渡辺 努
東京大学大学院経済学研究科教授
株式会社ナウキャスト創業者・技術顧問
メールアドレス: watanabe@e.u-tokyo.ac.jp
電話: 03-5841-5524(研究室)
ファックス: 03-5841-5521
研究室: 経済学研究科棟1407 [地図]
日経CPINOW(旧東大日次物価指数)はこちらでご覧いただけます
科研費プロジェクト:対話型中央銀行制度の設計
渡辺 努
東京大学大学院経済学研究科教授
株式会社ナウキャスト創業者・技術顧問
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「来年の賃金どれだけ上がる?」(インタビュー動画)、PIVOT、2025年9月2日.
「日銀が利上げに慎重すぎる理由」(インタビュー動画)、PIVOT、2025年8月30日.
「賃金と物価の好循環の行方」、『労務事情』、2025年8月1日・8月15日合併号.
「消費税減税で本当に消費者は得をするのか」、『中央公論』2025年9月号.
「日銀の利上げペースが遅い要因「基調インフレ」を徹底検証」、ダイヤモンド・オンライン、2025年7月25日.
「消費税減税で潤うのは家計ではなく売り手?価格転嫁率が示す減税の落とし穴」、ダイヤモンド・オンライン、2025年7月6日.
「令和の米騒動はなぜ起きたのか」、『中央公論』2025年8月号.
「脱グローバル化が進み、デフレ時代には戻らない」(櫻川昌哉氏との対談)、『中央公論』2025年8月号.
「コメ高騰「2段階」で進行、POSデータが示す備蓄米放出の限界と政府に求められる“次の一手”」、ダイヤモンド・オンライン、2025年6月20日.
「インフレ進行で気になる米の値段や賃金・物価の好循環はどうなる?」(インタビュー動画)、ReHacQ、2025年6月14日.
「実質賃金改善のために労使は何をすべきか」、『中央公論』2025年7月号.
「外圧インフレでデフレ脱却が見え始めた」(インタビュー記事)、『日刊ゲンダイ』、2025年6月6日.
「脱グローバル化の下での日本の賃金・物価・金利」(国際通貨研究所主催のウェビナーでのプレゼン)、2025年5月29日.
「日本銀行は保有国債減額を急ぐな、「長く続いた量的緩和後の利上げ」が示す異変の正体」、ダイヤモンド・オンライン、2025年5月25日.
「自由貿易の犠牲者を救うのは関税ではない」、『中央公論』2025年6月号.
「日本銀行は利下げへ転換せよ、トランプ関税下の利上げ路線が招く「デフレ逆戻り」のリスク」、ダイヤモンド・オンライン、2025年5月8日.
「トランプ関税は終わりの始まりか」(インタビュー動画)、Pictet Academic Lounge、2025年4月18日.
「インフレで増える日本の税収、タブーなき使い方の議論を」、Wedge、2025年5月号.
「トランプ関税が日本の物価上昇を招く理由」、ダイヤモンド・オンライン、2025年4月16日.
「日本の物価に何が起きているのか?」(前編、後編)、TBSラジオ、荻上チキ・Session、2025年4月14日.
「インフレは定着するか」(インタビュー動画)、PIVOT、2025年4月9日.
「日本だけデフレが慢性化した理由」(インタビュー動画)、PIVOT、2025年4月8日.
「それでもなぜ最低賃金の引き上げが必要なのか」、『中央公論』2025年5月号.
「賃金アップでも「デフレ時代に戻りたい」人が大半?」(インタビュー動画)、『楽待チャンネル』、2025年4月4日.
「あなたの給料が安い理由」(インタビュー動画)、『楽待チャンネル』、2025年4月1日.
「世界インフレと日本社会の変化」(萱野稔人氏との対談)、『サイゾー』2025年5月号.
「慢性デフレから賃上げと緩やかなインフレの好循環へ」(インタビュー記事)、『季刊くらしと協同』、2025年春号、2025年3月25日.
「インフレもデフレもない社会を目指して」、東京大学での最終講義(講義資料)、2025年3月28日.
「インフレ税」、『公研』、2025年3月号.
「デフレ心理払拭が視野に」(インタビュー記事)、時事ドットコムニュース、2025年3月22日.
「マイナス金利解除から1年」(インタビュー記事)、上毛新聞、2025年3月20日.
「インフレで政府債務減も、大盤振る舞いはできない」、『中央公論』2025年4月号.
「賃金・物価・金利の正常化:第1ステージから第2ステージへ」、令和7年第2回経済財政諮問会議での報告資料、2025年3月10日.
「なぜ日本は30年にわたるデフレからインフレ基調に転換したのか?」(インタビュー記事)、JBpress、2025年3月3日.
「1杯400円のラーメンで十分な賃金を支払うことができるか?」(インタビュー記事)、JBpress、2025年3月3日.
「日本の長いデフレと昨今のインフレの謎」(インタビュー動画)JBpress、2025年2月28日.
「賃金・物価・金利の正常化 ー 2040年までの展望 ー」、SBI金融経済研究所 所報 Vo.7、2025年2月28日.
「価格の復権、生産性や為替レートに波及も」、日本経済新聞、2025年2月26日.
「賃金・物価・金利の正常化:政府の対応」、衆議院予算委員会公聴会、2025年2月25日.
「トランプ関税で覚悟すべき物価上昇」、『中央公論』2025年3月号.
「賃金・物価・金利の正常化:現状と展望」、『UAゼンセンコンパス』(UAゼンセン中央機関誌)、2025年冬号、2025年1月1日.
「歴史の転換点を超えた日銀が抱く本音」、『中央公論』2025年2月号.
「賃金・物価・金利の正常化:2040年までの展望」、CARF ワーキングペーパー、CARF-J-120、2025年1月7日.
「慢性デフレ、脱却に期待」、『公明新聞』、2025年1月1日.
