９月７日（土）１４：００～１５：３０

会場：C201、C202／オンライン

演題：

「変革のリーダーとしての大学職員」

講演概要：

加速する18歳人口の減少により大学を取り巻く環境が厳しさを増すなかで、人材育成、知の創出、それらを通した地域・社会の持続的発展への貢献など、大学が果たすべき役割は一層重要になりつつあります。そのためにも大学は変革を通して進化し続けなければなりません。

国も政策を通して大学に改革を促しており、その傾向は益々強まりつつありますが、大学が置かれた状況は、立地する地域や規模・分野などによって一様ではありません。それぞれの大学が置かれた現実を直視しながら、主体的・自律的に目指す姿を構想し、着実な実行を通して変革を成し遂げていかなければなりません。

そのために求められるのは、教育、研究、社会貢献といった大学機能の組織的展開です。教員個々が自らの教育研究の質を持続的に向上させるだけでなく、これらの機能を組織として高度化し発展させていく必要があります。大学職員の役割が質・量両面で飛躍的に増しつつあることは承知のとおりです。そのことが法令においてより明確化されたのが2022年の大学設置基準の改正です。職員は教育研究実施組織の一員とされ、制度上の位置づけも大きく進展しました。

教育研究と経営を支える中核的な存在として、教育研究の質の持続的向上と経営基盤の強化により主体的に関わることがこれまでにも増して求められるようになり、業務内容も企画的・創造的な面に重点が置かれるようになりました。他方で、これらのことを前向きに捉え、自ら学び行動する職員が一方で、従来の職員像から脱却できず、変革に背を向ける職員が少なくないのも事実です。組織や職員自らが変わらなければならないことを理解していても、どのように行動すべきかわからないという職員もいるかもしれません。

人と組織が変わることは、大学のみならずあらゆる分野において容易ではない、永遠のテーマといえますが、置かれた環境の厳しさと期待される役割の大きさを考えた場合、大学こそ変革を成し遂げなければならず、そのためには職員がその意識や能力を持続的に向上させ、周囲を巻き込んで行動するリーダーとして、それぞれの持ち場で変革の起点となる必要があります。

今回の基調講演においては、これらのことを確認するとともに、変革のリーダーとしての大学職員とは何か、どうすればそのような姿に近づくことができるのかについて、視点や課題の提示を通して、共に考える契機になればと考えています。

講演者略歴：

1977年 新日本製鐵株式会社（現日本製鉄株式会社）入社 主として経営・組織改革に携わる

2003年 筑波大学社会工学系教授 以降、学⾧特別補佐、理事・副学⾧、大学研究センター⾧などを歴任

2017年 公立大学法人首都大学東京（現東京都公立大学法人）理事（2021年3月迄）

2020年 学校法人東京家政学院理事⾧（現職） 大学共同利用機関法人情報・システム研究機構監事（2023年6月迄） 

オンライン参加の場合は視聴のみで、ご質問等はお受けできません。あらかじめご了承ください。

本講演は記録のために録画いたします。