プロジェクト
【進行中】2021年度~:既存拠点施設の再定義PJ@イーグレひめじ
【PJ概要】
姫路城に近接する第一種市街地再開発事業の「イーグレひめじ」では、竣工から20年が経過し、当初意図した施設にはなっておらず、立地条件とのアンバランスさが目立っています。
また、姫路のまちなかというレベルで見ても、既存施設を上手に活用したエリア全体の付加価値の向上が求められています。
そこで、ゼミ生の進路先として不動産分野も多い研究室として、デベロッパーや関係者の方々と一緒に、イーグレ姫路の再生に向けた基礎的調査や実験的・実践的活動を行います。
その第一歩として、2021年度では、年末のクリスマスイベントに向けたアイデア出しを行い、2022年度ではフロアガイドを作成し、2023年度は具体的アクションを起こしました。
【PJメンバー】
2024年度:北梨緒乃、永井結季子、藤原颯太、山鳥実咲
2023年度:河原美羽、土肥真由香、大前亜喜、筒井勇翔
2022年度:細見佳乃子、藤原志帆、雫石千代乃、前田菜緒
【PJアドバイザー・パートナー】
学外:西松建設、西松地所、しろみエール、夕雲舎、姫路市
学内:なし
【PJタイプ】
長期・実践PJ
【PJ関連情報】
かんなび【project】太田ゼミ(都市計画研究室)が複合施設「イーグレひめじ」の利用を促進する若者向けパンフレットを制作!
【進行中】2021年度~:播磨プランニングラボ@高砂市
【PJ概要】
都市計画は机上の空論ではなく、生活や地域とも密接に関わる実践的分野という特徴があります。
そこで、都市計画研究室として2年生や3年生前期で学んだことを3年後期及び4年後期に「計画演習」という形で自治体とのコラボプロジェクトで行います。
高砂市内のA地区を対象とし、地域課題の解決に資する具体的な計画を図面と文書で示し、成果を関係者の前でプレゼンすることを目指します。
【PJメンバー】
2024年度:河原美羽、土肥真由香、筒井勇翔、北梨緒乃、永井結季子、藤原颯太、山鳥実咲
2023年度:雫石千代乃、細見佳乃子、前田菜緒、河原美羽、土肥真由香、大前亜喜、筒井勇翔
2022年度:雫石千代乃、藤原志帆、細見佳乃子、前田菜緒
2021年度:大西飛勇吾、岡田ほのか、中島勇風、壽賀菜々葉、村田萌々香
【PJアドバイザー・パートナー】
学外:高砂市役所都市政策課
学内:なし
【PJタイプ】
長期・実践PJ
【PJ関連情報】
都市計画研究室(2024)「播磨プランニングラボ」『兵庫県立大学環境人間学部エコ・ヒューマン地域連携センター活動・研究報告集2023』24-25
都市計画研究室(2023)「播磨プランニングラボ」『兵庫県立大学環境人間学部エコ・ヒューマン地域連携センター活動・研究報告集2022』15-16
都市計画研究室(2022)「播磨プランニングスタディ」『兵庫県立大学環境人間学部エコ・ヒューマン地域連携センター活動・研究報告集2021』9-10
【進行中】2022年度~:離島の空き家再生PJ@姫路市家島
【PJ概要】
空き家問題は、既に全国的な課題になっていますが、特に離島ではその利活用や仕組みづくりも含めて対策が急務になっています。
EHC教員PJとして、研究室学生以外の参加も募り、家島本島での空き家再生プロジェクトを家島コンシェルジュの中西和也さんの協力も受けながら、進めています。
具体的には、家島での空き家活用のニーズ調査、空き家物件にてDIY作業の実施、空き家利活用物件の利用促進などを学生目線で行っています。
【PJメンバー】
2023年度:木村敏文ゼミ生ほか
2022年度:木村敏文ゼミ生(板倉菜生、盛岡志野)
【PJアドバイザー・パートナー】
学外:いえしまコンシェルジュ(中西和也さん)
学内:なし
【PJタイプ】
短期・実践PJ
【PJ関連情報】
