洪水時に既設建物において被害が著しく増大する床上浸水を防止するハード対策方法をお知らせします。

一般的なリフォームとは異なり、建物の部分的な作り直しではなく、既設建物に防水機能を付加するシステムです。

防水設備や資材は、建物の詳細を把握した上でパッケージ化し、システムとして機能するように設計しております。

本HPでは、①システムの説明 から②住宅モデルによる浸水実験 や③建物設置事例 、④概算費用は？ から⑤契約までの流れ をわかりやす

く示しております。疑問のある方は⑥よくある質問 へ、関心のある方は⑦お問い合わせ からメールでお知らせください。

次のような方が設置のご検討に適すると思われます。

●降雨時に洪水による被害がとても心配な方。

●床上浸水によって被害を受けた場合、建物の建て替えや修理、泥水出しや浸水ゴミ出し等様々な処理を避けたい方。

●災害支援金や保険金等による補償よりも浸水防止のハード対策によって、被害そのものを発生させないことを第一とされる方。

◆適用範囲と留意点

①　一般的な既設の木造住宅（強度や重量）を前提としており、洪水位は屋外ではmax1.5ｍ、1階床上からmax1.0ｍが上限です。

　　したがって、これ以上の水位の場合は本システムでは対応できません。

        ただし、現実性に配慮し、標準的な想定洪水位を1.0ｍとします。

　　理由：建物の水圧からの壁体耐力と浮力による浮き上がりを考慮した上限値です。ただし、鉄筋コンクリート構造や鉄骨構造の場合は該当しませんが

　　木造住宅より強度や重量がある場合は、1.5ｍ以上の洪水に本システムで対応可能です。

　　また、木造住宅でも構造性、例えば平屋構造であったり建設年代や耐震補強の有無、度合いなどで異なります。

　　想定洪水位は、max1.5ｍまで自由に設定いただけますが、設置費等で現実性を鑑み1.0ｍを標準とします。

②　壁部対応を多くし、開口部対応を少なくする方法を推奨します。

　　理由：設置費用の低減と洪水時の可動部材の設置作業の最小化のためです。

③　高価となる開口部対応を少なくするために場所打ちL型コンクリート擁壁等の設置を推奨します。

　　理由：費用を低減するためです。また、一般的な建築ブロック塀では水位1.5mの水圧に耐えられません。

④　洪水システムとして防水性（水平）は、ほぼ100％ですが、開口部では上からの降雨や波浪による越水等（鉛直）もあり、何らかの排水対応は必要です。

　　理由：屋根やひさしのない開口部上からの降雨や波浪による越水で浸水する可能性はありますので、簡易ポンプ等での排水が必要なケースもあります。

⑤　土石流や激しい流水・流木の衝突等には対応できません。

　　理由：本システムは既存建物の壁部に防水機能を付加することが目的であり、対衝撃性能はある程度見込めますが評価はできません。

⑥　防火地域（準防火地域）でも設置可能です。

　   理由：防水壁面を耐火処理することは可能です。

⑦　耐震性の向上が期待できます。

　   理由：防水のためのFRP板によって壁面と地盤コンクリートが結合され、建物固有の揺れに抵抗できるため、耐震性の向上が見込まれます。