都市の災害レジリエンスの共創
本プロジェクトは、データに基づいた防災・対応システムを開発することで、都市における災害リスクの低減を目指しています。主なケーススタディとしてニューヨーク市を対象に、都市の多様な社会的ニーズに適応できる柔軟な災害対策戦略の構築を進めています。さらに、これらの知見を東京や台北などの他の大都市へと応用することを目標としています。
本プロジェクトでは、国際的・学際的・分野横断的なアプローチを採用しています。
INTERNATIONAL: 米国、日本、台湾の研究者や機関との国際的な連携。
INTERDISCIPLINARY: 工学、コンピュータサイエンス、地理学、政策科学、都市計画など、多様な分野の専門知識を統合。
INTERSECTORAL: 大学や研究機関に加え、NGOやIT企業と連携し、研究成果が社会で実際に活用されることを目指す。
Projects
極端な気象条件の下で、都市における人の移動はどのように変化するのかを分析します。
暑さや人の移動が、都市犯罪などの社会問題の地理的分布にどのような影響を与えるのかを探ります。
パンデミックの状況下で、地域コミュニティがどのように移動行動を適応させるのかを研究します。
デジタル技術が都市ガバナンスをどのように変革できるのか(そして現時点で何が可能で何が課題として残るのか)を検討します。
News and Updates
2025年4月3日
研究メンバーの原口正彦(Ph.D.)が、マイアミで開催されたスマートシティ会議に登壇しました。発表では、デジタル技術が都市ガバナンスをどのように強化し、市民参加の促進や都市の意思決定の改善に貢献できるのかについて紹介しました。
2025年10月17日
Mengling Qiao(Ph.D.)が主導した研究が、学術誌 International Journal of Digital Earth に掲載予定となりました。本研究では、機械学習を用いて、気温や人の移動がニューヨーク市(2008–2022年)の都市犯罪の重要な予測要因となることを明らかにしています。
2024年10月28日
研究論文「Enhancing Urban Resilience to Extreme Weather: The Roles of Human Transition Paths Among Multiple Transportation Modes」が学術誌への掲載に採択されました。本研究では、極端気象の下で人々がどのように交通手段を選択・変更するのかを分析し、都市のレジリエンス向上への示唆を提示しています。
協働していただけるパートナー(日本国内・海外)を探しています。ご気軽にご連絡ください。
本研究は、米日財団(United States–Japan Foundation)および米国国立科学財団(National Science Foundation)の助成を受けて実施されています。関係機関の継続的なご支援に心より感謝申し上げます。