インタビュアー：Masako Matsumoto (King’s College London)　

今回キャリアインタビューを実施したのは、国際移住機関（国連IOM）駐日事務所にてMigration Health（移民の健康・保健）分野のコーディネーターとして活躍されている髙橋 香（たかはし かおる）様です。自治医科大学を卒業後、地域医療に従事され臨床経験を積まれました。その後、イギリスのLondon School of Hygiene and Tropical Medicine（LSHTM）にて公衆衛生学の修士号を取得し、国連IOMのネパール、バングラデシュ、トルコ事務所といった複数の国で移民や避難民の保健プロジェクトに携わってこられました。現在は国連IOM駐日事務所にて、日本政府や関係機関と連携しながら、日本に入国する外国人の入国前結核スクリーニング事業などを担っています。地域に根ざした臨床医としての経験は、国際機関というグローバルな現場でどのように活かされているのでしょうか。家庭とキャリアを両立しながら歩んできた国際協力の道について、髙橋さんの想いを伺いました。

1. 自己紹介

松本： 本日はインタビューにご協力いただき、誠にありがとうございます。まずは、これまでのご経歴について簡単にご紹介いただけますでしょうか。

髙橋： 私は栃木県にある自治医科大学で6年間、医学を学びました。自治医科大学は、地域医療に従事する医師を育成することを目的とした大学で、各都道府県から2〜3人ずつ選抜される仕組みとなっています。そのため私も、卒業後は出身地である山形県に戻り、地域医療に約10年間従事しました。

大学時代には、ボランティア活動などで海外に行く機会が多くあり、さまざまな国を訪問する中で、開発や貧困、避難民といった社会課題に強い関心を持つようになりました。様々なNGOの活動に参加したり、難民キャンプを訪問したりと、現地の状況を肌で感じる貴重な経験を重ねました。

卒業後は臨床医として病院や診療所で勤務を続ける傍ら、休暇を利用してボランティア活動にも継続的に取り組んでいました。医師としては脳神経外科の専門医資格を取得し、専門医としてさらにキャリアを深めていく予定でした。一方で、社会人としての経験を積む中で、ボランティアベースで関わってきた国際協力活動には、専門性や実効性の面で限界があることも実感するようになりました。対象とする課題の大きさに対し、片手間で関わるだけでは十分なインパクトを生み出せないという思いが募り、やるのであれば専門職として本格的に国際協力の分野に携わりたいという志が芽生えました。医師のキャリアを継続するか、国際保健の道に転換するかという、大きな分岐点に差し掛かった時でした。

その後、開発途上国で公衆衛生や故郷を追われた人々に関わる仕事に携わりたいと決意し、大学院進学を目指すことにしました。そして、2011年から国連IOMで勤務を開始しました。

松本：大学時代から多くのボランティア活動をされていたと伺いましたが、国際協力に関心を持たれた原点ついて教えていただけますか。

髙橋： 一番最初のきっかけは、インド・カルカッタにあるマザーテレサの施設を訪れたことでした。それまで私は山形の地方で育ち、海外に触れる機会も、海外に行った人の話を聞くこともない、ごく限られた環境で生活していました。そんな中、大学の先輩が同施設を訪れたという話を偶然耳にし、「自分も行ってみようかな」という軽い気持ちで航空券を手配し、現地へ向かいました。マザーテレサの活動についての知識もほとんどないままの訪問でした。

現地では、想像を超える貧困の現実を目の当たりにしました。金銭的な困窮だけでなく、路上で暮らす子どもたちが地面に落ちているものを拾って食べたり、高齢者が道端に放置されていたりと、さまざまな過酷な状況がそこにはありました。

その一方で、マザーテレサの施設では、そうした人々に丁寧なケアが施されており、「こうした活動をしている人がいるんだ」という驚きと尊敬の念を抱きました。自分の力ではどうにもならないような理不尽や貧困が世界には存在し、それに向き合い行動する人がいるという事実を、私はこのとき初めて実感しました。