「2025年にデフレ脱却宣言あり得る」、『日経ビジネス』、2025年1月4日.
「金融政策の多角的レビュー」(有識者コメント)、日本銀行、2024年12月19日.
「企業取引研究会報告書」(研究会メンバーとして関与)、公取委・企業取引研究会、2024年12月17日.
「みんなでつくろう!賃上げがあたりまえの社会」(神保政史氏、安河内賢弘氏、新沼かつら氏との座談会)『季刊RENGO』2024年冬号.
「下請け企業の価格転嫁が鍵」、『週刊ダイヤモンド』、2024年12月28日・2025年1月4日号.
「安いニッポンに賃上げと値上げの自粛は必要ない」、『中央公論』2025年1月号.
「物價跟你想的不一樣」(『物価とは何か』の中国語(繁体字)版、翻訳者:劉格安、出版社:城邦讀書花園(台北))、2024年10月.
「通胀,还是通缩—全球经济迷思」(『世界インフレの謎』中国語(簡体字)版、翻訳者:裴桂芬、出版社:中信出版集団)、2024年1月.
『物価を考える: デフレの謎、インフレの謎』、日本経済新聞出版、2024年11月23日.
中村康治氏による書評、週刊金融財政事情、2025年1月14日号.
関根敏隆氏による書評、山陰中央新報デジタル、2025年1月18日.
日本経済新聞の書評、2025年2月8日.
Wedgeの書評欄(一冊一会)、2025年3月号.
唐鎌大輔氏による書評、東洋経済オンライン、2025年3月8日.
櫻川昌哉氏による書評、読売新聞、2025年3月9日.
前田裕之氏による書評、日経BOOKPLUS、2025年4月10日.
証券アナリストジャーナルの書評、2025年4月11日.
浜田宏一氏による書評、経済セミナー、2025年5月28日.
服部茂幸氏による書評、週刊エコノミスト、2025年6月13日.
三宅香帆氏と竹下隆一郎氏による紹介、TBS Cross Dig with Bloomberg、2025年8月31日.
沼波正氏による書評、証券アナリストジャーナル、2025年9月号.
「賃金と物価の好循環の現状と今後は?」(インタビュー記事)TBS NEWS DIG、2024年10月23日.
「日銀の機会主義」『公研』2024年9月号.
「日銀の次回利上げ、市場予想より前倒しの可能性」(インタビュー記事)Bloomberg、2024年9月6日.
「植田日銀の利上げ手法が日銀への信認を揺るがしかねない理由」、ダイヤモンド・オンライン、2024年9月5日.
「日銀の追加利上げは全く理解できない」(インタビュー記事)、ダイヤモンド・オンライン、2024年8月16日.
「日銀は「円安」「国債の山」「次の緩和」をどうするか」(小幡績氏との対談)東洋経済Online、2024年7月9日.
「物価が上がらなければいいのにと嘆く人たちへ」(小幡績氏との対談)東洋経済Online、2024年7月8日.
「過剰な価格競争が是正され価格転嫁はますます広がる」(インタビュー記事)『賃上げに効果はあるか』、リクルートワークス研究所、2024年5月21日.
「円安対応、日銀は利上げ待つべき、サービス価格への影響見極め」(インタビュー記事)、ロイター、2024年5月10日.
『ネットワーク解析から経済と法分析へ』(久野遼平氏、大西立顕氏との共著)AI/データサイエンス ライブラリ “基礎から応用へ”6、サイエンス社、2024年5月.
「攻防!ハンバーガーの値段、業界の“舞台裏”で何が」NHKクローズアップ現代、2024年4月17日.
「株式取引の外生的・内生的要因を推定する効率的なアルゴリズムを開発」(伊藤真利子、本間裕大、大西立顕、合原一幸の各氏との共同論文のプレスリリース文)2024年4月18日.
「5か国の家計を対象としたインフレ予想調査」(2024年4月実施分)2024年4月10日.
「ベアなしで当然の時代は終わった…さらなる賃上げへ「ピーターパン」は飛べるのか?」ダイヤモンド・オンライン、2024年4月3日.
「日銀の追加利上げは早くても10月、サービス価格弱く」(インタビュー記事)Bloomberg、2024年4月1日.
「株価4万円はバブルか」(ピータータスカ氏との対談)日経新聞、2024年3月31日.
「マイナス金利解除、タイミングおかしい」(インタビュー記事)毎日新聞、2024年3月19日.
「This TIme Is Different」『公研』2024年3月号.
「マイナス金利解除は時期尚早か、大混乱統計の再推計でインフレ減速懸念が浮上」ダイヤモンド・オンライン、2024年3月14日.
「賃金・物価の好循環は実現するか、人手不足が過剰なインフレ招く恐れも」(インタビュー記事)リクルートワークス研究所、2024年3月5日.
「海外出稼ぎ現象の背景と日本経済の未来」、『ルポ海外出稼ぎ』(NHK「クローズアップ現代取材班」著、大和書房)所収、2024年3月21日刊行.
「物価と賃金の好循環はなぜ起きているのか」、『月刊金融ジャーナル』2024年3月号.
「インフレをビジネスチャンスに」(インタビュー記事)『企業会計』2024年4月号.
「賃金と物価の好循環で金利のある世界に備えよ」(インタビュー記事)『Wedge』2024年3月号.
「東京の物価上昇率が大幅に低下したワケ」ダイヤモンド・オンライン、2024年2月2日.
「賃金と物価の好循環への道筋」『UAゼンセンコンパス』(UAゼンセン中央機関誌)2024年冬号、2024年1月1日.
「好循環の兆しを確かな流れにするために」(神保政史氏、安河内賢弘氏、新沼かつら氏との座談会)『季刊RENGO』2023年冬号、2023年12月20日.
「春闘、脱デフレに期待」(インタビュー記事)読売新聞、2024年1月13日.
「2%定着へ所得補填強化を」日経新聞、2024年1月11日.
