コンピューターやネットワークの利用は、扱い方を間違えればトラブルに巻き込まれる可能性があります。
このガイドラインはそういった被害者や加害者になることがないよう、注意点をまとめました。
センターはコンピュータネットワークシステム利用細則、その他の定めに従わないものに対し、利用資格の取り消しまたは利用制限を行うことがあります。
また利用者が各自のパスワードを第三者に漏らしたことによる損害に対して責任を負いません。
WWW（World Wide Web）はとても便利な情報収集手段です。一方、悪用されると大変な被害に遭うことになります。被害に遭わないために、以下の事項に注意しましょう。
ページを見ただけで登録料や使用料を請求されたり、無料と書かれた情報にアクセスしたらお金を請求されたなどの詐欺の被害は後を絶ちません。これらから身を守るには、どんなに興味があっても怪しいサイトには近づかないことが重要です。
また、心当たりのない請求は無視することが鉄則ですが、「少額訴訟」という制度を利用して、不正業者が架空の請求を求めて訴訟を起こすことがあります。すると、裁判所から裁判の通知が来ますが、これを無視すると不正業者が勝訴し、被害者に法的な支払い義務が生じてしまいます。裁判所名で心当たりのない通知が来たら、国民生活センターに相談するようにしましょう。
取引がある銀行やクレジット会社を装い、本物と見分けのつきにくいURLを書いたフィッシング詐欺のメールが届くことがあります。このURLをクリックすると、開いたページでパスワードやクレジット番号などの情報の入力を求められ、情報がだまし取られます。URLをクリックして開いたサイトで個人情報を入力するのはとても危険である、ということを認識し、個人情報の入力をしても問題ないページであるか、よく確認しましょう。
何かの申し込みやショッピングの際には、個人情報の入力が必要です。ですが、個人情報を入力するということは、他人に個人情報を知らせる、ということでもあります。その個人情報を受け取った人が、適切にその個人情報を扱ってくれるとは限りません。そのため、まずは個人情報の入力が必要であるかをよく考えて判断しましょう。また、入力が必要であっても必須の項目だけ入力し、他人に伝える個人情報は最小限にとどめるようにしましょう。
自分でWebページを公開している場合や、知り合いが参加している掲示板（気軽に意見を書き込めるページ）に個人情報を書き込むことも大変危険です。たとえ、そのWebページを見ている人達や、掲示板に参加している人達が知り合いだけだったとしても、特別なアクセス制限でもしていない限り、書き込んだ情報は世界中から見えてしまいます。個人情報の公開には十分注意しましょう。
さらに、不特定多数の人が使うコンピューターで、キーロガーというソフトウェアが動作していることがあります。このソフトウェアは、打ち込んだキーの記録を取ります。つまり、これが仕掛けられると、キー入力した銀行のパスコードやクレジットカードの番号などの情報が盗み取られます。不特定多数の人が使うコンピューターで個人情報を入力するのは避けましょう。
WWWを利用して情報を公開することは、誰にでもできることです。個人で情報発信している場合も多く、情報の真偽を確認せずに発信してしまうことがよくあります。また、悪意を持って間違った情報を掲載していることもあります。従って、そこに掲載されている情報が信頼できるかどうかはよく確認するようにしましょう。例えば、官公庁、学協会、図書館などの公的機関が公開するページや、信頼できる組織が公開するページの情報を確認することはひとつの有効な手段です。
コンピューターウイルスは、数多の手段でコンピューターに侵入してきます。ウイルスにより、コンピューターの挙動がおかしくなる、特定のサイト（ウイルス対策ソフトのメーカーサイトなど）にアクセスできなくなる、第三者が自分に成りすまして悪さをするなど、さまざまな被害を受ける可能性があります。ウイルスによる被害を防ぐには、まずはOS(Windows, Macなど)を更新し、最新の状態にしましょう。ウイルス対策ソフトを導入しただけでは不十分です。ウイルスは、日々新しいものが出てきます。そういった新しいウイルスに対応するには、ウイルス対策ソフトの状態も更新する必要があります。しかし、この更新の権利には期限が存在します。期限が切れないように注意し、ウイルス対策ソフトは常に最新の状態で動作するようにしておきましょう。