この経験が、私が国際協力への関心を抱く原点となりました。

松本：前職での臨床医のご経験について、もう少し詳しくお聞かせいただけますか。

髙橋：医師としては、研修期間を経た後、公立病院や診療所で訪問診療を含む地域に密着した医療に従事していました。こうした地域の医療施設では、病気だけを見るのではなく、「なぜこの人が今この症状を訴えているのか」という背景を深く理解する姿勢が求められます。患者さんの生活環境や家庭の事情など、医療の枠を超えた多様な社会的要因にも目を向け、全体像を踏まえた上で生活習慣や家族の協力体制にも配慮した対応に取り組むことができました。また、地域医療では医師一人で完結することはなく、看護師、訪問看護師、保健師、自治体職員など、さまざまな専門職と連携しながら支援を行います。

こうした地域医療の現場を通じて培われた問題の背景に目を向けられる姿勢は、国連IOMで健康支援業務に携わる中でも非常に役立っています。

2. 大学院進学と就職活動

松本： 臨床医の経験を経て国際保健の道に進まれたとのことですが、大学院へ進学された経緯についてお聞かせいただけますか？

髙橋： 地域医療をする中で国際保健への関心が強くなり、より本格的に取り組みたいと思うようになりました。国際的な保健活動に携わるうえで基礎知識となる熱帯医学と公衆衛生の理解が不可欠と考え、タイのマヒドン大学でDiploma of Tropical Medicine and Hygiene (DTMH)を修了した後に、ロンドン大学衛生熱帯医学大学院 （LSHTM）に進学しました。

山形に住んでいた頃は留学経験者の話を直接聞く機会がほとんどなく、限られた情報の中で進路を模索しましたが、インターネットなどを通じて情報収集を重ね、最終的にLSHTMへの進学を決めました。

松本：LSHTMではどのようなことを学ばれたのでしょうか。コースの内容・特色に加えて、日本の医学部との違いについても教えていただけますか。

髙橋：LSHTMでは、公衆衛生を専攻しました。熱帯医学についてはすでに別のコースで学んでいたので、公衆衛生の知識を深めたいと思い、この専攻を選びました。

入学後に気づいたのですが、この大学院には世界中から多様なバックグラウンドを持った学生が集まっており、中には各国政府からの奨学金で来ている保健行政の幹部クラスの方々も多くいました。授業ではそうした方々が自国の保健医療の課題や政策について話す機会も多く、非常に刺激的で面白かったです。

また、WHOなどの国際機関と連携した特別講義も多く、国際保健の第一線で活躍されている方々による講義を直接聞ける機会が豊富でした。学びの幅が広がっただけでなく、世界の多様な視点や取り組みに触れることで自身の視野も大きく広がったと感じています。

日本の医学部との違いで特に印象的だったのは、学びのスタイルです。日本では、記憶して正解を導くような形式の学びが中心ですが、LSHTMではディスカッションやグループワークがとても重視されていました。最初は慣れずに戸惑いましたが、今ではこのような対話型の学びが非常に有意義だったと感じています。

松本：特に印象に残っている授業はありますか？

髙橋：はい。非常に勉強になったと感じる授業は、「プライマリーヘルスケア」に関するものです。患者さんと医療提供者との双方向的な関係性や、地域やコミュニティとの連携を重視するというボトムアップ型のアプローチを含む広い概念として学びました。それまで私が日本で実践してきた地域医療が、こうした国際的な保健の文脈ではどのように整理され、概念化されているのかを知れました。自分の経験を新たな視点から捉え直すきっかけになり、非常に意義深かったです。

また、「Social Determinants of Health」に関する授業も印象に残っています。これは社会経済的な背景、国の状況などがヘルスアウトカムにどのように影響を与えるかについて学ぶ授業でした。こうした社会構造と健康の関係について学術的にリサーチをし分析する視点を得られたことは、大きな収穫でした。