「凍結の底流、異端の国家からの脱出」(インタビュー記事)上毛新聞、2023年12月20日.
「インフレで経済のダイナミズム取り戻せ」(インタビュー記事)日経ビジネス臨時増刊『徹底予測2024』、2023年12月22日.
「物価上昇は鈍化も2%以上へ」(インタビュー記事)週刊ダイヤモンド、2023年12月23・30日号.
「中小零細の賃上げのネックは」(インタビュー記事)上毛新聞、2023年12月19日.
「金利の行方、来春にも引き上げか」(インタビュー記事)上毛新聞、2023年12月16日.
「宿泊料金の上昇が加速」(インタビュー記事)上毛新聞、2023年12月15日.
「賃金と物価の好循環に向け24年春闘が分水嶺」(インタビュー記事)月刊公明、2024年1月号.
「慢性デフレのメカニズム」『Works』No.181(インタビュー記事)リクルートワークス研究所、2023年12月号.
「デフレ脱却へ五合目を超えた」日経新聞(インタビュー記事)2023年12月2日.
「好循環を生み出すためのケアを」『第三文明』2024年1月号.
「海外投資家が「日本で少数派のシナリオ」を市場に織り込みつつある厄介な実情」ダイヤモンド・オンライン、2023年11月8日.
「オルタナティブデータの可能性と課題」内閣府経済社会総合研究所『経済分析』第208号、99頁-127頁、2023年11月6日.
「借金1000兆円超の日本だからこそ、今「財政出動」をためらってはいけない理由」ダイヤモンド・オンライン、2023年10月18日
「狂乱物価の真因、原油高でなく金融緩和、石油危機50年」(インタビュー記事)朝日新聞デジタル、2023年10月17日.
「賃金と物価の好循環への道筋」『月刊資本市場』、2023年10月号.
「異次元金融緩和の出口」『公研』2023年9月号.
「脱グローバル化、インフレ定着へ」(インタビュー記事)日経ヴェリタス、2023年9月3日.
"BOJ’s Outlook Doesn’t Reflect Reality, Key Price Expert Says" Bloomberg, 29 August 2023.
「日銀物価見通し、実態より低い数字で政策正当化に疑問」(インタビュー記事)Bloomberg、2023年8月29日.
「物価予測のミスを闇に葬る日銀」ダイヤモンド・オンライン、2023年8月25日.
「今こそ慢性デフレ脱却の好機だ」(インタビュー記事)週刊エコノミスト、2023年7月11日号.
「物価と賃金の好循環:そのメカニズムと実現可能性」『交詢雑誌』2023年6月号.
『日本の物価・資産価格』(共編著)東京大学出版会、2023年6月.
「日本のインフレは一過性なのか」月刊経団連、2023年7月号.
「5か国の家計を対象としたインフレ予想調査」(2023年3月実施分)
「インフレは一過性か(後編)」ダイヤモンド・オンライン、2023年6月6日.
「インフレは一過性か(前編)」ダイヤモンド・オンライン、2023年6月6日.
「物価と賃金の健全な上昇が不可欠」(インタビュー記事)上毛新聞、2023年6月4日.
「コロナ後インフレ、まだ続く」(インタビュー記事)毎日新聞、2023年6月1日.
「物価と経済力を考える」『公研』2023年5月号.
「日銀、来年初めにも短期金利引き上げる可能性」(インタビュー記事)ロイター、2023年5月31日.
「賃金の引き上げこそ最も有効な物価高騰対策だ」(石井啓一氏との対談)月刊『潮』2023年6月号.
「世界と日本の物価の先行き」日本証券経済研究所『証券レビュー』第63巻第4号、2023年4月.
「どうする?物価高」月刊 junior AERA、2023年5月号.
「賃上げがもっと必要な時、今を逃すと慢性デフレから脱却できなくなる」(インタビュー記事)毎日新聞、2023年4月11日
「安いニッポン脱却できるか?賃上げは今がチャンス」(インタビュー記事)AERA dot. 2023年4月7日.
「日銀の歴代総裁は何を語ったのか」『Voice』2023年5月号.
「黒田総裁の70万字」公研、2023年3月号.
「東大教師が新入生にすすめる本」東京大学出版会『UP』2023年4月号.
「負の循環から抜け出した日本の賃金・物価スパイラル」週刊金融財政事情、2023年4月4日号.
「正常な物価上昇サイクルへ戻す千載一遇のチャンス」(インタビュー記事)『時局』2023年4月号.
「『物価とは何か』著者が語る、物価の面白さ」(インタビュー記事)ダイヤモンド・オンライン、2023年3月7日.
「価格と賃金の好循環に向けて」『商工ジャーナル』2023年3月号.
「賃上げしないと日本は若者を雇えない」(インタビュー記事)NewsPicks、2023年3月1日.
「社会全体で賃上げ機運の醸成を」日経新聞『私見卓見』2023年3月1日.
「日銀・黒田総裁10年分の講演録70万字の頻出ワードを分析、歴代総裁との違い鮮明」ダイヤモンド・オンライン、2023年2月28日.
「物価高、これからどうなる」朝日新聞GLOBE LIVE、2023年2月23日.
「植田氏は総裁に向いている」(インタビュー記事)ダイヤモンド・オンライン、2023年2月21日.
「「遊び」のある物価目標政策は機能するか【前編】【後編】」ダイヤモンド・オンライン、2023年2月17日.
「日銀にどこまでも立ちはだかるゼロ金利の壁」ダイヤモンド・オンライン、2023年2月9日.
「日銀が追っていた「もう一匹の兎」の正体」ダイヤモンド・オンライン、2023年2月8日.
「日本経済の「解凍法」探る」(インタビュー記事)日経新聞、2023年2月5日.
「安いニッポン、若者が海外出稼ぎへ!」クローズアップ現代、NHK、2023年2月1日.