飯尾菜々香ほか(2024)「学生島活プロジェクト@家島」『兵庫県立大学環境人間学部エコ・ヒューマン地域連携センター活動・研究報告集2023』28-29
板倉菜生・盛岡志野(2023)「学生島活プロジェクト」『兵庫県立大学環境人間学部エコ・ヒューマン地域連携センター活動・研究報告集2022』21-22
【進行中】2022年度~:GISとフィールドワークを用いた高大連携PJ@県内
【PJ概要】
地理総合の必修化や、アクティブラーニングの推進、防災や防犯or地方創生の観点からのまちづくり教育への期待を含めて、質的・量的データを活用した地域学習(この場合、特定の科目に限定せず、広く地域を対象とした学習と位置づけます)の必要性が高まっています。
その一方で、学校教育の現場では、ICT技術の整備の立ち遅れや、教員側の時間的余力のなさから、必ずしも十分な地域学習を実践できていない状況にあります。
そこで、本プロジェクトでは、研究室の所属学生が高大連携の主体となり、高校生のサポートをしながら、ビックデータやGISの活用方法、まち歩き、グループワークのファシリテーションを行います。
【PJメンバー】
2024年度:河原美羽、土肥真由香、大前亜喜、筒井勇翔
2023年度:雫石千代乃、細見佳乃子、前田菜緒
2022年度:雫石千代乃、藤原志帆、細見佳乃子、前田菜緒
2021年度:大西飛勇吾、岡田ほのか、中島勇風、壽賀菜々葉、村田萌々香
【PJアドバイザー・パートナー】
学外:兵庫県立北摂三田高等学校(2021年度・2022年度)、兵庫県立姫路西高等学校(2023年度~)
学内:なし
【PJタイプ】
短期的調査・実践PJ
【PJ関連情報】
太田尚孝・米正竜太(2023)「県立北摂三田高校人間科学類型と県立大学環境人間学部都市計画研究室との高大連携事業~地域デザイン実習:自分たちのまちの未来を自分たちでデザインしよう!~」兵庫教育, 2023年3月号, 26-29
太田尚孝・米正竜太(2021)「高校生と大学生が共に学ぶ短期集中型の地域学習プログラムの開発・実践・評価:兵庫県立北摂三田高等学校と兵庫県立大学との高大連携事業を事例に」都市計画報告集, 20, 292-297
環境人間学部Webマガジン くらすペディア「高校生と大学生が共に学ぶ地域学習プログラムの開発(教員:太田尚孝)」
【準備中】公共空間利活用PJ@姫路市駅周辺
【PJ概要】
【PJメンバー】
【PJアドバイザー・パートナー】
学外:未定
学内:未定
【PJタイプ】
【PJ関連情報】
【準備中】『(仮)姫路の住宅地~これまで・これから~』作成PJ@市内全域
【PJ概要】
姫路市は、世界遺産の姫路城のある都市として日本中で有名ですが、戦前・戦後の工業都市という側面もあり、重層的な歴史性をもつ地方拠点都市といえます。
この姫路を対象に、環境人間学部の前身ともいえる姫路短期大学時代から姫路やその周辺の住まい方調査が継続的に行われています(その集大成といえるのが、衣畑怜子(1997)『すまいと住生活―間取りと住まい方の変容』学文社です)。
しかし、21世紀に入り、姫路を取り巻く社会経済環境は大きく変化し、これに応じて姫路の住宅地や住まい方にも変化がみられていると想定されます。
また、地方創生が強く意識される中で、自分たちが暮らすまちへの愛着や理解が必要だと考え、かつ生活科学系の環境人間学部の学生への教育的面からも住まいという生活に直接的に関わるテーマを取り上げます。
そこで、研究室として、日本建築学会の『東京の住宅地』や『関西の住宅地』、兵庫県の『兵庫県ニュータウン再生ガイドライン(団地カルテ)』などの先行的成果物を参考にしながら、体系的な姫路の住宅地に関わる調査を行い、『(仮)姫路の住宅地』という形でまとめ、公表することを目指したいと考えています。
【PJメンバー】
【PJアドバイザー・パートナー】
学外:未定
学内:未定
【PJタイプ】
