本教育プログラムの全編を受講し、プログラムの効果検証研究に参加頂けるご施設を募集しています。
日常の診療業務でご多忙の折、恐れ入りますが、免荷療法普及のため、お力をお貸し頂ければ幸いです。
※「I. 総論編」のみの活用は、登録・申請不要です。ご自由にお使いください。
【募集期間】第1回募集の応募の受付は終了しました。ご応募、有難うございました。
【募集施設数】25施設
【参加要件】下肢創傷患者の診療を行っているご施設で、以下の要件を満たすご施設さま
免荷療法に取り組む意思を有する医師と看護師を含む、2職種以上が受講者に含まれること。
月平均3名以上、下肢創傷処置料(入院・外来・在宅を問わず)の算定をしていること。
受講メンバー全員が、教育プログラムの受講・研究業務の実施に同意できること。
多職種連携実践ワークのためにモデレーターの受け入れが可能であること。
効果検証を目的とした免荷療法活用実績の外部への報告について施設長から同意を得られること。
【教育プログラム内容】概要/背景のページをご覧ください。
【研究に付随する業務】ウェブ調査(5~8分のアンケート)への回答5回、免荷療法活用実績の報告2回
【お申込みの流れ】
参加をご検討頂けるご施設の方は、連絡担当者:泉(yizumidpm@g.ecc.u-tokyo.ac.jp)までメールにてご連絡ください。参加についての詳細資料をお送りします。
お送りした資料を基に自施設メンバーと話し合い、参加を検討頂けるようであれば、個別オンライン説明会にお申込みください。
個別オンライン説明会で疑問・不安点が解消されましたら、正式な参加表明を頂きます。
参加は自由意志に基づくものです。どの時点であっても「参加しない・取りやめる」と決めて頂いて結構です。お気軽にお問合せください。
FAQ:よく聞かれる質問集
本プログラム作成時の想定受講者は、医師、看護師、理学療法士/作業療法士、義肢装具士です。
しかしながら、医師1名以上を含み、自施設内で免荷療法に関わってほしいと思う医療専門職の方であれば、どの職種の方に入って頂いても構いません。
免荷療法に関わって頂けるのであれば、福祉専門職の方でもOKです。
いいえ。医師の場合、足部創傷の診療に関わっており、免荷療法の提供に関心がある医師であれば、診療科/専門は問いません。その他の職種についても同様です。
はい。義肢装具士さんがいなくても実施可能な免荷療法(フェルトなど)がありますので、義肢装具士さんの在籍は必須ではありません。
はい。これまで関わりがなくとも、今後、ご施設内で免荷療法に関して何らかの役割を担う職種の方を含めて頂いて結構です。
免荷療法に関わる予定がなく、教養的な目的で受講される場合は、研究対象者としては参加頂くことはできません。
※免荷療法と関わる予定がない方が、教養的な学習を目的として研究用に提供したオンデマンド教材を視聴・使用することは、まったく問題ございません。
はい。義肢装具事業所に所属する義肢装具士さんや、訪問診療・看護など、自施設における免荷療法の活用においてなんらかの役割を担う方であれば、どなたでも参加頂いて結構です。
義肢装具士と関わりがあるご施設の方は、免荷療法チームとして機能するためにも、ご一緒に受講されることをお薦めいたします。
医師1名とその他の医療専門職の方1名の計2名が、最少参加人数です。
免荷療法に関わる意思があり、さいごの多職種連携実践ワークを含めてプログラム全編の受講・研究業務に同意する医療専門職の方であれば、特に受講人数に上限は設定していませんが、10名を越えるような場合はご相談ください。
免荷療法と関わる予定がなく、教養的な学習を目的とする方の研究参加は、ご遠慮願います。
※免荷療法と関わる予定がない方が、教養的な学習を目的として研究用に提供したオンデマンド教材を視聴・使用することは、まったく問題ございません。
教育プログラム開始2週間前までであれば、ご自由に追加頂けます。教育プログラム開始後の追加については、追加の時期によりますので、ご相談ください。
免荷療法に取り組む意思を持つ医師1名以上が一緒に受講/研究参加して頂けるのであれば、部や科の勉強会として参加して頂いても構いません。