いずれの講義も、自分が現場で感じていたことに理論的な裏付けを与えてくれるものであり、実体験と学術的な学びが結びついた瞬間だったと感じています。

松本：大学院在学中に就職活動を行われたとのことでしたが、いつ頃から国連機関で働くことを意識されていたのでしょうか？

髙橋：国連という選択肢を意識し始めたのは、地域医療に従事しながら将来を模索していた頃です。国際保健医療学会という学会に参加したとき、国連機関で働く方の発表を聞く機会があり、国連職員の存在を意識するようになりました。それまでは、NGOなど現場に根ざしたフィールドベースの活動を中心に考えていたのですが、家族を連れて安定した形で長期的に働くことを考えたとき、NGOでは難しい面があると感じるようになっていたため、次第に国際機関での勤務に関心を持つようになりました。

就職活動の際には、国連機関を中心にUN Jobsなどの求人サイトで情報を探し、条件が合いそうなものに積極的に応募していました。JPO制度にも挑戦しましたが、医学部で6年、その後9年間の義務年限があり、年齢的にすでに30代半ばだったため、応募の機会が限られていました。そのため、以降は公募ポストを中心に応募を続けました。ただ、国連のポジションは競争が非常に激しく、当時の自分には経験が十分でないと感じることも多かったです。私は多くの資格を保有していましたが、実務経験とのバランスが重視されるため、自分の条件に合致するポジションがなかなか見つからないこともありました。

それでも、自分の関心に近い分野のポストには国内外問わず粘り強く応募を続けました。特に故郷を追われた人々への支援に関心が強かったため、国連IOMやUNHCRの公募ポストには重点的に目を通し、見つけ次第すぐに応募するという姿勢で取り組んでいました。そうした中で、ネパールでの国連IOMのポジションにご縁があり、採用いただくことができました。

松本：豊富なご経歴をお持ちの髙橋さんでも、多くの応募を重ねてこられたというお話にとても励まされました。Migration Healthの分野に携わりたいという思いは、就職活動を始めた当初から明確にお持ちだったのでしょうか？

髙橋：実は、就職活動をしていた当時はMigration Health、日本語で言うと「人の移動と健康」という分野そのものを知りませんでした。というのもこの領域自体が比較的新しく、国連IOMで勤務を開始してから初めてその考え方や枠組みに触れ、関心を持つようになりました。

もともと地域医療に携わっていた頃から、患者さんの社会的背景を踏まえた医療アプローチに興味を持っており、Migration Healthの分野もまた、移住の背景や国の政策、社会環境といった構造的要因を含めた総合的な視点が不可欠とされる点において、自分の関心と非常に一致していると感じています。

結果として偶然の出会いではありましたが、振り返ってみてもこの分野に進んだことは非常に良い選択だったと思っています。

3. 国際保健分野のキャリアパス：国連IOMでの歩み

松本：国連IOMでの勤務を開始した後はどのような経緯で各国に赴任され、経験を積まれてきたのか、キャリアの歩みを教えていただけますか？

髙橋：国連IOMでの最初の赴任地はネパールでした。ここでは、第三国定住プログラムの一環として、ブータン難民の方々を対象とした入国前健康診断と安全な移動を支援する事業を担当しました。結核やアルコール依存症、てんかんなどのさまざまな疾患を抱える方が多く、必要な治療を施したうえで、安全に渡航できるよう医療サポートを行っていました。臨床医としての経験を活かすことができる業務内容であり、国際機関で初めて携わる仕事としてやりがいを感じました。この業務は「プレ・マイグレーション・ヘルス・アクティビティ」と呼ばれ、国連IOMが長年取り組んできた専門的な分野のひとつです。

その後バングラデシュに赴任し、結核診断のためのラボの立ち上げに関わりました。また、当時すでにロヒンギャ難民の方々が大規模なキャンプで生活されており、国連IOMも現地で活動していたため、その支援にも関わりました。バングラデシュは開発系NGOや国際機関の活動が非常に活発で、公衆衛生分野でも多様なプロジェクトが展開されていたため、視野を広げることができました。

