第8回環境シンポジウムを開催しました

2009年7月11日

　7月11日（土）13時半から、白山キャンパス「スカイホール」にて、 現代社会総合研究所第8回環境シンポジウム「低炭素革命に向けたエネルギーと環境のあり方―持続可能な社会を目指して―」が開催されました。
　本研究所では創立以来一貫して、現代社会における環境問題をテーマとするシンポジウムを行ってきましたが、 8回目となる今回は、イタリアでの主要国首脳会議（ラクイラ・サミット）で、 先進国の温暖化ガス排出量を2050年までに80％減らす長期目標が首脳宣言に明記された画期的出来事の直後にあたり、 まさに時宜を得た開催となりました（この機会に東洋大学で議論の機会が得られたことを評価する松尾友矩学長の開会メッセージが冒頭に代読されました）。
　本シンポジウムでは、まず「地域ビジネスの環境力で低炭素革命を！」と題して 滝本徹氏（経済産業省関東経済産業局総務企画部長・資源エネルギー部長併任）から基調講演が行われました。 関東環境力ビジネスフォーラム（平成20年11月～）を中心に、我が国の環境技術とビジネスを連動した 産学官＋金融の「つながり力」を活かした活動とアクションプログラムが紹介されました。
　続いて、パネル・ディスカッションでは、「低炭素革命に向けたエネルギーと環境のあり方」をテーマに、 石井晴夫本学経営学部教授をコーディネーターとして、冨田鏡二氏（東京ガス（株）エグゼクティブ・スペシャリスト環境部長）、 矢島正之氏（（財）電力中央研究所研究顧問）、松明淳氏（（社）日本水道協会調査部長）、 小川芳樹本学経済学部教授、滝本徹氏（発言順）が登壇され、エネルギーと資源の供給と需要の両面での見直しについて、 最先端の学術専門的発表と議論が行われました。 エネルギーミックス（各種化石燃料と再生可能エネルギーの効率的利用）の手法に基づく バランスのとれたアプローチ、長期・中期の目標において中国・インド等の新興経済国を巻き込む必要性、 高度の環境技術力を活用した低炭素型経済成長のモデルを世界、とくにアジアに提示していく日本の戦略が明確に主張されました。
　夏空の広がるなか会場には、本学学生・院生に加えて、地元ご住民や環境NPO、 エネルギー関連企業等のビジネスパーソンや他研究機関研究者等を多数お迎えでき、 質疑応答ではエネルギーと環境問題に対する高い関心と意見が表明され、その後の懇談会も賑やかに行われました。