・フェローとして：）【経済学部】世界経済の成長と危機 (Growth and Crisis in the World Economy, TF for Prof. Dale W. Jorgenson)、計量経済学入門 （Introduction to Econometrics, TF for Prof. Eric Chaney）【ケネディー・スクール】数量分析・計量方法論 （Quantitative Analysis and Empirical Methods, TF for Prof. Muehlegger and Bennett）【公衆衛生大学院】公衆衛生の経済学 （Economic Analysis of Public Health, TF for Prof. Marc Roberts)【学部コア】グローバルヘルスの挑戦 （Global Health Challenges, TF for Prof. Christopher J.L. Murray
公開講座：@あつぎ協働大学（2016年「国連の新開発目標SDGsは厚木市に何をもたらすのか？」、2022年「ビジネスと人権の経済学：資源配分の視点 」）
代講/単発講義：@松蔭大学：神奈川文化論（町田領土紛争問題）、食と観光（カレーの歴史）、データ処理（Excelマクロの使い方x4）、@聖路加国際大学：Health Policy and Management（Health Ethics）
研究（研究発表）
基調/特別/記念講演（国外）：香港中文大学主催「観光と持続可能な変革に関する国際会議」(2025)、 中山大学主催「第一回世界観光学部学部長フォーラム」 (2024)、東アジア大学、チュラロンコーン大学、タマサート大学他共催「グリーンアジアと持続可能性フォーラムに関する国際会議」(2018)：（国内）ヘルスケア・カウンセリング学会 (2025)、現代QOL学会(2024)、日本教育情報学会(2018)
学会発表：
日本人口学会（神戸(2022)、東京(2024)、東京(2026、未定)）、人間開発とケイパビリティ学会（ジャカルタ(2012)、東京(2016)、ブラッドフォード(2025、予定))、アジア人口学会（カトマンズ(2024))、国際医療経済学会 (北京（2009）、トロント（2011）、ダブリン（2014）、ボストン(2017)、ケープタウン(2023))、アメリカ人口学会（ニューオリンズ（2023))、オレ・ハヴリリシン追悼記念 経済史・比較経済学・移行期意思決定カンファレンス（UCL主催、ロンドン（2022））、新型コロナウイルスパンデミックと出生・家族動態への影響カンファレンス（マックスプランク人口研究所主催、ベルリン（2019））、国際人口学会（マラケッシュ（2009）、釜山（2013）、ケープタウン(2017)、ハイデラバード(2021)）、アメリカ経済学会（アトランタ（2019））、国際持続可能な開発学会（ニューヨーク(2017, 2018, 2019, 2020, 2022)、日本教育情報学会(芦屋(2017)、厚木(2018)、岡山(2019))、日米先端科学シンポジウム（米国科学アカデミー、ポスター）、国連大学世界開発経済研究所シンポジウム「途上国における社会保障の政治経済学」（メキシコシティー）、国際医療経済学・経営学・政策学会（アテネ）、第 7 回日独コロキウム「法を超える規制はありうるか？」（ヴェストファーレン・ヴィルヘルム大学、ミュンスター）、健康・開発・不平等カンファレンス(ダルムシュタット)、カナダ法と経済学会（トロント大学、トロント）、経済協力開発機構(OECD)・大学共同カンファレンス（パリ）
招待セミナー/レクチャー（ジョブ・トーク、学生セミナーは除く）：
アメリカ合衆国(13)：ハーバード大学(x2)、スタンフォード大学、コロンビア大学、イェール大学、マサチューセッツ工科大学（MIT）、ヴァンダービルト大学、カリフォルニア大学バークレー校、シカゴ大学、ミシガン大学（大雪によりキャンセル）、ペンシルベニア大学、ノースカロライナ大学チャペルヒル校・デューク大学（Triangle Health Economics Workshop）、ノースウェスタン大学、プリンストン大学、グローバル開発研究所（Center for Global Development ）
日本(12)：早稲田大学、東北大学、東京大学（×2）、京都大学、一橋大学（×3）、静岡県立大学、大阪大学、慶應義塾大学（WHO Global Health Histories）、東京科学大学、内閣府経済社会総合研究所（ESRI）、国立社会保障・人口問題研究所（IPSS）、人口学研究会
イギリス(8)：ケンブリッジ大学、キングス・カレッジ・ロンドン（KCL）、ユニヴァーシティ・カレッジ・ロンドン（UCL）、オックスフォード大学、ロンドン・スクール・オブ・エコノミクス（LSE）、インペリアル・カレッジ・ロンドン(ICL)、マンチェスタ大学、ロンドン大学衛生学熱帯医学大学院（LSHTM）
カナダ(2)：マギル大学、トロント大学
タイ(2)：チュラロンコン大学、マヒドン大学
中国(2)：北京大学、中山大学（1st Global Deans' Forum of Tourism Education）
韓国(1): ソウル国立大学
オーストラリア(1)：オーストラリア国立大学（ANU）
ドイツ(1)：ルートヴィヒ・マクシミリアン大学ミュンヘン（LMU）（マックス・プランク社会法・社会政策研究所と共催）
オーストリア(1)：ウィーン人口研究所（オーストリア科学アカデミー）
フランス(1)：パリ第1大学パンテオン・ソルボンヌ校
ベルギー(1)：ルーヴァン・カトリック大学
オランダ(1)：エラスムス大学ロッテルダム
スイス(1)：スイス連邦工科大学チューリッヒ校（ETH Zurich）
メキシコ(1)：メキシコ国立自治大学（UNAM）
シンガポール(1)：シンガポール国立大学（NUS）
イタリア(1)：パドヴァ大学
スペイン(1)：マドリード・カルロス3世大学