各種ソフトウェアについても、修正をするためのソフトウェアが公開されるので、その修正を適用して常に最新の状態にしておくようにしましょう。
メールの発信や掲示板への書き込みで、一見誰が行ったか分からないようになっていても、これらの行為は記録が取られています。そのため、不適切な行いや問題のある行いをした場合には誰が行ったか特定されます。そのような行いをすること自体が問題ですが、完全な匿名性は存在しないことを知っておきましょう。
X（旧Twitter）・Facebook・mixiなどのSNS（Social Network Service）は、気軽に情報を発信したり友人のコミュニティを作るのにとても役立ちます。しかし、使い方を間違えると大きなトラブルに巻き込まれることがあります。以下の事項に注意して安全に利用しましょう。
ネットワーク上に掲載した情報は、誰でも見ることができます。X（旧Twitter）などでの発言も、キーワードで検索すれば誰でも見ることができます。そのため、仲間内の雑談のなかで軽い気持ちでつぶやいた発言が、思わぬ情報漏えいを招くことがあります。自分の知らないところで誰が見ているかわからない、ということを常に念頭に置いて発言をしましょう。
デジタルカメラやスマートフォンには、GPS機能がついているものがあります。これらを使い、GPS機能がONになっている状態で写真を撮影すると、写真に撮影場所の緯度・経度が付きます。それを地図に表示するソフトもあります。つまり、例えば自宅や自宅周辺の写真を添えてそれがわかるような発言をすると（「家のネコです」など）、自宅の位置が自分の知らない誰にでも分かってしまいます。位置を知らせる必要がなければ、GPS機能をOFFにすることが大切です。
また、同じくGPS機能付きのスマートフォンなどからの発言には、発言をした場所のGPS情報が発言とあわせて掲載されることがあります。これも、自宅から発言をすると自宅の位置が誰にでもわかってしまいます。文字情報の発言であっても、特に必要がない限りGPS機能をOFFにしておきましょう。
ネットワーク上に公開されている情報が、真実である保証はありません。例えば、X（旧Twitter）などでフォローに書かれたURLをクリックすると、ウイルスをしかけたサイトに誘導されるということもあります。また、情報が公開された時点では真実であっても、時間が経過し情報が古くなってしまったものもあります。知らない人が書いたURLをむやみにクリックせず、掲載されている情報の信頼性についてよく確認しましょう。
利用者登録をすることで、さまざまなサービスを利用できるサイトがあります。このようなサイトでは、情報の公開範囲の確認をすることが重要です。初期設定で世界中に公開するような設定の場合もあります。この場合、自分だけが使うことを目的として設定した情報が世界中から見られてしまい、情報の漏えいにつながる可能性があります。
また、Facebookでは、ハンドルネームを実名で登録することが原則です。公開範囲の設定によっては、反社会的なグループに登録される、スパムを送りつけられるなどの問題が起きる可能性があります。さらに、「友達を探す」では、自分のアドレス帳を全世界に公開することと同じです。Facebookでの公開設定は「友達のみ」にし、
アプリの招待などを不用意にクリックしない
知らない人を友達登録しない
多くの人が携帯やPCで電子メールを利用していると思います。しかし、思わぬ被害に遭わないためにも、以下の事項に注意しましょう。
電子メールの秘匿性ははがき程度、と言われます。はがきを手にした人は誰でも、裏面を見るとその内容を読むことができます。つまり電子メールも、その内容を第三者に読まれてしまう可能性がある、ということです。暗号化をしていない限り、電子メールの内容は相手先に届くまで、そのままインターネット上を流れるのです。従って、例えば銀行口座の暗証番号やクレジットカードの番号、パスワードなどの重要な個人情報を電子メールに書くことは危険な行為です。電子メールの内容はどこかで誰かに見られている可能性があることを認識し、書いて良い内容と書くべきでない内容を判断するようにしましょう。