「イチからわかる物価高」NHKおはよう日本、2023年1月25日.
「物価高上回る賃上げ、その意義と課題」(インタビュー記事)公明新聞、2023年1月25日.
「値段を見て買うのをやめる人が急増した!混迷深める2つの物価の差」ダイヤモンド・オンライン、2023年1月25日.
「インフレ収束はいつ?高金利は定着する?」(河野龍太郎氏との対談)週刊ダイヤモンド、2023年1月11日.
「賃上げの好機を逃さず慢性デフレから脱却を」中央公論、2023年2月号.
「世界的インフレ続く、日本も2%超」(インタビュー記事)楽天証券トウシル、2023年1月6日.
「2%程度のインフレ、今後も」(インタビュー記事)朝日新聞、2023年1月4日.
「なぜ世界中インフレなのか」2022年12月26日.
「日本はなぜデフレから抜け出せない?」(インタビュー記事)朝日新聞GLOBE+、2022年12月24日.
「物価研究の第一人者が犯した1年前の間違い、今のインフレの真相」(インタビュー記事)朝日新聞デジタル、2022年12月23日.
「スペシャルインタビュー【インフレ】」、週刊東洋経済2022年12月24日・31日合併号.
「世界と日本の物価に何が」、NHK視点・論点、2022年12月13日.
「物価と賃金の好循環の実現は?」BS-TBS、Bisスクエア、2022年12月10日.
「インフレターゲティング10年を振り返って」(内閣府経済社会総合研究所主催のwebinar)2022年12月5日.
「春季生活闘争中央討論集会における基調講演」『月刊連合』2022年12月号.
「最小限の金利引き上げ、一案」日経新聞経済教室、2022年12月1日.
「インフレ終わらず」(インタビュー記事)日経新聞2022年11月29日.
「異次元緩和の評価と日銀新体制への期待」月刊金融ジャーナル2022年12月号.
「真相はモノ経済への移行。高インフレの謎に迫る」(インタビュー記事)NewsPicks、2022年11月18日.
「インフレはチャンス。経済学が示す日本の希望」(インタビュー記事)NewsPicks、2022年11月19日.
"Why Has Japan Become So Cheap? Part 2"(伊藤隆敏氏とのLive Webinar)November 18, 2022 | 9:00 – 10:30 AM (Japan Time)
「物価と公共料金」(座談会での発言)『運輸と経済』2022年11月号.
「止められない物価高に賃金上昇で立ち向かえ」『潮』2022年12月号.
「世界と日本の物価高は似て非なるもの」『婦人之友』2022年12月号.
「インフレもデフレもない社会を目指して」(第65回日経・経済図書文化賞の受賞のことば)2022年11月3日.
「いま「仕事はあるが働かない人」が急増している理由」講談社現代ビジネス2022年10月28日.
「ついに「大退職時代」がやってきた」講談社現代ビジネス2022年10月28日.
「物価上昇が止まらない…半世紀ぶりの世界的インフレはなぜ起きたのか」NHK BS1、2022年10月27日.
「世界的物価高、賃金上がる日本社会を作る鍵はデフレ思考の脱却とwithインフレ?」NHK BS1、2022年10月27日.
「日本の賃金上昇をストップさせた馴れ合いのワナ」東洋経済Online 2022年10月27日.
「日本人の給料はなぜ上がらないのか…賃上げを実現するための根本的な解決策」講談社現代ビジネス2022年10月24日.
「もう元には戻らない?世界インフレと市場の行方は」テレビ東京モーニングサテライトPremiumセミナー、2022年10月21日.
「日本はむしろ物価高から取り残された異様な状態」東洋経済Online 2022年10月20日
「デフレ脱却への追い風、値上げと賃上げの好循環生み出せ」(インタビュー記事)Wedge2022年11月号.
「物価と賃金、好循環期待」(インタビュー記事)読売新聞オンライン2022年10月14日.
「世界と日本の物価の行方」(経団連での講演の要旨)週刊経団連タイムズ2022年10月6日.
「異次元10年、国民に信じてもらえなかった「物価上がる」、日銀の根拠なき金融政策」(インタビュー記事)毎日新聞2022年10月14日.
「英国と日本の賃金・物価スパイラル」『公研』2022年9月号.
『世界インフレの謎』講談社現代新書、2022年10月20日.
突如始まった世界インフレの謎に迫る(インタビュー記事)2022年10月20日.
パンデミックによる行動変容はデフレ脱却のチャンス(インタビュー記事)『戦略経営者』2022年12月1日.
大竹文雄氏「2022年、この3冊」、毎日新聞、2022年12月17日.
産経新聞の書評欄、2022年10月30日.
林操氏による書評、週刊新潮、2022年11月10日.
根井雅弘氏による書評、北海道新聞、2022年11月20日.
入山章栄氏による書評、日経新聞、2022年11月24日.
濱口桂一郎氏による書評、沖縄タイムス、2022年12月17日.
北國新聞の書評欄、2022年12月18日.
早川英男氏による書評、週刊金融財政事情、2022年12月20日.
森永卓郎氏による書評、週刊ポスト、2022年12月21日.
中部経済新聞の書評欄、2022年12月24日.
山陰中央新報の書評欄、2022年12月24日.
埼玉新聞の書評欄、2022年12月25日.
渡辺淳悦氏による書評、J-CASTニュース、2022年12月27日.
入山章栄氏と豊島晋作氏による「世界インフレの謎」の解説、テレビ東京、経済ニュースアカデミー、2022年12月26日.
国ごとに異なる世界同時多発インフレの実態(インタビュー記事)JBpress、2022年12月28日.
公明新聞の書評欄、2023年1月9日.
「綴葉」の書評欄、2023年1月11日.
濱田康行氏による書評、アゴラ、2023年1月16日.
持田叙子氏による書評、毎日新聞、2023年1月21日.
三浦崇典氏による書評、週刊ダイヤモンド、2023年1月28日.
