環境安全本部(以下「本部」)では、各部局の環境安全管理室と協力し、本学の構成員を対象に環境安全衛生に関する知見の提供や具体的な支援を行っています。
本学では、職員が安心して働き続けられる職場環境を整備することを目的として、メンタルヘルス研修を実施してきました。大学職員において、業務内容の多様化や働き方の変化に伴い、心身の健康保持・増進の重要性はより一層高まっており、また労働安全衛生法に基づくストレスチェック制度の導入を契機に、組織的なメンタルヘルス対策も求められています。このような背景から、5階層の大学事務職員を対象とした階層別メンタルヘルス研修を通じて、各階層に応じてセルフケアあるいはラインケアの理解が深まり、職場全体の健康度向上に寄与することを目指しています。
一方で、新型コロナウイルス感染症拡大以降、感染拡大を避けるため対面集合型研修が回避され、その代替となる受講形式としてe-learningやオンライン集合型研修を一時的に導入してきたものの、受講形式が理解度や活用度に与える影響は十分に検証されていません。グループワークを主とするメンタルヘルス研修において、2021年度以降、従来の対面型集合研修に段階的に戻す過程で、e-learning・オンライン集合型研修・対面集合型研修という各受講形式の特徴を含めた実態を明らかにし、理解度や活用度に与える影響について、研修実施直後にご協力いただいたアンケート結果をもとに比較し、より効果的な受講形式を検討することを目的に、下記の研究を実施いたします。
■本部で研修直後に収集したアンケートの結果(2021年度-2025年度)のうち、理解度、今後の活用度、グループワークに関わる項目に関する比較解析を行い、自由記述欄に関してはまとめて実態を把握し、各受講形式の長所や短所などの特徴を抽出する。
研究には個人を特定する情報は扱いませんが、アンケート回収直後のデータに含まれている個人情報に関しては限られた共同研究者のみが責任をもって扱い、共同研究者以外にはアクセス権限はなく、倫理面への十分な配慮を持って解析を行います。また、東京大学倫理審査専門委員会において研究倫理審査を受け東京大学環境安全本部長の承認を受けております(承認No.:E2025ALS187 承認日:2025年10月01日)。なお、この研究に関する費用は、本学教育研究運営費から支出されています。
本部が提供するサービスを受ける上で、利用者の皆様に不利益となることはありません。この件につきまして、同意しがたい場合や不明な点などがございましたら下記までご連絡ください。お申し出のない場合は、同意して頂いたものとして取り扱います。
職員の皆様のご理解とご協力をいただけますよう、どうぞ宜しくお願い申し上げます。