経済成長と債務の関係を検証した。四半期毎の国内総生産GDP Yと非金融部門総債務残高M（政府・企業・家計の3部門の合計）から総債務残高対GDP比率（Total credit-to-GDP ratio、ﾏｸﾛﾚﾊﾞﾚｯｼﾞ比率）L=M/Yが算出される。これらから数学的に更に8個の要因を導き出した。国際決済銀行BISの“非金融部門向け与信統計（Credit to the non-financial sectors）”を用い、40ヶ国の各要因の1999～2012年平均値と2013～2018年平均値を算出し、分析した。

その結果、次の結論を得た。

（1）ΔYを Yの増分、y＝ΔY/Yを成長率とし、ΔMをMの増分、m＝ΔM/Mを増加率とすると、方程式y＝σmと方程式ΔY=βΔM＝（σ/L）ΔMが数学的に成立する。各国・各期間の80個のデータを分析した。σはLによらず、主にΔMの構成（与信向け先）の影響を受け、 通常0.5～2.0の範囲である。

（2）横軸を α＝1/Lとする、3枚のｸﾞﾗﾌを作成した。それぞれのグラフの縦軸はm、y、βである。Lの上昇に伴い、m、y、βが低下し、低成長に向かっていることが明瞭である。

（3）mはLや経済状況・政府財政規律などの影響を受ける。

（4） Lの変化率lはl＝（1－σ）＊mと展開できるので、Lの上昇の原因はσ＜1である。

（5）歳入が増大しない状況下でﾏｲﾅｽ成長を回避するためにはΔM（国債合計、t）≧ΔM（赤字国債、t－1）－ΔM（民間、t）が満足しなければならない。実績的には概ねm≫1％でなければならない。これが国債発行が増大する原因である。

（6） 以上からLの上昇に伴う低成長を回避するためには、y＞m≫1％としなければならない。ﾏﾈｰｽﾄｯｸが増大する間接金融からﾏﾈｰｽﾄｯｸが増大しない直接金融への移行を伴う。

（7）景気変動はL（特に企業L）の長期移動平均線からの乖離によって表現できる。ｱﾒﾘｶ・EU・中国はLが2.5へ収斂しつつある。

（8）政府債務残高対GDP比率（縦軸）と民間債務残高対GDP比率（横軸）の関係の図に於いて、経済が発展するにつれて西→南→東→北、或いは領域A→領域B→領域C→領域Dへと逆時計回りに推移する。

野宮好堯『40ヶ国20年間の統計ﾃﾞｰﾀ分析が解明したGDP-債務関係式と経済成長法則』（東芳未来株式会社、2019年9月30日）