教職課程

教育職員免許状を取得するためには以下の条件を満たさなければなりません。

① 卒業要件を満たす（基礎資格）

②「教科及び教科の指導法に関する科目」と「教育の基礎的理解に関する科目等」の双方について、所定の単位を修得する。

また、高等学校教諭一種免許状の取得を希望する学生は、「大学が独自に設定する科目」として、「道徳教育の研究Ⅰ・Ⅱ」を必修とする。（中学校教諭一種免許状の場合は「教育の基礎的理解に関する科目等」として必修）

③「介護等体験」
中学校教諭一種免許状の取得を希望する学生は、社会福祉施設と特別支援学校での「介護等体験」が必要である。「介護等体験」の具体的な申し込み手続き等については、３年次はじめの「介護等体験ガイダンス」で説明する。

④ 「教育職員免許法施行規則第66条の6に定める科目」の単位を修得する。

「日本国憲法」、「体育」、「外国語コミュニケーション」※、「数理、データ活用及び人工知能に関する科目又は情報機器の操作」

※＜外国語コミュニケーションの履修について＞

①「外国語コミュニケーション」に関する科目は英語の「コミュニケーション」に関する分野で２単位を充当する。 これは、「教科及び教科の指導法に関する科目」の３０単位（中学校）、３２単位（高等学校）以外に修得する必要がある。

②複数の教科で免許状を取得する場合は、取得する教科のいずれかで必要な外国語コミュニケーションの科目を取得する。

（１）教科及び教科の指導法に関する科目

教科及び教科の指導法に関する科目 とは、教育職員免許法施行規則に定められた「 教科及び教科の指導法に関する科目 」に対応する授業科目のことで、 専門教科及び教科指導法に関する知識と能力を向上させるための科目です。 

教科に関する科目は、必修科目と修得単位数に注意しつつ、所属する専攻・学科の卒業要件を満たすことで、ほぼ充足することができます。（必修の他、各分野１科目１単位以上は最低要件ですので、偏らないように全分野にわたって修得することを心がけてください）

「教科教育法（Ⅰ・ⅡまたはⅠ・Ⅱ・ⅢまたはⅣ）」「教育実習（ⅠまたはⅠ・Ⅱ）」と「教職実践演習」は順次履修科目(仮進級制度の適用はありません)になっていますので、特に注意してください。そのため、留学を予定している人は、教員免許状を４年間で取得することは難しくなります。

（２）教育の基礎的理解に関する科目等

　教員になるためには、専門教科についての実力がどんなに備わっていたとしても、それだけでは十分ではありません。教職の意義、教育の本質、生徒の発達・学習過程、あるいは教育の社会的基盤等についての深い理解の上に立ち、生徒の実態を踏まえて専門教科や道徳・特別活動を効果的に指導する能力を身につけることが必要です。教育の基礎的理解に関する科目等とは、このような理解を深め、能力を養うための授業科目です。その総仕上げが、教職インターンとも呼ぶべき教育実習です。

　 教育の基礎的理解に関する科目等は、必修科目と選択必修科目に分かれているのでモレのないよう履修することが必要です。

　なお、高等学校教諭一種免許状の取得を希望する学生は、「大学が独自に設定する科目」として、「道徳教育の研究Ⅰ・Ⅱ」が必修になります。（中学校教諭一種免許状の取得を希望する学生の場合、同科目は「教育の基礎的理解に関する科目等」の必修に含まれています）

免許状取得に必要な教職関連の科目は、以下のように卒業要件の124単位以外に修得しなければならない科目があります。また「介護等体験」「教育実習」等の実習も必要となります。教職科目や実習の履修条件やを確認し、4年間の履修計画をたてるようにしてください。