内容概略

世界陸上が2019年1月に発効した「ルール15：国内競技連盟アンチドーピング義務」の枠組みのもと、各国陸上連盟は適切なアンチドーピング措置をとることが義務づけられている。

また同ルールのもと、ドーピングのリスクが高くアンチドーピング活動の脅威とみなされ「カテゴリーA」連盟に指定されている国の代表チームには検査の最低条件が課せられている。その条件は、大会10か月前から3回の通知なし競技会外検査（尿及び血液）を、各検査の間隔は3週間以上空けて実施しなければならない。

2021年でカテゴリーAに指定されている国内連盟はベラルーシ、バーレーン、エチオピア、ケニア、モロッコ、ナイジェリア、ウクライナとなっている。今回このルールのもと東京2020に出場できなかった選手数はナイジェリアが10名と最も多く、次いでベラルーシ及びウクライナが3名、ケニア2名、モロッコ及びエチオピアが1名（バーレーンは0）だった。しかしながらルール適用に基づき各国NADOが尽力しているおかげで、こうした国々でもアンチドーピング活動の向上がみられている。こうした国々で東京2020へ向けて競技会外検査が1600回実施され6つの違反が検知、厳しい検査の実行の必要性を裏付けている。

（下記は該当記事より抜粋）