新書大賞2023、第4位、中央公論3月号、2023年2月10日.
週刊現代の書評、2023年2月25日.
週刊文春の書評、2023年3月1日.
前田裕之氏による書評、日経BOOKプラス、2023年3月6日.
大西康之氏による書評、週刊新潮、2023年3月23日.
堀田学氏による書評、月刊JA、2023年1月号.
著者からの手紙、NHKラジオ第一放送、マイあさ!、2023年3月12日.
沼波正氏による書評、証券アナリストジャーナル、2023年7月号.
「グローバルインフレ下の日本経済」(みずほリサーチ&テクノロジーズ主催のパネル討論)2022年9月9日.
「賃上げと値上げの好循環を」(インタビュー記事)第三文明2022年10月号.
「日銀は賃金上昇率を金融政策の新目標に」(インタビュー記事)月刊公明2022年9月号.
「賃上げ急ぎ消費下支え」(インタビュー記事)日経新聞2022年8月22日.
「急性インフレと慢性デフレの行方」日本経済研究センターでのウェビナー、2022年7月26日.
「日本に忍び寄るグローバルインフレの足音」(みずほリサーチ&テクノロジーの太田智之氏との対談)2022年7月26日.
「変わる東大生の意識、課題は親の昔流の価値観」(インタビュー記事)朝日新聞EduA 2022年7月15日.
「グローバルインフレの原因はパンデミックの「後遺症」」『月刊資本市場』2022年7月号.
「グローバルインフレの原因と先行き」『Voice』2022年8月号
「インフレどう防ぐ、新たな物価理論を武器に解明」(インタビュー記事)日経新聞電子版2022年7月3日
「エネルギー・円安・物価ー2022年下期経済見通し 」日本記者クラブでの会見、2022年7月1日.
日本記者クラブでの会見のレポート(直居敦氏によるもの)2022年7月7日.
「物価の行方を読み解く」『Planet VAN VAN』Vol.135、2022年6月28日
「スタグフレーションの処方箋」(インタビュー記事)週プレ2022年7月11日号
「大学発の物価指数を続けるために選んだ道」(インタビュー記事)週刊エコノミストOnline 2022年6月27日
「黒田日銀総裁「値上げ発言」の真相」(インタビュー記事)日経電子版2022年6月24日
「「慢性デフレ」「急性インフレ」の二つの日本病を解決する道筋」金融財政事情2022年6月28日号.
「失われた30年、デフレの何が問題なのか」(インタビュー記事)京都新聞2022年6月19日.
「社会全体で賃上げ要求を」(インタビュー記事)西日本新聞2022年6月17日.
「黒田総裁の値上げ許容発言、根拠の意識調査をした教授に聞いた」(インタビュー記事)朝日新聞2022年6月8日.
「物価・賃金上昇へ好機到来、日銀は金融緩和継続を」(インタビュー記事)Bloomberg 2022年6月3日.
「5か国の家計を対象としたインフレ予想調査」(2022年5月実施分)
「物価上昇、乗り切る知恵」(インタビュー記事)読売新聞2022年5月24日朝刊.
「急性インフレと慢性デフレ、二つの「疾患」」(インタビュー記事)朝日新聞2022年5月21日朝刊.
「経済の"今"をつかむ:物価や経済活動をオルタナデータで読み解く」(みずほリサーチ&テクノロジーズの中尾武彦理事長との対談)2022年5月20日.
「「日銀の言葉、軽くなった」物価のプロが見たアベノミクス後の9年」(インタビュー記事)朝日新聞デジタル2022年5月20日.
「慢性デフレと急性インフレの行方」『金融ジャーナル』2022年6月号.
「狂乱物価「悪夢のシナリオ」」(インタビュー記事)『文藝春秋』2022年6月号.
「オルタナティブデータ元年」『TKC』2022年5月号.
「どう見る物価高と円安」(インタビュー記事)公明新聞2022年4月23日.
「日米インフレ格差の行方」『公研』2022年3月号.
『入門オルタナティブデーターー経済の今を読み解く』(辻中仁士氏との共編著)日本評論社、2022年2月18日.
『物価とは何か』講談社、2022年1月13日.
『物価とは何か』の参考文献(2022年3月4日)
坂井豊貴氏による書評(朝日新聞2022年2月12日)
大竹文雄氏による書評(毎日新聞2022年2月19日)
河野龍太郎氏による書評(週刊東洋経済2022年2月26日号)
佐藤義雄氏による書評(読売新聞2022年2月27日)
青木浩介氏による書評(経済セミナー2022年4・5月号)
根井雅弘氏による書評(公明新聞2022年3月28日)
林操氏による書評(週刊新潮2022年3月31日)
平山賢一氏による書評(週刊エコノミスト2022年4月12日号)
早川英男氏による書評(週刊金融財政事情2022年4月12日号)
平沢裕子氏による書評(産経新聞2022年4月28日)
熊野英生氏による書評(日経BOOKプラス2022年4月20日)
池田瞬氏による書評(WEDGE Infinity 2022年5月7日)
加谷珪一氏による書評(東洋経済ONLINE 2022年5月20日)
著者インタビュー(週プレ 2022年5月30日)
渡辺淳悦氏による書評(J-CASTニュース2022年6月24日)
「物価とは何か」から迫る経済学の本質と日本経済の謎(テンミニッツTV 2022年7月7日)
田中博氏による書評(リコー経済社会研究所2022年7月28日)
沼波正氏による書評(証券アナリストジャーナル2022年9月号)
岩田一政氏による書評(第65回日経・経済図書文化賞 2022年11月3日)
水野太貴による書評(ゆる言語学ラジオ2022年11月5日)
週刊ダイヤモンド「ベスト経済書2022」第1位、2022年12月19日.
週刊東洋経済「ベスト経済書・経営書2022」第1位、2022年12月19日.
