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和暦→西暦 年度早見表
和暦→西暦 年度早見表
昭和18年～昭和28年(創業前)
昭和18年～昭和28年(創業前)
昭和18年 → 1943年
愛媛県周桑郡石根村大字大頭
玉井一美が土木工事に従事
昭和18年4月6日～昭和19年7月31日
周桑郡石根村大字大頭 建設業黒川隆太郎山西組
(後の黒川建設 本社は東京に移転)
: 工事現場差配人として従事
(証明者: 黒川隆太郎 様)
昭和19年 → 1944年
昭和19年8月1日～昭和23年3月31日
周桑郡壬生川町 株式会社道前組、安藤組
(現在の安藤工業株式会社)
: 工事現場差配人、施工監督として従事
(証明者: 安藤文次郎 様)
昭和20年 → 1945年
昭和21年 → 1946年
1946年11月3日
日本国憲法 公布
昭和22年 → 1947年
1947年
日本国憲法 施行
昭和23年 → 1948年
昭和23年4月1日～昭和24年10月31日
山西組
: 土木一式現場監督として従事
(証明者: 黒川隆太郎 様)
昭和24年 → 1949年
昭和24年11月1日～昭和29年5月1日
周桑郡石根村大字大頭 高橋組
: 土木一式現場監督として従事
(証明者: 高橋貞次 様)
昭和25年 → 1950年
昭和26年 → 1951年
昭和27年 → 1952年
昭和28年 → 1953年
昭和29年(創業)～昭和64年
昭和29年(創業)～昭和64年
昭和29年 → 1954年
昭和29年 5月25日
玉井建設 創業
代表者 玉井一美
昭和29年 5月25日
(第1回知事登録記号番号 (ハ)第1630号)
土木工事業
愛媛県周桑郡石根村大字明穂甲330番地
昭和29年5月25日(知事登録記号番号 (ハ)第1630号)
昭和30年 → 1955年
昭和30年 4月 1日
愛媛県建設業協会に所属
昭和30年 4月25日
周桑郡小松町新設のため 住所表示変更:
愛媛県周桑郡小松町大字明穂甲330番地
昭和30年 5月25日
創業 1周年
昭和31年 → 1956年
昭和32年 → 1957年
昭和33年 → 1958年
昭和33年5月25日(知事登録記号番号 (ホ)第1630号)
昭和34年 → 1959年
昭和35年 → 1960年
昭和35年 4月 1日
周桑建設業協会に加入
昭和35年5月25日(知事登録記号番号 (ヘ)第1630号)
昭和36年 → 1961年
昭和37年 → 1962年
昭和37年 7月 1日
社団法人愛媛県建設業協会に加入
定款第5条の正会員
昭和37年5月25日(知事登録記号番号 (ト)第1630号)
昭和38年 → 1963年
昭和39年 → 1964年
昭和39年 5月25日
創業 10周年
昭和39年5月25日(知事登録記号番号 (チ)第1630号)
1964年10月10日から10月24日
東京オリンピック (第18回夏季オリンピック)
昭和40年 → 1965年
昭和40年 3月
共同企業体による、道改第4号の3工事(大日川橋 下部工)が竣工しました。
発注者:愛媛県、
施工者:八紘建設共同企業体
八紘建設共同企業体 とは、小松町内多数の土木工事業者が結成した、大規模共同企業体です。
昭和41年 → 1966年
昭和41年5月25日(知事登録記号番号 (リ)第1630号)
昭和42年 → 1967年
昭和43年 → 1968年
昭和43年5月25日(知事登録記号番号 (ヌ)第1630号)
昭和44年 → 1969年
1969年
アポロ11号月面着陸
昭和45年 → 1970年
昭和45年5月25日(知事登録記号番号 (ル)第1630号)
1970年3月15日～9月13日
日本万国博覧会(大阪万博) (開会式は3月14日)
昭和46年 → 1971年
昭和47年 → 1972年
昭和47年 5月25日
(知事登録記号番号 (オ)第1630号)
土木工事業
建設業法は、登録制から許可制へ移行(昭和47年4月1日から施行)
最後の知事登録の更新となった
1972年
札幌オリンピック (第11回冬季オリンピック)
昭和48年 → 1973年
昭和48年 7月 7日
有限会社玉井建設 設立
代表取締役 玉井一美
昭和48年 7月 7日
社団法人愛媛県建設業協会に加入
昭和48年 9月14日
第1回 愛媛県知事許可 (般-48) 第1394号
土木工事業 建築工事業
1973年
オイルショック
昭和49年 → 1974年
昭和49年 5月25日
創業 20周年
昭和49年 7月 7日
設立 1周年
昭和50年 → 1975年
昭和51年 → 1976年
昭和52年 → 1977年
昭和53年 → 1978年
昭和53年 4月 1日
小松町商工会(現在の周桑商工会)に加入
1978年
成田空港開港
昭和54年 → 1979年
昭和55年 → 1980年
昭和56年 → 1981年
昭和57年 → 1982年
昭和57年10月19日
業種追加
( とび・土工工事業 水道施設工事業 )
愛媛県知事許可 (般-57) 第1394号
