お恥ずかしながら、論文公刊後に誤植や説明不足だった点を発見してしまうことがあります。こちらに訂正や補足をまとめておきます。
最終更新 2025年8月12日
木田勇輔，2025，「ソーシャルメディア利用はオンラインの参加行動を促すか？――クラウドファンディングとオンライン署名に焦点を当てて」『社会情報学』14(1): 19-35．
OSFを使用して補足図表を公表しています。こちらからご覧ください。
木田勇輔，2024，「趣味・音楽の好み・ネットメディア利用に基づいた若年女性文化の分類――潜在クラスモデルとベータ回帰モデルを用いて」『椙山女学園大学文化情報学部紀要』23: 65-79．
（訂正）p.65、要約14～15行目 「必要があるである」→「必要がある」
木田勇輔・河村則行・成元哲，2023，「不利の集積は地域への愛着にどのような影響を与えるか――マルチレベル分析によるWilson-Sampsonの社会解体論の検討」『社会学評論』74(2): 316-331．
木田勇輔，2024，「名古屋都市圏における「見えない格差」」岸政彦・川野英二編『岩波講座 社会学 第2巻 都市・地域』岩波書店，p.61-79．
（補足）地域の不利の集積度の計算に際して「ひとり親世帯比率」を計算していますが、これは名古屋市が公表している2015年国勢調査学区集計の「男親と子供から成る世帯」「女親と子供から成る世帯」の値を用いています。この推計では「母子世帯（母親と18歳未満の未婚の子どもの世帯）」「父子世帯（父親と18歳未満の未婚の子どもの世帯）」だけでなく、「男親ないしは女親および成人した子どもの世帯」や「男親ないしは女親が単身赴任している世帯」といった類型が含まれていると考えられます。そのため、「男親世帯」「女親世帯」を純粋に合計した比率ではないことにご注意ください。ただし、「ひとり親世帯」の比率が高い地域では「母子世帯」「父子世帯」の割合が相対的に高いであろうと解釈してこの指標を利用しています。
木田勇輔，2021，「若年女性のソーシャルメディア利用とつながりの形成――Instagramはオフラインの人間関係と結びつくか？」『椙山女学園大学文化情報学部紀要』20: 53-67．
（訂正）p.65、脚注4 「20200年」→「2020年」
木田勇輔，2014，「現代大都市における『地域代表』の再審──名古屋市におけるポピュリズムと自治体内分権の動向を事例として」『地域社会学会年報』第26集: 105-119．
（訂正）p.118、文献リスト 「Mommsen, Wolgang」→「Mommsen, Wolfgang」
他にもあるかもしれませんが、見つけ次第追加します（出版前の校正も頑張ります…）。