日本経済新聞「2022年の経済図書ベスト10」第1位、2022年12月24日.
読書委員が選ぶ「2022年の3冊」、読売新聞、2022年12月25日.
篠田真貴子氏の推薦図書、COURRIER JAPON、2023年1月1日.
日刊工業新聞の書評欄、2023年1月30日.
「世界中で「インフレ」なのに日本企業が「価格据え置き」にこだわる理由」講談社『現代ビジネス』2022年2月24日.
「日本で横行している「ステルス値上げ」の知られざる実態」講談社『現代ビジネス』2022年2月21日.
「鳥貴族「全品298円への値上げ」が「残念な結果」で終わった理由」講談社『現代ビジネス』2022年2月18日.
「多くのエコノミストが見落としてきた、「バブル崩壊」にまつわる“謎”」講談社『現代ビジネス』2022年2月13日.
「米インフレと金融政策(下) 日本、労働供給減なら追随も」日本経済新聞『経済教室』2022年2月7日.
「日銀総裁はウソをついても許された? 1998年に起こった日銀の大変化」講談社『現代ビジネス』2022年2月7日.
「少数の大企業が「物価を支配」している…3800社を調べて判明した驚きの結果」講談社『現代ビジネス』2022年2月4日.
「1974年の"狂乱物価"、実は「オイルショック」が原因ではなかった…!」講談社『現代ビジネス』2022年1月30日.
「これからの日本を「アメリカ並みの高インフレ」が襲うかもしれない理由」講談社『現代ビジネス』2022年1月19日.
「指導者が示す「物語」必要 東大教授・渡辺努氏 成長の未来図 識者に聞く」(インタビュー記事)日本経済新聞電子版 2022年1月11日.
「恐怖心まん延抑え 利他による行動変容が鍵」『月刊公明』2022年1月号.
「『安いニッポン』現象」『公研』2021年10月号.
「『予想に働きかける政策』の意義と課題」『月刊資本市場』2021年10月号.
「物価上昇にカルテルの一時容認を」(インタビュー記事)『週刊エコノミスト』2021年10月5日号.
「先進国唯一の異常事態「安値思考」から抜け出せない日本」(インタビュー記事)『Wedge』2021年10月号.
「日本をむしばむ「値上げ嫌い」の心理 止まったままの経済20年」(インタビュー記事)朝日新聞電子版.2021年9月8日."Interview: Lack of price increase sign of stagnant Japan economy" The Asahi Shimbun, November 19, 2021.
「非伝統的データで探るコロナ経済危機の真因」『証券アナリストジャーナル』2021年9月号.
「賃金上がらぬ問題、まず認識を」(インタビュー記事)日本経済新聞電子版.2021年6月25日.
「コロナ経済危機の真因」『経済倶楽部講演録』2021年6月,東洋経済新報社.
「非伝統的データとコロナ経済危機」『経済セミナー』2021年6・7月号.
「流動性の罠と日本経済・世界経済」『百華』第59号、2021年3月31日.
「コロナ版『渋滞予測』で消費と感染防止の両立を」(インタビュー記事)『週刊エコノミスト』2021年5月11日.
「コロナ危機と行動変容」『季刊 個人金融』2021年春号.
「コロナの健康被害と経済被害」『TKC』2021年4月号.
「インフレもデフレも気分次第」『公研』2021年4月.
「需要と民間がコロナ経済危機の「犯人」」『Voice』2021年4月号.
「コロナ危機と物価動向(上)下振れ傾向、回復には時間」日本経済新聞『経済教室』2021年3月9日.
「デジタル化 新たな扉を」公明新聞2021年1月16日.
「ゼロ金利の裏側で起きていること」『証券アナリストジャーナル』2021年3月号.
「緊急事態宣言、なぜ効果低い? 経済学者が分析「罰則も期待できず」」(インタビュー記事)毎日新聞2021年1月9日
「2回目緊急事態宣言 感染したくないより感染させない「恐怖心」弱まり「利他心」がカギ」(インタビュー記事)東京新聞2021年1月6日
「異次元金融緩和の教訓」『学士會会報』No.946,2021年1月.
「効果小さい緊急事態宣言 情報提供が大切」(インタビュー記事)日本経済新聞電子版.2020年11月16日.
「金融政策とデジタルの融合で真のデフレ脱却」『月刊公明』2020年12月.
「日米のステイホーム」『公研』2020年10月.
「東大経済が作る株式会社」『経友』2020年10月.
「非伝統的データとコロナ危機」『おかしん総研経済月報』2020年9月号.
「流動人口ビッグデータによる外出の自粛率の見える化」 (水野貴之氏,大西立顕氏との共著)『人工知能』第35巻第5号,2020年9月.
「世代別・性別の 外出率とCOVID-19陽性者割合との関係」(水野貴之氏,大西立顕氏との共著)2020年7月15日.キヤノングローバル戦略研究所「コラム」掲載.
「危機後の金融政策の枠組み(上)対面型産業の物価注視を」日本経済新聞『経済教室』2020年6月29日.
「空間情報ビッグデータによるCOVID-19の感染に繋がる接触頻度の推定」(水野貴之氏,大西立顕氏との共著)2020年5月29日.キヤノングローバル戦略研究所「コラム」掲載.
「コロナ収束後もオンライン消費の増加は続くか」(大森悠貴氏との共著)CARF Working Paper Series, CARF-J-112, 2020年5月26日.
「GPS位置情報ビッグデータによる人口分布の高解像度化と接触頻度の推定」(水野貴之氏,大西立顕氏との共著)2020年5月8日.キヤノングローバル戦略研究所「コラム」掲載.
「新型コロナ危機と東日本大震災に対する消費・物価の反応」東京大学政策評価研究教育センター(CREPE)コラム,2020年4月.
「コロナショックで物価は上がるか下がるか」『週刊東洋経済』2020年5月2日号.
