「企業財務研究会」によるサーベイ調査
企業財務研究会では、2003年から2020年にかけて主に全上場企業を対象に企業財務・コーポレートファイナンスに関するサーベイ調査（アンケート調査）を実施しました。本ページはサーベイ調査の主な記述統計の結果を示しております。花枝 英樹他著 （2020）『日本のコーポレートファイナンス』白桃書房では、サーベイ調査の背景にある企業財務・コーポレートファイナンス理論、サーベイ調査結果の解釈を収録しております。尚、本研究会のそれぞれのプロジェクトは日本学術振興会科学研究費補助金（（課題番号17330083、24330124、16H03659：研究代表者 花枝英樹）、（課題番号23530446：研究代表者 芹田敏夫））、日本証券経済研究所より研究助成及び出版助成を受けている。
※企業財務研究会メンバー
研究会代表：花枝英樹（一橋大学名誉教授）
芹田敏夫（青山学院大学教授）、胥 鵬（法政大学教授）、佐々木隆文（中央大学教授）、鈴木健嗣（一橋大学教授）、佐々木寿記（東洋大学准教授）
「株価と企業財務に関する実態調査（実施時期2003年2月）」
〇関連研究論文
芹田敏夫・花枝英樹、「わが国企業の株価認識と財務行動－サーベイ・データにもとづく実証分析－」、『現代ファイナンス』、No.21、2007年３月、pp.55-79.
「企業の利益分配政策に関する実態調査（実施時期2006年6月）」
〇関連研究論文
花枝英樹・芹田敏夫「日本企業の配当政策・自社株買い－サーベイ・データによる検証－」、『現代ファイナンス』、No.24、2008年9月、pp.129-160.
花枝英樹・芹田敏夫「ペイアウト政策のサーベイ調査－日米比較を中心に－」、『証券アナリストジャーナル』、Vol.47、８月号、2009
「上場企業の財務報告に関する実態調査（実施時期2007年9月）」
〇関連研究論文
須田一幸・花枝英樹「日本企業の財務報告－サーベイ調査による分析」、『証券アナリストジャーナル』、Vol.46、５月号、2008
「日本企業のＭ＆Ａに関する調査（ 実施時期2008年7月）」
〇関連研究論文
花枝英樹・胥鵬・鈴木健嗣、「日本企業のM&A戦略－サーベイ調査による分析－」、『現代ファイナンス』、No.28、2010年9月、pp.69-100.
「企業の財務政策に関する機関投資家の意識調査（実施時期2009年10月～11月）」
〇関連研究論文
芹田敏夫・花枝英樹・佐々木隆文「日本企業のペイアウト政策と株式分割：機関投資家へのサーベイ調査による実証分析」、『経営財務研究』、Vol.31、No.1、2011年6月、pp.2-25.
「投資決定に関する企業の意識調査（実施時期2011年7月～8月）」
〇関連研究論文
Hideki Hanaeda and Toshio Serita,"Capital Budgeting Practices: Evidence from Japan", August 2013, Social Science Research Network eLibrary, http://ssrn.com/abstract=2312264
花枝英樹・芹田敏夫「財務意思決定の権限委譲と投資資金配分－サーベイ調査による分析－」、『現代ファイナンス』No.34、2013年9月、pp.53-82.
「財務リスク・マネジメントに関する企業の意識調査（実施時期2012年8月～9月）」
〇関連研究論文
Hideki Hanaeda and Toshio Serita,"Risk Management of Japanese Firms : A Survey Research", September, 2016, Working Paper
「資金調達・現金保有に関する企業の意識調査（実施時期2013年8月～9月）」
〇関連研究論文
佐々木寿記・鈴木健嗣・花枝英樹「企業の資本構成と資金調達－日本企業へのサーベイ調査による分析」、『経営財務研究』、Vol. 35、No. 1&2、2015年、12月、pp.2-28．
佐々木隆文・佐々木寿記・胥鵬・花枝英樹「日本企業の現金保有と流動性管理－サーベイ調査による分析－」『現代ファイナンス』、No.37、2016年3月、pp.19-48.
佐々木隆文・佐々木寿記・胥鵬・花枝英樹「企業の資金制約－アンケート調査による分析－」、『証券アナリストジャーナル』、Vol. 54、No.11、2016年、11月、pp.71-82.
「配当・自社株買い政策に関する企業の意識調査（実施時期 2017年1月）」
〇関連研究論文
鈴木健嗣・芹田敏夫・花枝英樹「企業のペイアウト政策：再サーベイ調査による分析」、『経営財務研究』、 Vol.38 、No.1&2、2018年、12月, pp. 49-74．
「企業文化に関する企業の意識調査（実施時期 2018年9月）」