さらに2016年には、シリア難民の大規模な流入に対応するためトルコに赴任しました。当時のトルコ事務所はまだ10名ほどの小規模体制で、ヘルス部門も存在していなかったため、私がヘルス部門の立ち上げを任されました。第三国定住に向けて、数万万人という規模のシリア難民の健康診断や医療体制の整備を進める業務を担当し、マネジメントも経験することができました。

4. 国連IOM駐日事務所での取り組みと今後の展望

松本：複数の国際保健の現場で勤務された後、どのような経緯で日本に戻り、駐日事務所での勤務を開始されることになったのでしょうか。

髙橋：2020年、ちょうどコロナ禍のタイミングで日本に異動となりました。私が異動したポストは、厚生労働省と連携して進める入国前結核スクリーニング事業に関するものです。私のこれまでの業務領域と重なる分野ですし、日本語で対応できる職員が必要とされていました。海外で実務経験を積んだうえで、今度は自分の母国である日本に貢献できるということは、とても良い機会だと前向きに捉えています。

松本：フィールド業務と駐日事務所での業務には、どのような違いがありますか？また、現場経験は現在の業務にどのように活かされていますか？

髙橋：フィールド業務と駐日事務所での業務の大きな違いの一つは、チーム体制と業務のスケール感です。ネパール、バングラデシュ、トルコでは、複数の医師、看護師、専門スタッフとともに、各国政府の依頼に基づいて難民や移民の健康チェックを実施しており、現場中心のオペレーションを行っていました。

一方で、駐日事務所では、ヘルス分野の担当は赴任当初私一人であり、日本政府および関係機関との連携・調整、いわゆるガバメント・リエゾンやコーディネーション的な役割が中心です。特に外国出身の方の健康診断や保健医療の課題について、厚生労働省などの関係省庁や医療機関と協議を重ねながら対応を進めており、制度設計や仕組みづくりといった工程に深く関与しています。

こうした違いを踏まえると、フィールドでは現場での実務遂行が中心だったのに対し、現在は政府の立場や視点からプログラムの立ち上げに関与することが求められています。特に日本においては、政府機関との協働が中心となるため、行政機構や政策決定のプロセスを理解しながら業務を進める必要があります。日本の官公庁との調整は私にとって初めての経験でしたが、政府の中でどのように仕事が立ち上がり、動いていくのかを学ぶ貴重な機会となりました。また、そのプロセスの中で、国際機関としてどのような形で貢献できるのかを実践を通じて学ぶことができました。

フィールドでの経験は、こうした業務において非常に活かされています。現場での実務経験を通じて得た視点や課題意識があるからこそ、政策立案や制度設計の際にも現場の視点に即した貢献ができると感じています。

松本：こうした国内外での経験を踏まえて、今後どのようなテーマや課題に取り組んでいきたいとお考えですか？

髙橋：2020年に帰国した際、日本で暮らす外国人に関する課題が国内でも非常に大きなテーマになってきていることを改めて実感しました。こうした課題は、もはや一国だけの問題ではなく、先進国共通の構造的な課題であり、グローバルな視点での対応が求められています。私がキャリアを始めた当初、国際保健は二国間協力を中心としたインターナショナルヘルスとして位置づけられていましたが、現在ではグローバルヘルスへと大きくシフトしています。つまり、かつては開発途上国の課題として捉えられていた問題が、先進国の社会課題と直結しており、国境を越えて影響し合う時代に入っています。

人の移動は今後さらに重要になってくる分野だと思うので、Migration Healthの視点から、Global Healthの領域にも働きかけ、より深く取り組んでいきたいと考えています。