「流動人口ビッグデータによる 地域住民の自粛率の見える化:感染者数と自粛の関係」(水野貴之氏,大西立顕氏との共著)2020年4月22日.キヤノングローバル戦略研究所「コラム」掲載.
「新型コロナ感染拡大に伴うサービス消費自粛の度合いをクレカ取引データから推計する方法」
(大森悠貴氏との共著)2020年4月14日.
「巣ごもり“消費パニック”の「勝ち組」「負け組」」『文藝春秋』2020年4月.
「百年前のパンデミック」『公研』2020年4月.
「新型コロナウイルスが消費と物価に及ぼす影響」『月刊資本市場』2020年4月. No. 416.
「技術革新と経済停滞のパラドックス」『景気とサイクル』第69号,景気循環学会,2020年3月.
「官民ともにデータドリブン型への変革が必要」NIRA総研 『わたしの構想』第45号 2019年12月10日.
「物価停滞の実相(上)若年層のデフレ経験が増幅」日本経済新聞『経済教室』2019年8月9日.
「物価目標政策の意義と課題」『証券アナリストジャーナル』2019年8月号.
「技術革新と経済停滞のパラドックス」『公研』2019年7月号.
「デフレ世代の物価教育が急務」『TKC』2019年7月号.
「物価統計における民間データの活用」『経済セミナー』2019年6‣7月号,日本評論社.
「政府統計の信頼回復に民間活力の導入急げ」『月刊公明』2019年6月号.
「統計の民営化」『公研』2019年4月号.
「経済バブルの数理モデル」(大西立顕氏との共著)『数理科学』2019年6月号,特集:データサイエンスの数理,サイエンス社.
「統計の民営化 民間指数はチェック機能をもつ」『週刊エコノミスト』2019年2月25日.
「統計の信頼回復に民間の力を」『週刊金融財政事情』2019年2月11日.
「統計不正 民間が関与し省力化を」『日本経済新聞』2019年1月30日.
特許第6395307号(P6395307)「物価指数推定装置、物価指数推定プログラム及び方法」(出願番号: 2014-231511,公開番号: 2016-095681,登録番号: 6395307)出願日2014/11/14,公知日2016/05/26,登録日2018/09/07.出願人:国立大学法人東京大学,発明者:渡辺努,渡辺広太.
「物価目標政策の意義と課題」『月刊資本市場』2019年1月号.
「展望2019 日銀への提案」『公明新聞』2019年1月7日.
「日本の物価を安定化し経済を活性化する方策 浜田宏一×渡辺努×安斎隆:鼎談」『東洋経済オンライン』 2018年11月21日.
「データ駆動型社会におけるキャッシュの役割」『Society 5.0 人間中心の超スマート社会』日立東大ラボ編著,日本経済新聞出版社,2018年10月.
「蚊柱理論」『公研』2018年10月号.
「デフレ克服のカギ格据え置き慣行からの脱却」『TKC会報』2018年10月号.
「物価と企業行動(上)価格転嫁しやすい環境カギ」日本経済新聞『経済教室』2018年7月19日.
「異形の値上げ」『公研』2018年5月No.657
「経済学で「いま」をいかに捉えるか」(早川英夫氏との対談)『公研』2018年4月No.656
「なぜデフレ脱却できなかったのか:黒田日銀の5年を振り返る」nippon.com 2018年2月6日.
「日銀は銀行券の「固定相場」制の放棄も視野に入れるべき」『週刊金融財政事情』2018年1月8日.
「価格ゼロ経済」『公研』2017年10月号
「価格の硬直性なお強固」日本経済新聞『経済教室』2017年7月7日.
「いかにして物価と賃金を上げるべきか」『先見経済』2017年7月号.
「シムズ理論の意義と課題」『月刊資本市場』2017年4月号.
「シムズ理論でデフレ脱却なるか」『月刊公明』2017年5月号.
「財政政策を活用したデフレ脱却策」『週刊金融財政事情』2017年2月27日.
「アベノミクス5年目」公明新聞,2017年1月1日.
「民間による経済統計の革新: 統計民営化の可能性も含めて」(柳川範之氏との共著)『統計』2017年1月号
「日銀と市場の双方向対話」『公研』2016年10月号
「日経CPIナウでみる企業別・地域別物価の動向」『週刊金融財政事情』2016年10月10日
『慢性デフレ 真因の解明』,渡辺努編著,日本経済新聞出版社,2016年9月.
「企業の価格支配力と金融政策」『NowcaSTatsマンスリーリポート』2016年8月26日.
「物価はなぜ上がらないのか(上) 『価格据え置き』慣行 脱却を」日本経済新聞『経済教室』2016年7月25日朝刊
「経済ナウキャスティングの時代」『公研』 2016年4月号
「デフレ期における価格の硬直化:原因と含意」(渡辺広太氏との共著)『日本銀行ワーキングペーパーシリーズ』16-J-2, 2016年2月12日.
「日銀は「賃金目標政策」を」日本経済新聞『経済教室』 2016年2月3日朝刊
「物価から賃金へ:賃金上昇率ターゲティングの提案」『NowcaSTatsマンスリーリポート』2016年1月号
(本文をご覧になりたい方はnowcastats at nowcast.co.jpにご連絡下さい)
「デフレ脱却のカギは賃金上昇にあり」『企業会計』2016年2月号
「デフレ脱却への道筋」『月刊経団連』2016年1月号
「物価上昇率2%が達成できない理由」『中央公論』2016年1月号
「明確な政策メッセージで賃上げ促し、デフレ脱却」『月刊公明』2016年1月号
「日銀の参照する物価指数 家賃は「品質調整前」に 」日本経済新聞『経済教室』 2015年8月26日朝刊
「消費者物価の品質調整」新生銀行 マーケットコメンタリー 2015年7月13日
「消費者物価の品質調整」新生銀行 Special Report 2015年7月1日
「インフレ税の脅威「財政インフレ」が起きれば国債と通貨が同時に売られる」 『週刊エコノミスト』2015年5月26日号.
