■連載記事・解説記事
・日本経済新聞「やさしい経済学」連載
第１回「企業活動と環境保全（1） 社会的責任から重要な戦略へ」（2021年9月30日）
第２回「企業活動と環境保全（2） トレードオフではない関係」（2021年10月1日）
第３回「企業活動と環境保全（3） 「重要課題」への対応が評価左右」（2021年10月4日）
第４回「企業活動と環境保全（4） 情報開示が重要な脱炭素経営」（2021年10月5日）
第５回「企業活動と環境保全（5）毒性化学物質を監視する」（2021年10月6日）
第６回「企業活動と環境保全（6） 循環経済がもたらす発展」（2021年10月7日）
第７回「企業活動と環境保全（7） プラスチック問題への対処」（2021年10月8日）
第８回「企業活動と環境保全（8） 新たな技術・事業を育てる」（2021年10月12日）
・週刊エコノミスト「学者が斬る・視点争点」
第１回「環境負荷を考えた経済の新指標」（2022年4月4日）
第２回「人材を資本と捉え価値を高める」（2022年5月16日）
第３回「脱炭素と経済的メリットをつなぐ金融制度とは」（2022年6月20日）
第４回「地域でお金が循環する気候変動対策」（2022年7月25日）
第５回「サーキュラー・エコノミーは環境保全と経済合理性のトレードオフを解消する」（2022年9月5日）
・福岡市長選挙速報（NHK総合１・福岡）「福岡市の現状と課題について-新国富の視点から解説-」（2018年11月）
・Nordson専門家インタビュー「製造業におけるVOC排出量削減を成功させる秘訣とは？～ 施策のトレンドも ～」（2023年7月27日）
・朝日新聞 SDGs ACTION! 「ESGとは？意味やSDGsとの違い、メリットや具体的な事例を紹介」（2023年11月7日）
・NTT Facilities Journal digital 「成長をめざす企業が「サステナビリティ課題」に取り組むべき理由とは」（2025年2月3日）
・小学館 日本大百科全書（ニッポニカ）「ESG投資」（2025年2月14日）
■研究内容の紹介記事
・日本経済新聞「長崎大・尾道市大・九大、毒性化学物質排出の経済的・技術的な変化要因を分析するための新手法の開発に成功」（2017年12月14日）
・日本経済新聞「九大と松山大など、都市の経済発展に伴うCO2排出量を部門別に予測するための新手法の開発に成功」（2018年7月19日）
・日刊工業新聞「卸売業のDX効果、分野別にバラつき 九大が分析・提示」（2023年9月14日）
・日刊工業新聞「環境対策効果、九大が分析 企業の資本コスト低減」（2024年6月6日）
■講演
2021年「サスティナブル経営について」イオン九州（株）2022年度・政策発表会
2021年 「サスティナブル経営について：小売・流通事業」第1回九州流通サステナビリティサロン
2021年「企業活動と環境保全について」広島市産業振興センター 環境経営実践講習会
2022年「ウェルビーイングと人的資本」九州大学学術研究都市セミナー in 東京 2022
2022年「TCFD、カーボンプライシングとESG経営の実践」九州生産性本部
2024年「環境制約下でのサステナビリティ活動と情報開示の必要性」日本監査役協会
2025年「企業の環境保全と情報開示が経済パフォーマンスに与える影響を考える」みずほ証券(株)
2025年「企業データ分析による実証研究を通じたサステナビリティ経営の促進を目指して」(Youtube) 九州大学 開学記念講演会
■有識者コメント・第三者意見
2022年 イオン九州㈱「重要課題（マテリアリティ）策定プロセス」有識者コメント
2024年 ㈱ダイセキ「統合報告書2024」第三社意見（81ページ）
2024年 イオン九州㈱ AEON KYUSHU REPORT 2024 有識者へのヒアリング （26ページ）
■研究内容のプレスリリース
2016年 毒性化学物質管理における主要な誘発源の見える化に貢献
2017年 毒性化学物質排出の経済的・技術的な変化要因を分析するための新手法の開発に成功
2018年 都市の経済発展に伴うCO₂排出量を部門別に予測するための新手法の開発に成功
2019年 新たな“生活満足度、エネルギー費用負担、健康状態、経済格差”の関係性を解明
2021年 再生可能エネルギーの発電拡大による電力卸売市場の価格低減効果が明らかに
2022年 資源開発部門での気候変動緩和技術 研究開発戦略を明らかに
2023年 環境保全の重要課題への対応を投資家は重要なリスクと判断することが明らかに
2023年 3,000事業所のデータ解析から卸売業の業務改善に貢献する取り組みを明らかに
2024年 カーボンクレジット市場におけるCO₂削減技術の優先度変化を解明する手法開発
2024年 企業の気候変動対策が資本コストを低減させることを解明
2024年 環境に関する情報開示と保全取組が経済パフォーマンスを向上させることを解明
■産学連携プロジェクト
・九州大学人社系コモンズ副専攻プログラム SDGsセミナー （藤井が世話人を担当）
1. 人社系SDGsセミナー vol.1 イオン九州(株) 「イオン九州のSDGs実現に向けた挑戦」（2023年4月26日）
2. 人社系SDGsセミナー vol.2 (株)インテージ 『浸透するSDGsと深化する課題～より根源的課題「well-being」への変化潮流』（2023年5月24日）
3. 人社系SDGsセミナー vol.3 TOPPAN(株)「サステナブルな九州の実現に向けて私たちができること」（2023年10月25日）
4. 人社系SDGsセミナー vol.4 経済産業省 九州経済産業局「2050年カーボンニュートラルの実現に向けて 」（2023年11月22日）
5. 人社系SDGsセミナー vol.5 (株)ダイセキ 「環境ビジネスを通じたSDGsの実現－環境と経済の両立に向けた挑戦－ 」（2023年12月20日）
6. 人社系SDGsセミナー vol.6 (株)インテージクオリス 「生活者のサステナブル行動の『いま』から『今後』を考える」（2024年5月22日）
7. 人社系SDGsセミナー vol.7 三菱UFJ信託銀行(株)・(株)日本経済新聞 「サステナブル投資で、持続可能な未来をつなぐ」（2024年11月27日）
8. 人社系SDGsセミナー vol.8 GX推進機構 「我が国のGX推進の考え方～GX価値向上策を考えよう～」（2025年7月18日）