楽をしてお金を儲けましょう、というようなうたい文句のメールが送られてくることがあります。中でも、加入者をねずみ算式に拡大させることを前提に、金銭などの経済上の利益を与えるしくみをねずみ講といいますが、これは「無限連鎖講の防止に関する法律」で違法と定められています。加入することも勧誘をすることも違法です。決して参加しないようにしましょう。
不幸の手紙のような、同じ内容のものを指定期間中に指定の人数以上に送ることを求めることは、電子メールの世界でも行われており、チェーンメールと呼びます。チェーンメールは、受け取った人が求められたとおりにメールを何人もに送ることで、コンピューターの障害のもとになります。電子メールの配送を担当しているコンピューターにも、一度に扱うことができる電子メールの量には限界があります。チェーンメールが行われると、その限界を超えてしまうことになります。電子メールを利用している他の人に大きな迷惑をかける行為なので、チェーンメールの求めには決して応じず、そのまま無視するようにしましょう。
宣伝や広告などのメールが送られてくることもあります。上記のねずみ講、チェーンメールも含めて、受け取った人にとって迷惑なメールのことを「スパムメール」や「迷惑メール」と呼びます。
広告や宣伝などのメールは、コンピューターで自動的にメールアドレスを大量作成して送っています。そして、受け取った人から返信がくるのを待っています。受け取った人が返信をすることで、そのメールアドレスが存在することを相手に知らせてしまいます。そして、その存在するメールアドレスにさらにスパムメールが送りつけられるのです。スパムメールによる被害を受けないためにも、スパムメールには決して返信しないようにしましょう。また、「今後このようなメールが不要な場合には、こちらに連絡をしてください」などの文言で、不要であることを連絡すればメールを止めてくれるような内容が書かれている場合もありますが、これもメールが返信される確率を上げるためのひとつの手段として利用されていることが多いものです。たとえこのような内容が書かれていたとしても、メールの送り先に連絡はしないようにしましょう。
なりすましメールによる感染被害が拡大しています。正しいメールと区別しづらい内容のメールに、偽URLの記載や偽ファイルの添付がされており、巧妙にクリックさせるよう仕組まれた事例が多く報告されています。不審なメールが届いた場合は、削除する前に必ず情報処理センターへお知らせください。
(参照) マルウェア添付メールによる感染
インターネットを通じて、大量の情報を簡単に手に入れることができます。そしてその情報を利用して、レポートや論文を書くこともできます。しかし、あらゆる情報は著作権法で保護されているため、以下の事項に注意して利用することが必要です。
優れた創作をするためには、独創性が必要です。著作権は、その独創性に価値があることを認め、保護するという考え方が基本です。保護される対象物のことを著作物と呼び、小説、音楽、美術、映画、図表、コンピュータープログラムなどが該当します。著作権で保護された著作物を利用する場合には、原則として著作権者の承諾が必要になります。授業のレポートや、論文、自分で公開しているWebページに、著作権者に無断で著作物をコピーして掲載することはしないようにしましょう。
令和3年1月から著作権法が変わり、インターネット上に違法にアップロードされたものだと知りながら侵害コンテンツを保存する行為が幅広く規制の対象となりました。
上記の通り、原則として、著作権で保護された著作物を利用する場合には、著作権者の承諾が必要になります。しかし、一定のルールを守って著作物を利用する場合には、著作権者の承諾は必要ありません。このルールを守って利用することを、引用と呼びます。引用の主なルールは以下のものです。これらを守って適切に利用しましょう。
出典を明示すること
例えば本の場合には、書名、著者名、出版社名など、引用部分の掲載元を特定できるだけの十分な情報を示す必要があります。
引用部分と自分が作成した部分を明確に区別できること
例えば、引用部分を括弧で囲んだり、自分が作成した部分とは行を変えて左右をインデントするなど、どの部分が引用であるのかがはっきりわかるようにする必要があります。
引用部分を改変しないこと
自分が作成した部分が主であり、引用部分が従であること
引用した部分の分量は、自分が作成した部分の分量よりも少なくする必要があります。
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