土木工事業、建築工事業、とび・土工工事業、水道施設工事業
1982年
東北新幹線開業
昭和58年 → 1983年
昭和59年 → 1984年
昭和59年 5月25日
創業 30周年
昭和59年 7月 7日
設立 11周年
昭和60年 → 1985年
昭和61年 → 1986年
昭和62年 → 1987年
1987年
国鉄民営化、JR発足
昭和63年 → 1988年
昭和63年 2月22日
愛媛県知事許可 (特-62) 第1394号
土木工事業、とび・土工工事業、水道施設工事業
愛媛県知事許可 (般-62) 第1394号
建築工事業
1988年
青函トンネル開通
昭和64年 → 1989年
1989年1月7日まで 元号は、昭和
平成元年～平成31年
平成元年～平成31年
平成元年 → 1989年
1989年1月8日から元号は、平成
1989年4月1日
消費税 3%導入
平成元年 5月25日
創業 35周年
平成元年 7月 7日
設立 16周年
平成元年10月26日
代表取締役 玉井静正 就任
平成 2年 → 1990年
平成 3年 → 1991年
平成 4年 → 1992年
平成 5年 → 1993年
平成 6年 → 1994年
平成 6年 5月25日
創業 40周年
平成 6年 7月 7日
設立 21周年
平成 6年 9月15日
株式会社玉井建設 組織変更
平成 7年 → 1995年
1995年1月17日
阪神・淡路大震災
平成 8年 → 1996年
平成 9年 → 1997年
1997年4月1日
消費税 5%に増税
平成10年 → 1998年
1998年
長野冬季オリンピック開催
平成11年 → 1999年
平成12年 → 2000年
平成13年 → 2001年
2001年9月11日
米同時多発テロ
平成14年 → 2002年
2002年
サッカーW杯日韓大会開催
平成15年 → 2003年
平成16年 → 2004年
平成16年 5月25日
創業 50周年
平成16年 7月 7日
設立 31周年
平成16年11月 1日
西条市新設のため 住所表示変更:
愛媛県西条市小松町明穂甲330番地
2004年
九州新幹線開業
平成17年 → 2005年
平成18年 → 2006年
平成19年 → 2007年
平成20年 → 2008年
2008年
リーマン・ショック
平成21年 → 2009年
平成22年 → 2010年
平成23年 → 2011年
2011年3月11日
東日本大震災
平成24年 → 2012年
平成25年 → 2013年
平成26年 → 2014年
2014年4月1日
消費税 8%に増税
平成26年 5月25日
創業 60周年
平成26年 7月 7日
設立 41周年
平成27年 → 2015年
2015年
北陸新幹線開業
平成28年 → 2016年
2016年
北海道新幹線開業
熊本地震
平成29年 → 2017年
平成29年9月11日
業種追加 ( 解体工事業 )
愛媛県知事許可 (特-29) 第1394号
土木工事業、とび・土工工事業、水道施設工事業、解体工事業
愛媛県知事許可 (般-29) 第1394号
建築工事業
参考メモ
前回まで建設業の許可日9月14日なので、許可日を変えなく更新する為には、8月14日に建設業の許可申請を行うが、平成29年は、11日(祝日)、12日(土曜日)、13日(日曜日)であり、8月14日に再提出の猶予がない。平日までに提出する必要があった為、平成29年8月10日の申請受付日、建設業の許可日が平成29年9月11日となった。
2017年
平成29年12月1日
12月1日の皇室会議にて、平成31年4月30日までとなり、2019年5月1日からは、新しい元号
平成30年 → 2018年
平成31年 → 2019年
2019年4月30日まで 元号は、平成
令和元年～
令和元年～
令和元年 → 2019年
2019年5月1日から元号は、令和
令和元年 5月25日
創業 65周年
令和元年 7月 7日
設立 46周年
2019年10月1日
消費税 10%に増税
令和2年 → 2020年
2020年4月7日
新型コロナウイルスの都市部の感染拡大を受け、安倍晋三首相が、緊急事態宣言を出す
７都府県(東京、神奈川、埼玉、千葉、大阪、兵庫、福岡)が対象となった。
2020年4月16日
緊急事態宣言の対象地域を全国に拡大
2020年5月25日
緊急事態宣言を解除
令和3年 → 2021年
2021年7月23日から8月8日
東京オリンピック (第32回夏季オリンピック)
新型コロナウイルス感染症 (COVID-19) の世界的流行を受け、2020年夏の開催日程（同年7月24日開会）から1年延期して開催された
令和4年 → 2022年
令和4年9月12日
代表取締役 玉井昭秀 就任
令和5年 → 2023年
2023年5月8日
新型コロナウイルス感染症が5類感染症に移行した
令和6年 → 2024年
2024年1月1日
令和6年能登半島地震
令和6年 5月25日
創業 70周年
令和6年 7月 7日
設立 51周年
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