役員一覧

柳田　邦男（ノンフィクション作家）

　1995年の阪神・淡路大震災以来、数々の地震災害、風水害、大事故が示したのは、現代日本の災害の態様が、都市であれ農山村であれ、多様で複雑に進化し、それに対応した被災者支援には高度なプロの気構えと手腕が求められるようになったということだ。その担い手の中核をなす看護支援は医療・心・人のつながりにわたるダイナミックなものだ。その活動とプロ養成を推進する機構を心から応援したい。

齋藤　正子（清泉女学院大学）

　 毎年、日本各地で自然災害が発生し、人々の健康や生活に大きく影響しています。被災された皆様の一日も早い、健康の回復と生活復興を願っております。会員の皆様と災害発生時から全災害サイクルにおける被災者への看護支援を一緒に考え、支援活動や研修会を通して、減災・備災力を高めていきたいと考えております。

上田　耕蔵（神戸協同病院院長/社会福祉法人駒どり理事長）

　 震災による強烈なストレスは心身に深刻なダメージを与える。主に高齢者を中心にストレスと生活環境の悪化から内科疾患が増悪あるいは発症し、死亡される方も少なくない（→震災関連死）。最も衰弱しやすいのは要援護老人で、また障害者（と家族）も被害を受けやすい。関連死を減らし、かつ高齢者のQOLを維持するためには災害医療と連携した災害福祉の取り組みが必要である。また災害が起こってからでなく、普段からの取り組みが重要であることは言うまでもない。

佐々木　久美子（日本赤十字秋田看護大学）

松岡　千代（甲南女子大学看護）

小原　眞理子（清泉女学院大学）

　災害看護のニーズが高まっています。その状況を反映し、看護基礎教育でも必修科目として位置づけられました。私たちが培ってきた災害看護や教育の活動体験を生かしながら、災害看護のインストラクター育成等を目指してゆきたいと思っています。皆様の加入をお待ちしています。一緒に活動してゆきましょう。

木村　拓郎（一般社団法人　復興支援機構理事長）

　 いつ災害看護に従事するか分からない皆さんには、まず現場で何が起こるのかを知り、その上で普段何をしなければならないのかを考えて欲しい。その際40年近く災害に関わってきた私の経験がお役に立てばと思います。

芹口　順子（桃泉園北本病院 ）

酒井　彰久（福井大学）

　被災地支援を通して災害看護の在り方を問い続けています。災害看護支援機構の目指す災害に負けることのないゆたかな社会の構築に向けて、沢山の先人の方々が築き上げてこられた知識を受け継ぎ、皆様と協働して築き上げていけるよう、邁進してまいりたいと思います。

藤室　玲治（NPO法人S-pace）

　一般に瓦礫撤去や泥出しのイメージの強い災害ボランティア観に挑戦する為に「災害ボランティアの本質はコミュニケーション」と主張し、足湯や手芸を取り入れたサロン活動を学生に勧めています。看護も「寄り添うためのコミュニケーション」から始まり「看取りのためのコミュニケーション」に行きつきます。これからも看護師のみなさんの実践から、学び続けていきたいと思います。

室崎　益輝（兵庫県立大学名誉教授・神戸大学名誉教授）

　 巨大災害や集団災害が起きると、直接的な医療や救護に加えて間接的なケアや支援が必要になリ、救援ニーズは質量ともに膨大になる。その中では、医療従事者や看護師の果たす役割は非常に大きいが、それに加えてボランテイアや市民との協力体制が欠かせない。この組織が、幅広の市民救援の担い手となることを願って止まない。

山﨑　達枝（長岡崇徳大学）

　 これほど多くの災害を経験する国は他にないのではないでしょうか。まさに災害多発国日本です。特に東日本大震災発生後、災害に対して国民の価値観が大きく転換したとも言われています。災害サイクル・活動の場の違いなど、社会活動を通じて災害時の活動の在り方、「社会資源」としての私たちがこれから担うべき責任や役割について、皆様と共に考えていきたいと思います。

永井　幸寿（アンサー法律事務所弁護士）

　災害看護は、被災地の前線で生命をサポートします。更に、被災者には生活再建や住宅再建の為に法律面でのサポートが必要です。医療関係者や法律家等の各種の専門家の連携を広めましょう。

児玉　明子（児玉明子税理士事務所）

　災害の多い日本において、常に被災者の方々に寄り添いサポートされる皆様を、心から尊敬しております。災害看護支援機構の活動を、自分にできることで応援できるよう、私も精進してまいりたいと思います。