学術論文

論文(査読雑誌,日本語論文のみ)

メガ企業の生産関数の形状:分析手法と応用例」(水野貴之,石川温,藤本祥二との共著)『経済研究』Vol. 62, No. 3, 2011, 193-208.

価格の実質硬直性:計測手法と応用例」(水野貴之,齊藤有紀子との共著)『経済研究』第61巻第1号,2010年1月,68-81頁.

オンライン市場における価格変動の統計的分析」(水野貴之との共著)『経済研究』第59巻第4号, 2008年10月, 317-329頁.

企業出荷価格の粘着性-アンケートとPOSデータに基づく分析-」(阿部修人, 外木暁幸との共著)『経済研究』第59巻第4号, 2008年10月, 305-316頁.

企業間関係と企業規模」(齊藤有希子との共著)『経済研究』第58巻4号,2007年10月,302-313頁.

流動性の罠と最適金融政策:展望」(高村多聞との共著)『経済研究』第57巻第4号,2006年10月,358-371頁.

財政政策の非ケインジアン効果―県別データによる検証―」(伊藤新との共著)『経済研究』第55巻第4号,2004年,313-327頁.

「供給ショックと短期の物価変動」(細野薫,横手麻理子との共著)『経済研究』第54巻第3号,2003年7月,206-222頁.

企業バランスシートと金融政策」(細野薫との共著)『経済研究』第53巻第2号,2002年,117-133頁.

流動性の罠と金融政策」『経済研究』第51巻第4号,2000年10月,358-370頁.


ワーキングペーパー(日本語論文のみ)

捨てる神あれば拾う神あり――金融危機下における中小企業の資金調達」(細野薫,澤田充との共著),RIETIディスカッションペーパーシリーズ,経済産業研究所,2004年3月.

金利プライシングの統計的分析」(齊藤有希子,岩村充との共著),COE/RESディスカッションペーパーシリーズ No.155,2006年1月

論文(査読なしの雑誌,本の章など)

Discussion of “Food Price Pass-Through in the Euro Area: Non-Linearities and the Role of the Common Agricultural Policy,” International Journal of Central Banking, forthcoming.

House Prices from Magazines, Realtors, and the Land Registry (with C. Shimizu, K. G. Nishimura) in Property Markets and Financial Stability, BIS Papers No.64, Bank for International Settlements, March 2012, 29-38.

ゼロ金利下の長期デフレ」日本銀行・東京大学共催コンファランス第4回『日本の物価変動とその背景:1990年代以降の経験を中心に』(2011年11月24日開催予定)報告論文.日本銀行ワーキングペーパーシリーズ No.12-J-3, 2012年3月16日.

ミクロとマクロの価格硬直性」浅子和美・渡部敏明編著『ファイナンス・景気循環の計量分析』ミネルヴァ書房,2011年12月,171-190.

「日本における人口分布・可住地分布のクラスタ解析」(藤本祥司,大西立顕,清水千弘,水野貴之との共著)統計数理研究所共同研究リポート,経済物理とその周辺,2012年.

「円ドル為替レートの非定常性」(大西立顕,高安秀樹,伊藤隆敏,橋本優子,高安美佐子との共著)統計数理研究所共同研究リポート,経済物理とその周辺,2012年.

Discussion of “The FinancialMarket Effects of the Federal Reserve’s Large-Scale Asset Purchases”, International Journal of Central Banking, Volume 7, No. 1, March 2011, 45-51.

ゼロ金利と緩やかな物価下落」藤田昌久,吉川洋編『少子高齢化の下での経済活力』(経済政策分析のフロンティア第1巻)第5章,日本評論社,2011年3月,147-184頁.

ラウンドテーブルディスカッション:デフレと経済政策」岩田一政,内閣府経済社会総合研究所編『バブル/デフレ期の日本経済と経済政策 ~我々は何を学んだのか~』佐伯印刷株式会社,2011年3月,46-88頁.