「東大指数でわかった デフレ退治は進んでいない」『文藝春秋』 2015年5月号.
「物価上昇の減速「価格据え置きの呪縛」存在」日本経済新聞『経済教室』,2015年2月26日.
「消費者物価に「日次」の物差し」『日経ヴェリタス』スポットライト,2015年1月25日.
「東大日次物価指数で見たデフレ脱却の足取り」常陽地域研究センター『JOYO ARC』, 2014年12月号.
「通常価格と特売価格」新生銀行マーケットコメンタリー3期連続企画(3),2014年9月12日.
「価格と数量で経済を読み解く」新生銀行マーケットコメンタリー3期連続企画(2),2014年8月8日.
「物価を計測する難しさ」新生銀行マーケットコメンタリー3期連続企画(1),2014年7月25日.
「東大指数で見る物価動向 デフレ脱却に残された課題」『週刊ダイヤモンド』2014年6月14日号.
「企業,一斉に価格更新」日本経済新聞経済教室,2014年4月18日.
「中央銀行の錬金術」,『マネーの支配者』(ニール・アーウィン著,関美和訳)の解説文,早川書房,2014年3月刊.
「今この瞬間の経済の「体温」を測定しよう」『日経ビッグデータ』2014年3月号.
「消費者物価,過信は禁物」(David Weinsteinとの共著)日本経済新聞経済教室,2013年12月23日.
「経済ネットワークの理論」週刊エコミスト臨時増刊2013年12月23日号.
「金融政策の進む道:非伝統的な手法の軌跡」(岩田一政氏との対談)『経済セミナー』2013年12月・1月号.
「物価考(上) 企業の価格設定行動カギ」日本経済新聞経済教室,2013年7月31日.『日本再生 経済改革の論点―経済教室セレクション』所収,日本経済新聞社,2014年1月.
「リアルタイムで物価を知る」 TOYRO BUSINESS Vol.161, 2013年6月26日.
「スキャナーデータを用いた日次物価指数の計測」(渡辺広太との共著) CARF Working Paper Series, CARF-J-094, May 2013.
「消費者物価をいかに測るか」RIETI コラム,2013年5月23日.
「消費者物価の再計測」『統計』2013年5月号.
「日本のデフレ率の再計測」 RIETI Highlight No.44, Spring 2013.
「2%物価目標は高いハードル 需要喚起だけでは難しい理由」週刊ダイヤモンド,2013年4月6日号.
「デフレ脱却の条件」2013年3月18日.
「量よりも金利,「時間軸政策」強化を」日本経済新聞電子版,2013年3月15日.
「企業成長率分布の統計的性質と含意」(坂井功治との共著)『経済学論集』2012年10月,78巻3号,2-13頁.
「企業の取引ネットワークと中小企業」『調査月報』日本政策金融公庫,2012年8月,No.047,34-39頁.
「ネット時代の店選び,意外と”浪花節”の面も」日本経済新聞電子版,2012年9月30日
「物価統計の精度向上急げ」 日本経済新聞『経済教室』 2012年9月13日
「ゼロ金利下の長期デフレ」日本銀行・東京大学共催コンファランス第4回『日本の物価変動とその背景:1990年代以降の経験を中心に』(2011年11月24日開催)報告論文.日本銀行ワーキングペーパーシリーズ No.12-J-3, 2012年3月16日.
「メガ企業の生産関数の形状:分析手法と応用例」(水野貴之,石川温,藤本祥二との共著)『経済研究』第62巻第3号, 2011年, 193頁-208頁.
「価格の実質硬直性:計測手法と応用例」(水野貴之,齊藤有紀子との共著)『経済研究』第61巻第1号,2010年1月,68-81頁.
「日本における人口分布・可住地分布のクラスタ解析」(藤本祥司,大西立顕,清水千弘,水野貴之との共著)統計数理研究所共同研究リポート,経済物理とその周辺,2012年.
「円ドル為替レートの非定常性」(大西立顕,高安秀樹,伊藤隆敏,橋本優子,高安美佐子との共著)統計数理研究所共同研究リポート,経済物理とその周辺,2012年.
「ミクロとマクロの価格硬直性」浅子和美・渡部敏明編著『ファイナンス・景気循環の計量分析』ミネルヴァ書房,2011年12月,171-190.
「ゼロ金利と緩やかな物価下落」藤田昌久,吉川洋編『少子高齢化の下での経済活力』(経済政策分析のフロンティア第1巻)第5章,日本評論社,2011年3月,147-184頁.
「ラウンドテーブルディスカッション:デフレと経済政策」岩田一政,内閣府経済社会総合研究所編『バブル/デフレ期の日本経済と経済政策 ~我々は何を学んだのか~』佐伯印刷株式会社,2011年3月,46-88頁.
「ネットオークション価格はアンフェアか?」(水野貴之との共著)『フィナンシャル・レビュー』106号,2011年3月,21-36頁.
「家賃の名目硬直性」(清水千弘との共著)『フィナンシャル・レビュー』106号,2011年3月,52-68頁.
「量的緩和期の外為介入」(藪友良との共著)『フィナンシャル・レビュー』第99号,2010年2月,97-114頁.
「制度情報を用いた財政乗数の計測」(藪友良,伊藤新との共著)井堀利宏編著『財政政策と社会保障』,慶應大学出版会,2010年1月,143-177頁.
「緊密化する企業の取引ネットワーク 『つながる』リスクを最小に」日経『経済教室』2011年10月7日
「為替介入資金を市場に放置 デフレ是正へ新たな手段」日本経済新聞『経済教室』2010年9月27日
「日本のデフレは緩やかだがしぶとい 日銀は物価予想への働きかけを」『エコノミスト』2010年2月2日号
「物価の反応の鈍さ 注視を」日本経済新聞『経済教室』2009年12月9日