大学院演習
大学院演習について
大学院の演習では「ある現象がなぜ起こるのか（因果関係・メカニズム）」だけでなく、「それにどのような意味があるか？どのような状況において有利だったのか？（機能・適応）」、「それがいかにして形成され、その後どうなるか（発生・変化）」、「それは他とどう違い、どのような背景で生じてきたか（系統性・連続性）」などの企業、経営者、従業員、投資家などが直面する状況や経済環境等のコンテキストについても考えることで、関連研究への貢献と現実の問題への貢献を同時に目指していきます。具体的には、演習での研究活動の中で、ScopusやWoSに収録されるジャーナルへの掲載を目標としながら、その研究のインパクトアセスメントも行います。指導できそうなテーマについては、研究業績のページや院生の業績一覧を参考にしてください。私も勉強中の身ですが、良い研究ができるように一緒に頑張りましょう。
研究・指導方針
≪博士前期課程≫
博士前期課程修了後の進路によって、大きく2つの方針があります。
就職する（資格取得希望含む）
後期課程へ進学し、研究者を目指す（他大進学を含む）
就職希望者に対しては、学生の要望にあわせて、研究活動を支援します。ただし、研究者志望の学生を優先するため、研究室所属の可否は状況によります。
博士課程進学希望者に対しては、博士論文の作成につながるような研究・教育を行います。具体的には会計学だけでなく、基本的な統計学・経済学などについても学習し、雑誌投稿を前提とした論文を作成してもらいます。なお、次のような科目について勉強を進めておくと、論文執筆時に役に立ちます。
会計学（英文ジャーナル掲載論文の読み込み）
経済学（企業経済学、産業組織論、コーポレート・ファイナンスなど）
経営学（組織論など）、行動科学（心理学）
統計学、計量経済学、数学
統計ソフト、エクセルなどの基本的なプログラミング
※開講時間については木曜5・6時間目に設定していますが、受講者と相談し決定します。
≪博士後期課程≫
論文作成の過程を通して、職業研究者として自立するために最低限必要となる能力を身につけるような研究・指導を行います。博士後期課程では、より高度な会計学・経済学・経営学・ファイナンス・統計学等の知識や学習する能力に加え、自身の研究をあらゆる面（計画遂行面・資金面など）でマネジメントする能力、既存の知識を分かりやすく整理し伝える能力、そのほか限られた資源や時間の中で効率よく仕事をこなす能力、あるいは対人関係をうまく処理するsoft skillsを習得する必要があります。また博士号を請求するためには、ScopusやWoSに収録されるジャーナルへの掲載など、一定水準以上の研究成果が求められます。
研究室の状況
≪主指導生≫
M1 孫美明希：衰退企業の資金調達と過剰投資（仮）
M1 張迎祺：海外展開と外国人役員が利益に与える影響（仮）
≪その他のメンバー≫
M1 伊東鳴美（聴講生、主指導は大沼宏先生）
修了生の活躍
≪博士後期課程≫
藤田健人：新潟大学講師
石黒武秀：秋田大学→岡山大学准教授
井奈波晃（主指導は上野清貴先生）：広島修道大学准教授
五十川陽（主指導は上野清貴先生）：千葉経済大学准教授
≪博士前期課程≫
石田遼：公認会計士、新日本監査法人
≪研究生≫
門間宏平：東日本旅客鉄道
研究室（大学院演習）の研究成果
≪学位申請論文（主指導のみ）≫
藤田健人（博士：2023年度）：日本企業におけるプリンシパル間の対立と会計情報
石黒武秀（博士：2021年度）：業績予想による自信過剰指標と資金管理行動の分析
藤田健人（修士：2020年度）：企業グループにおけるPrincipal-Principal conflictと利益移転の分析
石田遼（修士：2019年度）：企業の地理的分布が連結企業内の実体的利益調整に与える影響
≪その他の論文【研究室での指導に基づく院生の論文】≫
ワーキングペーパー
藤田健人、「日本のコーポレート・ガバナンスの特徴と関連研究の網羅的調査」、中央大学企業研究所Working Paper、No. 66
藤田健人、「企業グループにおけるPrincipal-Principal conflictsと利益調整の関係」、中央大学企業研究所Working Paper、No. 60
石黒武秀、「日本のデータに適した自信過剰な経営者の測定方法の検討」、中央大学企業研究所Working Paper、No. 57
論文（※は査読付き論文）
Fujita, Kento, and Akihiro Yamada. 2022. Non-controlling interests and proxy of real activities manipulation in stakeholder-oriented corporate governance. Journal of Asian Finance, Economics and Business, Vol.9, Issue 10, pp.105-113（※）
Yamada, Akihiro, and Kento Fujita. 2022. Impact of parent companies and multiple large shareholders on audit fees in stakeholder-oriented corporate governance. Sustainability, Vol.14, No.9（※）
Fujita, Kento and Akihiro Yamada. Conflicts between parent company and non-controlling shareholders in stakeholder-oriented corporate governance: Evidence from Japan. Journal of Business Economics and Management, Vol.23 No.2, pp.263-283（※）
石黒武秀、「自信過剰な経営者が日本企業の現金保有に与える影響」、『経営分析研究』、第36号、掲載予定。（※）
石黒武秀、2021年、「会社発表業績予想に基づく経営者の自信過剰性の測定とその妥当性」、『産業経理』、第80巻、第4号。
Isokawa, Yo. Long-term comparability of accounting information in Japan. International Journal of Economics and Accounting, Vol.21 No.2, pp.231-247（※）
Ishiguro, Takehide and Akihiro Yamada. 2021. Overconfident CEOs, decentralisation, and tax aggressiveness: Evidence from Japan. International Journal of Economics and Accounting, Vol.21 No.2, pp.181-203（※）
Yamada, Akihiro, Yuuta Sakurai, and Ryo Ishida. 2020. Influence of geographic distribution on real activities manipulation within consolidated companies: Evidence from Japan. Research in International Business and Finance, Vol. 54（※）
門間宏平、山田哲弘、2020年、「利益調整検出モデルの比較」（研究ノート）、『企業研究』（中央大学企業研究所紀要）、第37号。
井奈波晃、2018年、「売却時価学説を基礎とした公正価値の実証研究 -チェンバースおよびスターリングの学説を手がかりに-」、『産業経理』、第78巻、第3号、pp.172-185
山田哲弘、五十川陽、2017年、「営業能力資本維持概念からみるカレントコスト会計の有用性」、『企業研究』（中央大学企業研究所紀要）、第32号、pp.63-76
Yamada, Akihiro, and Ko Inaba. 2017. Unrealized gains and losses of securities, abnormal returns, and risk sharing among business partner firms, Academy of Accounting and Financial Studies Journal, Vol.21 No.2, pp.1-17 （※）
山田哲弘、五十川陽、2017年、「物価変動期・安定期におけるカレント・コスト会計の有用性」、『企業研究』（中央大学企業研究所紀要）、第31号、pp.205-218