その場合、研究参加者は実際に免荷療法に関わるスタッフのみとし、それ以外のスタッフは、提供する資材の共有・受講のみとしてください。
それ以外の場合は、本ホームページで公開している総論編を勉強会の資材として、お使いください。
いいえ。事前に受講する必要はありません。参加申し込み後、施設メンバーの皆さんと一緒にI.総論編から受講頂きます。
プログラムの受講費用や、多職種連携実践ワークのモデレーターへの謝礼、交通費等はかかりません。
配布資料はすべてオンラインで配布されますので、Wifiの接続費用や、資料印刷、ワークで使用する物品や消耗品(ハサミ・テープ等)については、ご施設でのご負担をお願いしています。
プログラムの受講とは別に、研究に関わる連絡業務とアンケート(ウェブ調査)への回答をお願いしています。
プログラムの効果検証を目的として、プログラム受講の前後に計5回のアンケート(ウェブ調査)の回答をお願いしています。各アンケートは5~8分程度です。
また、ご施設の連絡担当者の方には、ご施設の情報と、免荷療法の活用実績報告書(患者の個人情報は含まない)をプログラム受講の前後(計2回)にご提出頂くことと、研究・プログラムに関する連絡業務をお願いします。
活用実績報告をまとめる作業については、窓口担当者以外の方で分業頂いても結構です。
これらの負担を最小限にとどめられるように努めますので、何とぞ、ご協力のほど、よろしくお願いいたします。
今回の研究の対象は患者ではなく医療専門職の方々であり、東京大学医学部倫理員会の審査の結果、対象施設での倫理審査は義務付けられておりません。そのため、こちらからご施設での倫理員会への申請をお願いすることはございません。
しかしながら、患者さんに関わる情報(免荷療法を使用したか否か等)である免荷療法実績報告をご提出頂くにあたり、ご施設の管理部門が倫理審査が必要と判断される場合があります。倫理委員会の審査が終わるまで報告書の提出を待つことが可能ですので、ご施設の指示に従って頂きますよう、お願いいたします。
はい。日常業務の優先が第一ですので、期限どおりに進まない場合は、その都度、ご相談ください。プログラム実施は3~4か月としていますが、研究に支障がない範囲で、若干の延長に対応させて頂きます。
それぞれの業務に対し、実際に講義動画でみた内容を実践して頂くようなワークを課題としています。例えば、保険適用のための書類作成の講義であれば、模擬症例に対する書類を記入して提出して頂く、またはフェルトの貼付であれば、2名の足にフェルト貼付をした写真を送って頂く等のものです。
各講義につき全員が提出する必要はなく、ご施設の参加登録者のなかで最低1名の参加登録者の方が提出すればOKとなっていますので、負担のない範囲でご対応頂ければ幸いです。どうしても実施できないものがあるような場合は、ご相談ください。
いいえ。常識の範囲内で、いくつかの確認テストやワークが未提出になることは、日常業務を優先するためにも、実際の教育であり得ることです。実社会に沿った形での教育プログラムの効果検証を行うためにも、参加資格を失うことはありません。
しかしながら、すべてのテストやワークが未提出、すべてが白紙回答というように、明らかに受講意思がないと認められる場合は、事情をお伺いさせて頂き、受講意思の確認をさせて頂くことがありますので、ご了承ください。
登録ご施設内のスタッフの方、または関係する義肢装具事業所の義肢装具士の方であれば、ご自由に使って頂いて結構です。登録施設関係者以外の方への共有については、研究終了後の状況によりますので、ご相談ください。
はい。ご施設の自由意思に基づいての参加となりますため、途中で中止頂くことも可能です。
その他、ご不明な点がございましたら、連絡担当者までご連絡ください。
最後まで、本ホームページの内容をご覧いただきまして有難うございました。
この研究は、東京大学医学部倫理委員会の承認 を受け(承認番号2023095NI)、東京大学大学院医学系研究科・医学部長の許可を受けて実施しています。
東京大学医学系研究科医学教育国際研究センター 医学教育国際協力学(ICME)ホームページへ