医療関連感染による追加的医療費データ

近年,病院感染や医療安全への関心は益々高まり,医療現場における安全性の確保は社会的急務の課題として認識されています.2012 年度より感染防止対策加算および感染防止対策地域連携加算が見直し・新設されることで,感染対策の原資が診療報酬において獲得可能になったことは感染対策関係者にとって大きな福音となりました.しかし,我が国の医療財政は著しく逼迫しているという厳然たる事実に変わりはなく,診療報酬制度は効率性を勘案した評価へとパラダイムシフトが起こりつつあります.

2010年より中央社会保険医療協議会(中医協)において,費用対効果評価の議論の必要性を行うべきとの指摘があり,2012年度診療報酬改定の附帯意見に「費用対効果評価の導入に関する検討」が盛り込まれました.そこで,2012年5月に,従来の効果(安全性・有効性等)のみならず,費用をも勘案した効率性の評価を行うため,医療技術の費用対効果評価についての導入を検討するための中医協費用対効果評価専門部会が設置されました.2016年4月の試行的導入に向けた議論が重ねられています.そのため,将来的に,医療関連感染領域においては,ワクチン,感染防止対策材料,感染防止対策加算などについて,保険適用の是非や価格設定の判断などについて,安全性・有効性だけではなく,効率性の観点からも評価することの重要性が増していくと考えられます.

また,診療報酬の総体的な抑制は,病院財務に与える影響も大きいです.感染管理担当者が,感染防止が強く期待される活動や新規材料の導入を希望したとしても,短期的に発生する初期費用を理由に要望が通らない場面がこの先ますます増大していくことが懸念されます.そのため,病院感染対策活動を展開する上で,活動の効率性や価値を数値として提示し,病院幹部を説得するための技術が不可欠になっていくことが予想されます.

医療経済評価において使用する費用データは主に2点あります.1点目はinputに関係するデータです.従来材料と新規材料の医療経済評価を実施する際に,従来材料の使用に係る費用や新規材料の使用に係る費用に関するデータが必要になります.2点目は,新規材料使用後の健康状態の変化によって発生する費用の変化です.例えば,新規材料を導入することで,医療関連感染の発生率に変化をもたらすのであれば,医療関連感染発生による治療費用が変化するはずです.そのため,この医療関連感染発生による治療費用の変化分を検討することが必要です.

対策費用の測定は比較的容易であるものの,治療費用の測定は困難な側面があり,このことが感染管理領域における医療経済評価を実施する際の障壁になっているように思われます.そこで,私達は,日本国内において実施された,医療関連感染発生による追加的医療費の文献をレビューし,治療費用の参照値として利用可能性のある知見を取りまとめました.研究の詳細は各文献を確認してください.新たな文献が出版され次第,本リストを更新していきます.

※本リストの内容に誤りや漏れがある場合は,h_fukuda<at>hcam.med.kyushu-u.ac.jpにご連絡ください.

1. 手術部位感染

手術部位感染発生による追加的医療資源を推定した文献をリスト化しています.

文献

  1. 藤本卓司. 感染症サーベイランスの及ぼす経済効果. INFECTION CONTROL 2001;10(11):1074-1078.
  2. 荻野崇之, 他. 医療経済の観点からみたSSIの影響. 日本外科感染症学会雑誌 2009;6(6):621-626.
  3. 森岡浩一, 他. 心臓血管手術におけるSurgical site infection(SSI)が医療経済に与える影響. 日本外科感染症学会雑誌 2009;6(6):627-630.
  4. 草地信也, 他. 手術部位感染が与える在院日数と直接医療費への影響の調査研究. 日本外科感染症学会雑誌 2010;7(3):185-190.
  5. Kusachi S, et al. Length of stay and cost for surgical site infection after abdominal and cardiac surgery in Japanese hospitals: multi-center surveillance. Surg Infect 2012;13(4):257-265.
  6. Kashimura N, et al. Impact of surgical site infection after colorectal surgery on hospital stay and medical expenditure in Japan. Surg Today 2012;42(7):639-645.
  7. 福田治久. JANIS/DPC統合データベース構築による胃手術における手術部位感染発生による追加的医療資源の推定. 日本環境感染学会誌 2012;27(6):389-396.
  8. Fukuda H, et al. Impact of surgical site infections after open and laparoscopic colon and rectal surgeries on postoperative resource consumption. Infection 2012;40(6):649-659.
  9. 安田裕美, 他. 胃癌に対する腹腔鏡下胃切除術がSSIに与える影響. 日本外科感染症学会雑誌 2014;11(4):295-301.
  10. 金沢景繁, 他. 腹腔鏡下肝切除における手術部位感染. 日本外科感染症学会雑誌 2014;11(4):311-317.

2. 多剤耐性菌感染

多剤耐性菌感染発生による追加的医療資源を推定した文献をリスト化しています.

文献

  1. 森澤雄司. 医療経済の視点から考える院内感染対策. 看護展望 2005;30(6):641-644.
  2. 小林寛伊, 他. 2007年度のmethicillin-resistant Staphylococcus aureus病院感染症サーベイランス. 日本環境感染学会誌 2009:24(2);134-136.
  3. 小林寛伊, 他. 2008年度のmethicillin-resistant Staphylococcus aureus病院感染症サーベイランス. 日本環境感染学会誌 2010:25(2);111-112.
  4. 小林寛伊, 他. 2010年度のmethicillin-resistant Staphylococcus aureus病院感染症サーベイランス. 日本環境感染学会誌 2012:27(3);234-235.
  5. 小原仁, 福田治久, 他. ペニシリン耐性肺炎球菌感染による追加的医療資源:JANIS全入院患者部門データを用いた推定. 日本環境感染学会誌 2015;30(3):165-173.

3. その他

カテーテル関連感染やその他感染が発生することによる追加的医療資源を推定した文献をリスト化しています.

*感染症の判定は,DPCデータを用いたものであり,サーベイランスに基づくものではありませんでした.

文献

  1. 北川恒実, 他. 脊髄損傷リハビリテーションにおける合併症の及ぼす影響. Journal of Nippon Medical School 2002;69(3):268-277.
  2. 小林美亜, 他. 症候性尿路感染症の発生状況とそのコストについて. Expert Nurse 2005;21(9):132-136.
  3. 森兼啓太, 他. 末梢挿入型中心静脈カテーテルと従来の中心静脈カテーテルの多面的比較. 日本環境感染学会誌 2009;24(5):325-331.
  4. Lee J, et al. Risk-adjusted increases in medical resource utilization associated with health care-associated infections in gastrectomy patients. J Eval Clin Pract 2010;16(1):100-106.
  5. Lee J, et al. Healthcare-associated infections in acute ischaemic stroke patients from 36 Japanese hospitals: risk-adjusted economic and clinical outcomes. Int J Stroke 2011;6(1):16-24.
  6. Yasunaga H, et al. The burden of Clostridium difficile-associated disease following digestive tract surgery in Japan. J Hosp Infect 2012;82(3):175-180.
  7. 折田美千代, 他. MRSAによる人工呼吸器関連肺炎が病院経営と患者サービスに及ぼす影響評価. 第14回日本医療情報学会看護学術大会論文集 2013;14:11-14.
  8. Nakamura I, et al. The additional costs of catheter-related bloodstream infections in intensive care units. Am J Infect Control 2015;43:1046-1049.