5. 国連職員のワークライフバランス

松本： これまでさまざまな国でお仕事をされてきた中で、ワークライフバランスやご家族との協働についてはどのように工夫されてきたのでしょうか？

髙橋： これまでのキャリアを通じて、私は常に家族とともに生活の拠点を移してきました。ロンドンの大学院に進学した際にはすでに第一子が誕生しており、子どもを連れていくことについて大きな迷いはありませんでした。夫とも相談し、最終的に家族全員で渡英することを決めました。それまでは共働きで、私の方が家事を多く担っていましたが、渡英を機に家庭の役割が逆転しました。この家庭内でのバランスの変化が、非常に大きなチャレンジでした。特に、自分の中にあった固定観念を手放すことに困難を感じましたが、日本の伝統的なしきたりから一歩外に出て海外で生活するという経験を通じて、そうした価値観を乗り越えることができたと感じています。

ネパール赴任が決まる直前には第二子を妊娠していて、バンコクにある病院で出産しました。国連では産休・育休の制度が整っており、母乳タイムも認められています。ネパールではナニー（子守り）を雇うこともでき、むしろ日本で出産・育児するよりもよかったのではないかと思うこともあります。日本の病院で働いていた頃は、女性医師が妊娠すると職場に戻りづらくなるような雰囲気もありました。出産を機に第一線から外れることを余儀なくされる場合も多く、フルタイムで働き続けるのが難しい状況でした。それに比べて、国際機関は仕事と育児の両立がしやすく、非常に前向きにキャリアを継続することができます。

松本：海外での子育ての面で、特に大変だったことはありますか？

髙橋：海外では親戚や友人が近くにいない分、何かトラブルがあった際にはすべて自分たちで解決しなければならず、その意味では常に緊張感がありました。一方で、そうした環境だからこそ家族の絆はより深まったと感じています。言語の面でも課題はありました。私たちは家庭内では日本語で会話していましたが、子どもたちは現地のインターナショナルスクールに通っていたため、日本語の読み書きや漢字には苦手意識がありました。振り返ると、言語を含めた多文化的な環境の中で、子どもたちが自らのアイデンティティをどのように形成していくかは、大きなテーマのひとつだったと感じています。

また、赴任に伴う移動の際、子どもたちがまだ幼かったこともあり、比較的大きなお子さんをお持ちのご家庭と比べると調整はしやすかったと感じています。ただし、学期の切り替え時には学校との調整が必要だったほか、セキュリティの観点からファミリー・デューティーステーションに限定されるため、勤務地の選択肢が限られるという側面もありました。とはいえ、事前に現地の学校や医療機関の情報を調べたり、現地にいる方々から話を伺ったりすることで、徐々に慣れていきました。家族もさまざまな文化や価値観に柔軟に適応しており、異なる国の文化に触れながら、その土地ならではの経験を楽しむことができたと思います。そうした意味では、家族全体で前向きに移動を重ねることができたと感じています。

6. 留学・国際協力を目指す方へのメッセージ

松本：最後に、これから国際協力の道を志す方に向けて、メッセージをいただけますか？

髙橋：日本の方、特に女性の場合は、キャリアの発展していく時期と、家庭を築く時期が重なってしまうことが多いのではないかと思います。また、国際協力の分野では国をまたいでの転勤や移動も多いので、ハードルが高いと感じる方も多くいらっしゃると思います。

私自身は、たまたま自分の興味があるところにアンテナを張り続けていて、いろいろと試していく中で、国連IOMに出会い、ちょうどMigration Healthという分野と巡り合いました。さらに、家族との状況もうまく重なって、結果的にはうまく進められた部分もあると思います。ただ、それは計画通りにきたというよりも、「やりたいことをやりたい」という気持ちを持ち続けて、少しずつ積み重ねていった結果だったと思います。

私は“王道”のキャリアルートを歩んできたわけではありませんが、それでも比較的ニッチな分野からでも道は開けるという実感があります。国際協力の世界では、「この機関でこの仕事をするにはこの経路でなければならない」という決まりきった道ばかりではなく、いろいろな入り口が存在します。

世界的な情勢も常に変化していますし、新しい分野や求められる専門性もどんどん出てきています。ですから、「こうあるべき」といった固定観念に縛られすぎず、自分の興味やタイミングを大切にしながら、ぜひ挑戦していってほしいなと思います。