ドーピングは、スポーツの価値を脅かす要因として国際的な社会問題となっています。

統一された規則でのアンチ・ドーピング活動を展開するため、世界アンチ・ドーピング機構（WADA）が国際スポーツ組織と各国政府の協同により創設され、世界アンチ・ドーピング規程および各種の規則を策定し、国際的な活動を展開しています。

国内では公益財団法人日本アンチ・ドーピング機構（JADA）が、世界アンチ・ドーピング規程の署名当事者として、また政府が指定する統括機関として、ドーピング検査、教育啓発活動、調査研究活動などを推進する中心的な役割を担ってきました。 

近年、ドーピングをめぐる状況がより複雑化し、様々な課題が発生し、世界アンチ・ドーピング規程の署名当事者にはより厳格に規程を順守することが求められるようになっています。この様なスポーツ界全体のガバナンス強化の流れを受けて、客観的また独立性を確保した活動を行うため、2018年に国際オリンピック委員会（IOC）により新たな組織としてInternational Testing Agency（ITA）が設置され、独立性を重視した検査活動が展開されています。東京オリンピック・パラリンピック競技大会は、ITAが主体的な役割を担った最初の大会となりました。

一般社団法人日本スポーツフェアネス推進機構（J-Fairness）は、2018年11月にWADAにより実施されたわが国のアンチ・ドーピング体制に対する監査において、より明確な客観性と競技団体などの当事者からの独立性を求めるとの指摘がなされたことを受け、公益財団法人日本スポーツ協会（JSPO）、公益財団法人日本オリンピック委員会（JOC）、公益財団法人日本障がい者スポーツ協会（JPSA、現日本パラスポーツ協会）、国内競技団体、文部科学省、スポーツ庁、独立行政法人日本スポーツ振興センター（JSC）、JADA、および関係者の尽力によって設立された組織です。

J-Fairnessは国内のドーピング検査活動の独立性および検査方針の客観性を担保しつつ、国内のアンチ・ドーピング基本方針を審議するためのアンチ・ドーピング体制審議委員会の運営を担っています。2023年5月時点で、JSPO、JOC、JPSAをはじめとした100余りの国内競技団体が加盟しています。