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また、救急・集中治療科の外傷チームと連携し、骨折患者さんの内科的問題や周術期の全身管理にも関与しています。他診療科の入院診療を側面から支えることも、私たちの重要な役割の一つです。

なお、当科は入院診療に特化しており、原則として外来診療は担当しておりません。退院後のフォローアップは、必要に応じて他科や他院へ引き継ぐ体制をとっています。その一方で、教育の一環として、外勤先での外来診療のサポートや、救急・集中治療科の協力による救急外来研修（希望制）を通じ、外来診療のトレーニング機会を補完しています。

専門家の助けを得られない場面でも、患者に必要な最低限の医療を提供できる医師を目指してもらいます。

また、内科専門医取得を目指す医師に対しても、無理のない研修をサポートします。ライフイベントなどで研修を諦めざるを得ない方のために、ローテートの負担を最小限に抑えつつ、J-OSLERで求められる疾患群を当科単独でもカバーできるよう教育機会を整えています。

夜間・休日の対応についても、救急・集中治療科との連携により、時間外の負担を最小限にとどめています。内科専門医を志しつつ、生活とキャリアの両立に悩んでいる方にとって、病院総合内科は現実的かつ安心して学べる場となることを目指しています。

これらは実際に当科から発表された研究テーマであり、こうした日常臨床から生まれる問いを、エビデンスとして世の中に還元することを私たちは大切にしています。

また、症例報告にも力を入れており、非典型例や臨床的に重要な気づきをもたらす症例について、論文執筆を通じたアウトプットを支援しています。特に、「典型像との違い」に注目して議論を深める経験は、学術的リテラシーのみならず、診療能力の向上にもつながります。症例報告に加え、臨床写真を用いた発表も積極的に取り組んでいます。

さらに、私たちは「持続可能な医療」を目指した研究にも取り組んでいます。社会保障費の増大が医療現場を圧迫する中、低価値医療* の削減は避けて通れない課題です。筑波大学ヘルスケアサービス開発研究センターなどとの連携を通じて、エビデンスに基づいた医療の効率化と質の向上を支援する研究を推進しています。

病院総合内科では、診療科内外の意思決定にメンバー全員が主体的に関わることを重視しています。

ひとつは、臨床の場面における意思決定です。私たちは専門診療科と密接に連携しながら診療を行うため、方針をすり合わせるための議論や、時に交渉が必要となります。たとえば、大動脈解離の保存的加療中に臓器虚血が疑われた場合、心臓外科との迅速かつ的確な連携が求められます。その際には、診療状況を的確に伝える表現や、相手の視点を踏まえた交渉の工夫が必要です。こうした他科とのコミュニケーションスキルも、私たちが重視する専門性のひとつです。

もうひとつは、診療科としての方針決定や業務運営に関する意思決定です。ジェネラリストが集まる診療科は、その柔軟性ゆえに、業務範囲が無秩序に広がるリスクがあります。だからこそ私たちは、外部環境（病院のニーズや社会状況）と内部環境（人員体制やスキル）を客観的に共有し、メンバー全員での合意形成に基づいた意思決定を行うことを大切にしています。

こうした運営方針で、従来のトップダウン型（科長・医局長のみによる判断）とは異なり、意思決定の過程そのものに透明性を持たせることを目指しています。診療科として無闇に規模の "成長" を追い求める前に、その "成長" が本当に妥当かどうかを熟考すること。むしろ、個々のメンバーの内科医としての "成長" にリソースを振り分けること――それが私たちのマネジメントの基本姿勢です。

これらを意識的に制限することで、私たちはホスピタリストとしての本質的な職務に専念できる環境づくりを重視しています。結果として、ジェネラリストに求められるスキルやコンピテンシーの習得を支えつつ、バーンアウトやドロップアウトのリスク低減にもつなげています。

私たちは、患者さんのアウトカムとwell-beingを追求するには、医師自身がwell-beingでスキルアップすることが不可欠と考えています。だからこそ、持続可能な働き方と診療体制を守ることが、医療の質そのものに直結すると信じています。