ここでは少林寺拳法グループで行っている注目のプロジェクトについてご紹介いたします。
少林寺拳法介護技術 (一般社団法人SHORINJI KEMPO UNITY)
〜少林寺拳法で介護ができる〜
◆少林寺拳法介護技術とは
少林寺拳法介護技術は、誰でも簡単にできる、少林寺拳法の技術を活かした介護技術です。少林寺拳法の理法を用いた全く新しい介護技術で、人の体に無理のない自然な身体操作であるため、介護される人も楽に無理なくできる技術です。
少林寺拳法ではこの技術の講習会で、少林寺拳法介護技術マイスターを育成しています。
介護技術マイスターは様々な場面で少林寺拳法介護技術を紹介しています。
◆概要
ベッドでの体位の交換、抱き起こし、立ち上がりなどの技術や床からの立ち上がり、座り方、また車いすでの介助の仕方などを行います。
DVDブック「少林寺拳法で介護ができる」・ベースボール・マガジン社も一般に販売されていますので、興味のある方はご覧ください。
◆介護技術のご紹介
埼玉坂戸道院の道院長は「少林寺拳法介護技術マイスター」として、ご要請があれば少林寺拳法介護技術のご紹介、体験会を実施いたします。詳細は当道院までお気軽にご連絡ください。
※動画は岐阜県の支部が行っているものです。
岐阜県の支部の介護技術紹介
中京テレビNEWS
コーチング指導者育成コース (一般財団法人少林寺拳法連盟)
◆コーチングとは
コーチングという言葉を皆さんも耳にしたことがあると思います。よく聞くのはスポーツでの指導にコーチング理論を取り入て好成績を残しているとかではないでしょうか?
コーチングのコーチという言葉の語源は「乗合馬車」です。馬車は乗る人を”その人の望む所まで安全に送り届ける”ことから、その意味が転じて目標達成をサポートする役割という意味で使用されています。
コーチングはプレイヤーが、自己実現に向けて、自ら考えて行動する能力を、コーチが対話を通じて引き出すコミュニケーションスキルです。
本コースは、自分はもちろん、指導対象者を元気、やる気にさせ、主体性をもって目標にとり組み、成果をつくるための、効果的な指導法を学べます。
◆概要
毎年5月1日より10か月間、月2回平日20:00~22:00のオンライン講座です。
対象は16歳以上の方で、少林寺拳法の会員でなくても参加できます。
また、一般財団法人少林寺拳法連盟の公益事業として「コーチング基礎講座」が開催されています。
こちらもオンラインによる講座で無料で体験できます。
どちらも詳細については一般財団法人少林寺拳法連盟のホームページをご覧ください。
◆受講した感想
私(当道院長)は現在このコーチング指導者育成コースを受講しておりますが、自分の価値観や考え方が変わってきました。家族からもコーチングを学んでから子供の対応の仕方が変わったねと言われました。
私がコーチングを学んでから特に心がけるようになったのは、相手の欠点や間違い、失敗ばかりを見るのではなく、良いところを見つけて褒めて伸ばしていくことです。これが結果的に本人にやる気を起こさせることに繋がっています。他にも色々とコーチングで学んだ事を家庭や道場で実践して、環境が変わってきました。
コーチングはスポーツの場面だけではなく、職場や学校、家庭でも大変に役にたつものだと実感しております。
本コースは月2回で夜の20時からのオンライン講座なので参加しやすいです。また、参加できなかった時でも、その日に行った内容をメールで送ってくれるので、自習ができます。
興味を持たれた方は、まずはオンライン無料講座「コーチング基礎講座」の受講をお勧めいたします。
立合評価法 (一般財団法人少林寺拳法連盟)
◆立合評価法とは
少林寺拳法の剛法(突き蹴り)の法形を実際に試し合う試技を、立合評価法といいます。これは少林寺拳法公認のヘッドガード(面)・ボディプロテクター・ファールカップ・拳サポーターを着用し、突き蹴りを実際に当てます。これは他武道では組手とか乱取と呼ばれているもので、防具をつけた空手の試合をイメージしていただくと分かりやすいと思います。
◆大会での競技
少林寺拳法の大会と言えば決められた技を一人や複数人で行う「演武」を思い浮かべる方が多いと思いますが、大会は演武だけではありません。この立合評価法は大学生の大会で盛んに行われており、一般の大会においてはルールを少しゆるめた「運用法」という形で行われております。今後は「立合評価法」に統一され、すべての大会で行われるようになります。
また、審判員は演武審査の審判員とは別に特別な講習を受講し、審査に合格(立合評価法審判ライセンスを取得:年に規定回数以上の講習会受講して認められた者がライセンス審査に挑めます。)した者が審判を行います。(現在はまだライセンスを取得していなくても審判はできますが、今後はライセンス取得者のみが審判を行うようになります。)
2025年度立合評価法審判ライセンス公認講習会のお知らせ(PDF)