本研究論文内容の簡潔な説明

無から発生する債務と貨幣⇒固定資産投資⇒固定資産利用の経済活動⇒GDP なので、GDP＝f（債務残高）となり、y＝σmが成立する。

経済活動の原動力は債務であり、貨幣は媒体に過ぎない。

健全な経済成長のためにはy＞m≫1％。

債権者・債務者は直接的には貨幣の保有者ではなく、経済主体の各所に貨幣が保有される。

概ねﾏﾈｰｽﾄｯｸM1以外のﾏﾈｰｽﾄｯｸは固定的に保有されており、交換手段としての権利の規模を数字で表示したものに過ぎない。

本研究論文作成の背景

多くの国家の統計が揃うのは1999年前後以降である。2008年にはﾘｰﾏﾝｼｮｯｸがあったため、前期1999-2012年（56四半期）と後期2013-2018年（23四半期）に2分割することができた。

指標を微分化し、ある程度長期間平均化して初めて本質が見えてくる。出来れば1期間で30四半期以上欲しかった。後期はぎりぎりであった。

2018年前後になって初めて本論文のような解析を実施することができたと認識している。

なお、1999年第1四半期のY、MをY1、M2とし、2012第4四半期のY、MをY2、M2として（Y2-Y1）、（M2ーM1）として各国のﾃﾞｰﾀの相関関係を求める手法と本研究論文の手法は全く異質のものである。

GDP-債務方程式の意義

本研究論文のGDP-債務方程式は数学的に導かれる。その係数は統計的に算出された。

従って、y・σ・mの3要因のうちの2要因を仮定して残りの1要因を計算することができる。しかし、仮定する2要因は実現可能なのか、どう実現するか別途検討が必要である。