【PJ関連情報】
【休止中】2022年度:本気のインターンシップ@姫路市内企業・高砂市役所
【PJ概要】
インターンシップが多種多様化し、一部では会社説明会のような形になり、他方では就活と直結している中で、都市計画研究室では、学生にも企業、市役所にも意味のあるインターンシップを研究室発で取り組んでいます。
大学からもインターンシップとして承認を受け、企業及び市役所ともオーダーメイド型でプログラムを考えながら、都市計画分野ならではの実践的でプロジェクト型の中長期的インターンシップを行います。
【PJメンバー】
2022年度:雫石千代乃、藤原志帆、細見佳乃子、前田菜緒
【PJアドバイザー・パートナー】
学外:リノワイズ、アクリエひめじ、神姫バス、高砂市役所
学内:なし
【PJタイプ】
短期実践PJ
【PJ関連情報】
【終了】2022年度~2023年度:地方都市の「防災・コンパクト」調査PJ@加古川流域
【PJ概要】
兵庫県を代表する一級河川の加古川流域では、水害対応と同時に人口減少社会に対応した土地利用計画が求められています。
このような都市計画課題に挑戦するため、マクロ・ミクロでの計画提案や実践につながる調査プロジェクトを立ち上げます。
加古川流域では多種多様な土地利用がみられ、同時に土地利用形成も様々なパターンがあるため、客観的なデータを用いた類型化と、自治体やモデル地区での丁寧なヒアリング調査などを交えて、「防災・コンパクト」な都市計画のあり方を展望します。
なお、調査研究PJは河川財団からの支援を受けて行います。
【PJメンバー】
2023年度:大前亜喜、筒井勇翔、河原美羽、土肥真由香
2022年度:前田菜緒、雫石千代乃、細見佳乃子、藤原志帆
【PJアドバイザー・パートナー】
学外:未定
学内:なし
【PJタイプ】
調査PJ
【PJ関連情報】
大前亜喜・河原美羽・筒井勇翔・土肥真由香「雨水貯留浸透施設の重点的かつ効率的な施設の整備に向けて~地方行政の取組の実態と課題~」令和5年度兵庫自治学会研究発表大会(2023年10月7日@兵庫県立大学神戸商科キャンパス)
前田菜緒・雫石千代乃・藤原志帆・細見佳乃子(2023)「防災・減災と人口減少下の都市的土地利用バランスの実態解明と今後の展望:加古川市・高砂市を事例に」兵庫自治学, 29, 37-42
前田菜緒・雫石千代乃・藤原志帆・細見佳乃子「令和4年度兵庫自治学会研究発表大会分科会」優秀発表者賞
前田菜緒・雫石千代乃・藤原志帆・細見佳乃子「防災・減災と人口減少下の都市的土地利用のバランスの実態解明と今後の展望~加古川市と高砂市を事例に~」 令和4年度兵庫自治学会研究発表大会(2022年12月17日@兵庫県立大学神戸商科キャンパス)
【終了】2021年度:県大生の一人暮らし応援PJ&調査PJ@キャンパス周辺
【PJ概要】
環境人間学部では、およそ半数の学生がキャンパス周辺で一人暮らしをしていますが、決して学生街とは言えない環境下でどのようなライフスタイル、住まい方があるのか、その仕方や工夫を十分に知らないまま入学し、卒業する学生も多いと思います。
また、新型コロナウイルス感染症の感染拡大により、必然的に自宅で過ごす時間が増えてきており、ワンルームという限られた空間でいかに快適に、楽しく過ごせるかも問われています。
そこで、ゼミ生の進路先として不動産分野も多く、かつ生活科学系学部の都市計画研究室として、環境人間学部を希望する(入学する)高校生や一人暮らしを始めたばかりの1年生を主対象にした、『(仮)環境学生版 一人暮らしのススメ』を作成することを目指します。
高校生や1年生が自分自身で、姫路環境人間キャンパス周辺でのワンルームでの暮らし方や住まい方をイメージし、自分の家族構成や性格なども含めて、希望の部屋と出会い、そこで豊かで楽しい暮らしができるような診断チャートと具体的賃貸物件、環境人間学部ならではの生活関連情報とのリンクを作成し、冊子やWEBで発信します。