以上、18か国、51研究機関。
研究（出版物）
英語：
Matsuura, H., and Ueno, T. (2026). Insurance companies, climate and health justice. Bulletin of the World Health Organization, 104(3), 200.【保険】【気候変動】【紛争・災害・疫病】
Matsuura, H. ”The Disruption of Demographic and Health Surveys Will Hide the Devastating Impact of the Global Gag Rule" Biodemography and Social Biology, 70(1), 1-2 2025 【セクシャル＆リプロダクティブ・ヘルス】
Matsuura, H. ”Notes on the Study of Indigenous and Tribal Populations” Biodemography and Social Biology, 69(1), 1-2., 2024【人権・健康権】【先住民族】
Matsuura, H. ”Biodemography as Human-centered Climate Change Research” Biodemography and Social Biology, 68(4), 1-2., 2023【人権・健康権】【気候変動】【紛争・災害・疫病】
Matsuura, H. "On the Absolute Threshold Target of Maternal Mortality Ratio in the Time of Stagnating Improvement" Biodemography and Social Biology, 68(2-3), 1-2, 2023 【セクシャル＆リプロダクティブ・ヘルス】【紛争・災害・疫病】【家庭内暴力】
Matsuura, H. "Abortion Tourism in a Post-Roe v. Wade Era" Biodemography and Social Biology, 67(2), 1-2, 2022【人権・健康権】【中絶】【人口移動（観光・移民・難民なども含む）】
Matsuura, H. ”Russia’s Invasion of Ukraine and the Future Demographic Crisis” Biodemography and Social Biology, 67(1), 1-2, 2022【紛争・災害・疫病】【人口移動（観光・移民・難民なども含む）】
Matsuura, H. ”World Committee on Tourism Ethics (WCTE) Recommendation on COVID-19 Certificates for International Travel” BMJ Global Health 2021;6(7):e006651 【ワクチン・パスポート】【紛争・災害・疫病】【人口移動（観光・移民・難民なども含む）】
Matsuura, H. ”Empirical Studies of Sex Trafficking”in Encyclopedia of the UN Sustainable Development Goals: Decent Work and Economic Growth, edited by Walter Leal Filho,Springer, 2020 【性的人身売買】【ジェンダー】【人口移動（観光・移民・難民なども含む）】
Naoi, M., K. Sato, Y. Tanaka, H. Matsuura, and S. Nagamatsu ”Natural Hazard Information and Migration across Cities: Evidence from the Anticipated Nankai Trough Earthquake”, Population and Environment 41, pages 452–479, 2020 【紛争・災害・疫病】【人口移動（観光・移民・難民なども含む）】
Matsuura, H.”Child Abuse in Relation to Girls” in Encyclopedia of the UN Sustainable Development Goals: Gender Equality, edited by Walter Leal Filho, Springer, 2019 【児童虐待】【人権・健康権】【ジェンダー】【子供の死亡】
Matsuura, H. "Exploring the Association between the Constitutional Right to Health and Reproductive Health Outcomes in 157 countries". Sexual and Reproductive Health Matters. 2019;27(1) 【セクシャル＆リプロダクティブ・ヘルス】【人権・健康権】
Matsuura, H.”Constitutional Social and Environmental Human Rights and Child Health Outcomes in Latin America” UNU-WIDER Working Paper 168/2016, 2016 【人権・健康権】【子どもの死亡】
Matsuura, H.”Occupational Health and Safety” in "Wiley-Blackwell Encyclopedia of Gender and Sexuality Studies. 1-3", edited by Nancy A. Naples, Wiley-Blackwell, 2016 【労働衛生】【人権・健康権】【ジェンダー】