ネットオークション価格はアンフェアか?」(水野貴之との共著)『フィナンシャル・レビュー』106号,2011年3月,21-36頁.

家賃の名目硬直性」(清水千弘との共著)『フィナンシャル・レビュー』106号,2011年3月,52-68頁.

「企業サイズの冪分布とコブダグラス型生産関数」(石川温,藤本祥二,水野貴之との共著)統計数理研究所共同研究リポート259,経済物理とその周辺(7),2011年3月,86-93頁.

「オンライン市場における店舗間の価格のばらつき」(水野貴之との共著)『物性研究』93(5), 2010年2月, 623-626頁.

量的緩和期の外為介入」(藪友良との共著)『フィナンシャル・レビュー』第99号,2010年2月,97-114頁.

制度情報を用いた財政乗数の計測」(藪友良,伊藤新との共著)井堀利宏編著『財政政策と社会保障』,慶應大学出版会,2010年1月,143-177頁.

「四半世紀の物価変動」吉川洋編著『デフレ経済と金融政策』,慶應大学出版会,2009年11月,277-294頁.

「日米における住宅価格の変動要因」(清水千弘との共著)『フィナンシャル・レビュー』第95号,2009年7月,30-63頁.

「住宅市場のマクロ変動と住宅賃料の粘着性」(清水千弘,西村清彦との共著)『季刊住宅土地経済』72号,2009年春季号,2009年4月,10-17頁.

「人口減少経済と金融政策」,高山憲之・斎藤修編『少子化の経済分析』2006年12月,217-239頁.

「企業成長の履歴効果」(齊藤有希子との共著)『素粒子論研究』第113巻2号,2006年5月.

「不十分な金融緩和が大停滞の原因か」浜田宏一・堀内昭義編著『論争 日本の経済危機』,日本経済新聞社,2004年5月,175-201頁.

「財政規律・国債市場と金融政策」,RIETI Discussion Paper 04-J-011,2004 年3 月.

「ゼロ金利制約下の物価調整」(岩村充との共著) 『フィナンシャル・レビュー』 64,2002年8月,110-139頁.

「銀行統合と企業向け融資」(澤田充との共著)『日本の「金融再生」戦略』 中央経済社,2002年5月,237-276頁.

「フィリップス曲線と価格粘着性:産業別データによる推計」(渕仁志との共著)『金融研究』21巻1号,2002年3月,35-69頁.

“Currency composition of external debt in east Asian economies,” In Asia-Europe on the Eve of the 21st Century, edited by Suthiphand Chirathivat, Franz Knipping, Poul Henrik Lassen, and Chia Siow Yue, 2001, 167-185.

「流動性の罠とインフレターゲティング」 吉川洋・通商産業研究所編著 『マクロ経済政策の課題と争点』 東洋経済新報社,2000年4月,84-102頁.

「ゼロ金利下の政策コミットメント」岩田規久男編著『金融政策の論点』 東洋経済新報社,2000年7月,185-211頁.

“Output Gap and Inflation: the Case of Japan,” in Monetary Policy and the Inflation Process, Conference Papers Vol. 4, Bank for International Settlements, July 1997, 93-112.

「免責条項付き金融政策ルールの推計」,本多佑三編『日本の景気』,有斐閣,1995年5月,195-217頁.

“The Signaling Effect of Foreign Exchange Intervention: The Case of Japan,” In Reuven Glick and Michael Hutchison (eds.), Exchange Rate Policy and Interdependence: Perspectives from the Pacific Basin, Cambridge University Press, November 1994, 258-286.

“The Optimal Currency Composition of Government Debt,” Bank of Japan Monetary and Economic Studies, vol. 10, no. 2, November 1992, 31-62.

「政府債務の最適通貨構成」『金融研究』第11巻第2号,1992年7月,69-97頁.

「不胎化介入のシグナル効果:日本に関する実証分析」『金融研究』第11巻第4号,1992年12月,27-49頁.

「不胎化介入のシグナル効果について」『金融研究』第11巻第1号,1992年3月,61-88頁.