また、一連のプロセスの中で、研究室のPJメンバーの学生が学生アパートに関わる調査や、不動産会社の賃貸・管理ビジネスを現場で学びながら、新たな間取りや生活関連サービスの提案も行い、誰にとってもWin-Winになる仕組みを追求します。
【PJメンバー】
2021年度:大西飛勇吾、岡田ほのか、中島勇風、壽賀菜々葉、村田萌々香
【PJアドバイザー・パートナー】
学外:兵庫県立大学大学生協、夕雲舎
学内:なし
【PJタイプ】
調査・実践PJ(2021年度前期)
【PJ関連情報】
壽賀菜々葉・岡田ほのか・大西飛勇吾・中島勇風・村田萌々香・太田尚孝(2022)「一人暮らし大学生の住環境と定住意欲に関する調査―兵庫県姫路市を事例として―」 兵庫地理, 67, 103-112
【終了】2020年度:『(仮)太尾自治会のトリセツ』作成支援PJ@太尾地区
【PJ概要】
姫路の市街化調整区域内の太尾自治会では、集落の活性化や地域固有の文化歴史性の継承を目指し、『集落の教科書』をモデルに『(仮)太尾自治会のトリセツ』の策定を検討しています。
同書の策定を学術的、第三者の視点から支援するために、ご相談を受け研究室として関わることになりました。
2020年度は、現地訪問、トリセツ案に対する学生からのアイデア出しを行いました。
【PJメンバー】
2020年度:阿部舞、永瀬紗織、西島優、福島瀬里、猪尾佳之
【PJアドバイザー・パートナー】
学外:太尾自治会、姫路市市民活動推進課
学内:特になし
【PJタイプ】
短期的実践PJ(2020年度後期)
【PJ関連情報】
【終了】2020年度:空き家利活用提案PJ@新在家本町
【PJ概要】
環境人間学部が立地する新在家本町周辺は閑静な住宅街といえますが、ここでも全国的な課題と言える空き家問題が発生しています。
キャンパスから100mのとある建物状態や立地条件の良い2階建ての空き家の利用予定グループからご相談があり、大学に近接した特徴を活かし、地域にとっても意味のある利活用方法がないかを研究室として提案することになりました。
都市計画研究室として、GISを活用した当該物件の客観的状況の整理、類似の状況下の他都市の事例調査、学内資源の潜在性調査などから、具体的に空間の利活用方針を示しました。
なお、新型コロナウイルス問題が顕在化したため、研究室が関わる形でのPJは一時休止となりましたが、対象物件の1階には2020年11月に「手打ち蕎麦屋しん」がオープンしました。
【PJメンバー】
2020年度:阿部舞、永瀬沙織、西島優、福島瀬里
【PJアドバイザー・パートナー】
学外:空き家の利用予定グループ
学内:特になし
【PJタイプ】
短期的調査PJ(2020年前期)
【PJ関連情報】
【終了】2019年度~2020年度:自治体アンテナショップ改善PJ@イーグレ姫路内「きてーな宍粟」
【PJ概要】
自治体アンテナショップは、東京都心部を目的地とした全国的な出店ブームが落ち着き、あらためてその存在意義や可能性が問われていると考えられます。
その中で、姫路市にも近隣の宍粟市の自治体アンテナショップである「きてーな宍粟」が中心市街地に出店し、近隣であるからこそのユニークな取り組みや、地方創生への役割、持続可能な店舗運営の在り方が模索されています。
そこで、都市計画研究室では、2019年度にきてーな宍粟を具体例に、自治体アンテナショップを取り巻く環境をデータやヒアリング調査、来店者調査などから現状把握を行いました(調査結果は『兵庫地理』へ投稿し、既に公開されています)。
2020年度は、この調査をもとに、きてーな宍粟を舞台に、具体的な改善策の実践を宍粟市、宍粟市地域おこし協力隊、学内の学生団体とコラボして進め、実践型プロジェクトを行い、11月末にきてーな宍粟にてイベントを企画しました(実際は、コロナウイルスの感染拡大により開催中止となりました)。