Matsuura, H.”Rights, Health Laws, and Health Outcomes”, Doctoral Dissertation (Harvard University School of Public Health), 2012 【人権・健康権】【救急医療】【子どもの死亡】
日本語：
「健康の公平性、正義、権利」井深陽子・後藤励・泉田信行編『健康経済学講義 - ヒューマン・ケアのための理論と実証』東京大学出版会，2023（予定）【人権・健康権】
「人権と人権指標としてのSDGs指標」 佐藤龍三郎・松浦司編 『SDGsの人口学』(人口学ライブラリー23) 原書房，2023（予定）【人権・健康権】
「憲法の健康権条文は人々の健康を改善するか？ 」週刊 東洋経済 (7088) 78-79, 2022【人権・健康権】
「SDGsデータエコシステム時代の人口と人権」ESTRELA vol. 330: 1-7, 2022 【人権・健康権】
「QOLの計測における挑戦」現代QOL研究 4: 1-2, 2021 【ウェルビーイング】【計測と評価】
「緊急事態における迅速評価プロセスと新型コロナウィルス：質的研究者の役割」現代QOL研究 4: 27-30, 2021 【紛争・災害・疫病】【フィールド・リサーチ】
「学校教育と地域力を考える －学びと実践のフィールドとしての地域－（日本教育情報学会 第34回年会記念講演）」教育情報研究34巻 2 号, 2019 【フィールド・リサーチ】
「セックス・テクノロジーの進歩の公衆衛生・人口問題への影響について 」人口学研究 54 100-101 2018
「南海トラフ巨大地震による想定津波高と 市区町村間人口移動の実証分析」ESRI Working Paper No 46. 内閣府経済社会総合研究所，2018 （直井道生氏、佐藤慶一氏、永松伸吾氏と共著） 【紛争・災害・疫病】【人口移動（観光・移民・難民なども含む）】
「南海トラフ巨大地震の被害想定地域における社会移動〜DID（差分の差分）法による影響の検証〜」ESRI Discussion Paper No. 335，内閣府経済社会総合研究所，2017 （直井道生氏、佐藤慶一氏、田中陽三氏、永松伸吾氏と共著） 【紛争・災害・疫病】【人口移動（観光・移民・難民なども含む）】
「災害リスク情報と不動産市場のヘドニック分析」ESRI Discussion Paper No.327，内閣府経済社会総合研究所，2016 （佐藤慶一氏，田中陽三氏，永松伸吾氏，大井昌弘氏，大原美保氏，廣井悠氏と共著） 【紛争・災害・疫病】【人口移動（観光・移民・難民なども含む）】
「持続可能な開発目標と人権」松蔭大学研究年報 2016 【人権・健康権】
オックスフォード大学時代の教員用の正装です。直前にマントが自転車に絡まりマジやばいと思った（オックスフォードあるある）@エグザミネーション・スクールズ 2014
砂漠の入り口で小ラクダを売っている図 @サハラ砂漠の入り口 2009
国連総会ポスト2015開発プロセスインタラクティブ・ヒアリング@国連総会会議場 2015
大航海時代にインドまでの航海ルート確立の手助けとなった喜望峰@ケープタウン 2017
下二枚は卒業式の前後。上二枚はディフェンスの時に同僚達から貰ったケーキ@ハーバード 2013
博士論文ディフェンス時（with デービッド、ギュンター、ケイト＆アマルティア) @ハーバード 2012
ラ・トマティーナ。この後、撮影者が被弾しました（合掌） @ブニョール 2014
死者の貴婦人、カトリーナとのツーショット@メキシコシティー 2016
パンダのぬいぐるみと共に @北京の動物園近くの笹の多い公園 2009
いや・・・バテ過ぎだろう僕のラクダだけ・・・（汗）。@サハラ砂漠 2009
気を取り直して、ラクダに乗って砂漠の旅を続けるハーバード＆ペンシルベニア大学人口学関係者ご一行様達＠サハラ砂漠 2009
ネロとパトラッシュが力尽きた絵の前＠アントワープ2024
”La sanitat del futur–Ens hem d’obrir mes a l’exterior”, El Punt Avui (スペイン) February 11, 2013 。FBに貼っておいたら逮捕疑惑をかけられてメチャ心配された奴。
日元貶值效果預期不清晰或導致巨大泡沫以及鄰國反制”, 时代周报 (中国) April 11,2013。日本経済について聞かれたので、答えたら。清滝先生のコメントと一緒に載ってしまった奴。
”とりあえず "やってみよう"", タウンニュース（日本）October 11,2019。テキトーにはなしてたのがそのまま記事になった奴。
-Muppyのお勉強箱
アメリカとヨーロッパの医療経済学 / 日本とアジアの医療経済学 / 人口学 / アメリカの環境経済学 / 健康リスク意思決定科学と合理的選択 / グローバル・ヘルス問題集 / 法と経済学 / 健康権 / 医療・環境法 / 実証ミクロ経済学 / 金融・健康・消費者リタラシー
-大学生活のヒント
松蔭大学に来たら訪ねておくといい観光ガイド
-研究に使えるツール
- 大学関係法規
松蔭大学: 寄付行為/就業規則/学則
大学ベアー達 ＠シカゴ 2005
僕にバイバイするクジラさん ＠ボストン郊外の海 2007
ムーミン谷の素敵なお友達＠フィンランド 2010
エッグタルト発祥のお店 Pastéis de Belém＠リスボン 2014
世界で一番有名なギリシャ建築と言えばこれ。アクロポリスのパルテノン神殿＠アテネ 2010
世界で最も保存状態のいいギリシャ建築群、アグリジェントの神殿の谷＠シチリア 2012
ちゃんと僕の要望に応じてポーズをとってくれるかサービス精神満載なイルカさん@ラスベガス 2012
気持ち良さそうなウミガメ。ウミガメになりたい。＠ハワイ 2011
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