異年齢の児童同士で協力し、
共通の趣味・関心を追求する
クラブ活動

児童の興味・関心をできるだけ生かし、また、学校や地域の実態を踏まえて、令和７年度は次の七つのクラブを設置しました。

科学、室内ゲーム、バドミントン、家庭科、まんが・イラスト、マーチング、サッカー・卓球

乗附小英語だより

2 年生の英語では、１年間で「数」「色と形」「果物と野菜」「動物」「道案内」「動きを表す言葉」「家族」などを学習します。今日の授業は「家族」についてです。１年生でも同様の内容を学習しましたが、そこからさらにレベルアップして、やり取りの英文や新しい単語を覚えていきます。この方式はスパイラル学習★と呼ばれます。

★スパイラル学習とは、同じ教材や内容を使いながら、繰り返し勉強することで、少しずつ難しい内容に挑戦する学習方法です。 同じ内容を何度も勉強することで覚えやすくなり、さらに少しずつ難しくしていくことで理解が深まるというメリットがあります。低学年で習ったことを中学年で、中学年で習ったことを高学年で、内容を少しずつレベルアップさせながら学習を進めていきます。

３年生からは、テキストを使用しての授業が始まりますが、１年生のときからＡＬＴの先生や英語に慣れ親しんでいる子どもたちにとっては、「知ってる」「言える」やり取りや単語がたくさんあることでしょう。Keep it up!

【第２回 学校評価アンケート結果より】

〔保護者対象〕 

Ｑ学校はお子さんが英語に意欲的に取り組めるように工夫している。…88.1％（第１回より 0.9 ポイントアップ）

〔子ども対象〕 

Q 英語の授業で進んで聞いたり話したりしようとしている。…89.6％（第１回より 3.2 ポイントアップ）

 学校評価の結果からも、子どもたちが毎週の授業に意欲的に取り組めていることがうかがえます。

乗附小学校
特別の教育課程の編成方針

１ 特別の教育課程の内容

（１）教科、時数等

小学校第１、第２学年において「外国語活動」を行う。

• 第１学年は生活科を１９時間削減し、削減分と１５時間の余剰時間を合わせて３４時間の「外国語活動」を行う。

• 第２学年は生活科を２０時間削減し、削減分と１５時間の余剰時間を合わせて３５時間の「外国語活動」を行う。

（２）実施期間

令和２年４月１日から

２ 特別の教育課程を編成する必要性

（１）高崎市の取組から

高崎市においては、平成２８年度から市内全小学校が教育課程特例校に指定され、１～４年生は３５時間（１年生は３４時間）の「外国語活動」、５、６年生は７０時間の「英語科（外国語）」を実施してきた。また、平成２９年度からの英語指導助手（ＡＬＴ）の全校配置に伴い、「外国語活動」と「英語科（外国語）」の全ての授業を担任等と英語指導助手（ＡＬＴ）によるティームティーチングを行っている。このように、現行学習指導要領の実施に先立って、市全体で英語教育の早期化、教科化に対応した取組を進めてきたところである。現行学習指導要領の下においても、全学年の英語教育の量と質を確保し、中学校へのスムーズな接続やさらなる授業改善に努めていくため、市内全小学校で１、２年生の「外国語活動」を実施する。

（２）本校の取組から

本校においても、市の取組を踏まえ、６年間の系統性を踏まえた英語教育に取り組み、英語を通して積極的にコミュニケーションを図ろうとする態度や聞く・話す能力の育成に力を入れてきたところである。児童が日常的に英語に慣れ親しみ、英語指導助手（ＡＬＴ）のネイティブな発音を聞くことができる環境を整えるとともに、英語を使った児童同士のやりとりや英語指導助手（ＡＬＴ）等とのやりとりを通して、自分の思いを伝えることや相手の思いを理解することの喜びを感じることができるよう、学校全体で授業改善に取り組んできた。その成果として、本校児童の約９０％が「英語の授業で進んで聞いたり話したりしようとしている」と答えている。これらの取組を継続・発展させることにより、児童の聞く・話す能力をより高め、英語を通して積極的にコミュニケーションを図ろうとする児童を育成するため、特別な教育課程による低学年からの英語教育を継続する。

３ 特別の教育課程を実施するにあたっての配慮事項

• 生活科の削減分については、年間指導計画を見直し、生活科の目標を達成できるようにする。

• 市教委作成の指導計画を活用し、１、２年生の児童の発達段階や３、４年生の「外国語活動」への接続、６年間の系統性を踏まえた活動となるようにする。

• 全ての授業を担任等とＡＬＴとのティームティーチングで行い、ネイティブの発音に繰り返し触れることができるようにする。

• 英語を取り入れた校内環境整備やＡＬＴを活用した集会等、児童が英語に慣れ親しめるような環境づくりを学校全体で計画的に行う。

• 特別の教育課程について、保護者や地域住民、学校関係者への周知を行い、理解を得る。