当初の計画通りは進みませんでしたが、PJの活動報告会として宍粟市長の前でプレゼンテーションを行いました(2020年12月14@オンライン形式)。
【PJメンバー】
2019年度:西島優、福島瀬里
2020年度:飯田麟太郎、岡本瑞生、三阪洋貴
【PJアドバイザー・パートナー】
学外:NPO姫路コンベンションサポート、株式会社コリン、きてーな宍粟店舗スタッフ、宍粟市(まち・にぎわい課、市民協働課)、宍粟市地域おこし協力隊
学内:学生団体DEN(食環境栄養課程学生有志)、井関ゼミ(社会学研究室)
【PJタイプ】
通年型調査PJ(2019年度)、通年型実践PJ(2020年度)
【PJ関連情報】
西島優・福島瀬里・阿部舞・永瀬紗織・太田尚孝(2020)「地方都市における自治体アンテナショップの現状と改善案の提案 : 「ふるさと宍粟PR館きてーな宍粟」を事例として」兵庫地理, 65, 75-85
岡本瑞生・飯田麟太郎・三阪洋貴・猪尾佳之・池田美里・太田尚孝(2021)「コロナ禍と学生主体の地域貢献活動:宍粟×兵庫県立大学しそうはちみつコラボプロジェクトを通して」兵庫地理, 66, 57-66
【終了】2018年度~2020年度:コミュニティデザイン×地域資源の再評価PJ@家島本島
【PJ概要】
姫路市には離島と呼ばれる家島諸島が播磨灘に点在し、大都市圏から近接の観光的要素に注目が集まる一方で、急速な人口減少と少子高齢化に起因する様々な課題を抱えています。
この未来の日本の縮図ともいえる、家島本島で「いえしまコンシェルジェ」として活動中の中西さんとのコラボ企画として、家島の活性化につながる学生主体の調査、実践PJを進めています。
2018年度は、関係人口と家島というテーマで調査活動と学生向けのツアー企画を実施しました(調査結果は、『兵庫地理』に投稿し、既に公表されています)。
2019年度は、家島の皆さんから家島ランチレシピを伝授していただき、学生団体DENに協力を受けながら、姫路市内で2日間限定の「カフェいえしま」をオープンしました。また、家島で問題になっている空き家の利活用策を現地調査をもとに行いました。
2020年度は、2019年度の提案を前提に、空き家の利活用策を学生シェアハウスに定め、そのニーズや課題を調査しました。
2021年度以降に、どのように研究室として家島PJを進めていくは、あらためて考える予定です。
【PJメンバー】
2018年度:大江万梨、神原秀政、米田達海、濵田悠輔
2019年度:阿部舞、永瀬紗織
2020年度:池田美里、猪尾佳之
【PJアドバイザー・パートナー】
学外:いえしまコンシェルジェ、姫路市地域おこし協力隊
学内:学生団体DEN(食環境栄養課程の学生有志)、2年生の建築系学生有志
【PJタイプ】
通年型調査PJ(2018年度・2020年度)、通年型実践PJ(2019年度)
【PJ関連情報】
神戸新聞「家島の魅力をランチに凝縮 大学生と島民が考案、姫路でカフェ」2019年12月1日付
くらすペディア「知らないけど、いちばん近い島「家島」の魅力を味わう【前編】【後編】 」
大江万梨・濵田悠輔・神原秀政・米田達海・太田尚孝(2019)「関係人口の増加に向けた提案と関係人口が果たす役割に関する考察-家島諸島を事例に」兵庫地理, 64, 105-113
都市計画研究室(2020)「学生×家島でつくる カフェいえしま」『兵庫県立大学環境人間学部エコ・ヒューマン地域連携センター活動・研究報告集2019』13-14
都市計画研究室(2019)「家島諸島を事例にした関係人口論構築のための準備的調査:兵庫県立大学環境人間学部学生へのアンケート調査の報告」『兵庫県立大学環境人間学部エコ・ヒューマン地域連携センター活動・研究報告集2018』33-36