東京理科大学経営学部ビジネスエコノミクス学科
栗原研究室
ミクロ経済学 / 公共経済学 / 医療経済学 / 社会的選択理論 / 厚生経済学
ミクロ経済学 / 公共経済学 / 医療経済学 / 社会的選択理論 / 厚生経済学
栗原 崇(くりはら たかし)
専門:選好理論、社会的選択理論、厚生経済学、医療経済学
経歴:2019年3月に博士号(経済学;早稲田大学)を取得後、早稲田大学政治経済学術院助教、東海大学政治経済学部特任講師・講師・准教授を経て、2026年4月より本学科に着任
主要科目:ミクロ経済学、公共経済学、経済政策
詳しい研究活動については、教員HPまたはresearchmapをご確認ください
Pythonによるデータ処理プログラム(GitHub)や、投票シミュレーション用のプログラム、投票のウェブアプリケーションも公開しています
趣味の音楽活動については、こちらをご確認ください
2026年度に開設した研究室
ミクロ経済学を中心に、公共経済学、医療経済学、社会的選択理論を扱う
理論研究、シミュレーション分析、実証研究、どれでもOK
実社会で用いられている制度やシステムについて深掘りする実装を意識した社会システムの構築を本気で考える
興味のある先行研究についての発表
どの方法論で研究したいかを、ある程度想定する
先行研究をまとめて、新規性のあるテーマ決めを行う
プレゼンや論文執筆のノウハウを学ぶ
データ集めや理論研究、プログラムの作成などを始める
何か結果を得ることができれば、そこまでを論文の形にする(ここまでが3年生)
4年次の夏休みが終わるまでに、主要結果を得ることを目指す
冬休み前までに初稿を完成する
最終発表会
3、4年合同
歓迎会、OBOG会、卒業パーティー
夏合宿(伊豆・熱海・仙台・金沢・軽井沢など)
外部の論文コンクール
就活相談会/ES添削会
公共調達における落札率の決定要因
『社会生活基本調査(総務省統計局)』を用いた子供の家事時間の決定要因
介護事業所の日本人離職率と技能実習生受け入れ制度との関係
ニューヨークの市民参加型予算の採択要因/市民参加型予算の実験やシミュレーション分析
第二子の壁となる経済要因と環境要因
通勤時間による(非)金銭的支援と生活満足度との関連性の変動
『全国家計構造調査(総務省統計局)』を用いた世帯属性ごとの消費行動の特徴
既存の投票ルールを評価/新たな投票ルールの考案と評価
IIAの関連公理を用いたアローの不可能性定理からの脱却
早稲田大学大学院経済学研究科 2名
東京農業大学大学院農学研究科 1名
中央大学大学院経済学研究科 1名
他、指導中の院進希望学生が4名
指導方針: 研究に加えて、院試に向けた勉強対策、履修計画も行います。理論と実証、両方受け入れ可能です。
1期生(2026年度):12名
浅野光喜・江崎慶・大谷茉莉那・小河俊太・鍵冨結衣・木村美智・西條真由・佐藤翼・中村文香・西原茉莉子・安力川遥奈・谷田部歩実
東京大学社会科学研究所データアーカイブ(SSJDA):当該機関だけでなく多くのデータ提供があり、ミクロデータの利用が可能(教員による申請が必要)
総務省統計局匿名ミクロデータ:数十万人規模の匿名ミクロデータを使用することができる(原則、教員の申請が必要)
LIS:ルクセンブルクのデータセンターが所有する世界中の所得情報などに関するミクロデータ(すべて英語、かつユーザー登録が必要)
<匿名ミクロデータ『社会生活基本調査』活用事例(2023年度〜)>
安藤(2024)「Does the unfair division of home duties between parents lead to children becoming young (adult) carers?」
概要:This study aims to clarify that the unfair division of home duties between parents leads to children becoming young (adult) carers. When we accurately discuss young (adult) carers, we should define them with a specific range of age, tasks and responsibilities, and their level of burden. However, deciding on the last term is hard because it depends on children's characteristics. We then introduce the concept of "potential" young adult carers: children under 25 burdened with home duties. This study has two novelties: First, we focus on households with both parents. In households with both parents, it is natural that the father's burden is heavier than the children's burden; therefore, we would observe the interaction of potential young (adult) carers and abused children. We use the cross-sectional data from time use and leisure activities conducted by the Statistics Bureau, Ministry of Internal Affairs and Communications, in 2011 and 2016. We analyze the changes in the division of home duties between children and fathers when the mothers' home duties time changes. Since we consider that the mothers' home duties are endogenous, we use the two-stage least-squares model. As the major results, we found that children tend to be potential young carers if (i) there is an unfair division of home duties between parents, (ii) they have more siblings, (iii) their age is under 19, (iv) their household income is 2.00–2.99 or 4.00–6.99 million yen, (v) their fathers’ final education is university or graduate schools, and (vi) their fathers cannot adjust work schedules flexibly. Furthermore, we found that the burden of potential young carers increases if they are in situations with the above (i)‒ (iv), and one of the parents is unemployed.
柳岡(2024)「生産年齢人口の趣味・娯楽に関する経済活動と主観的健康の相関性」
概要:本研究では、生産年齢人口が行う趣味・娯楽に関する経済活動と主観的健康がどのように関係するのかを分析し、その結果に対し今後政府がどのように生産年齢人口の健康維持に取り組むべきなのかを検討することを目的とした。2011,2017 年度の総務省統計局『社会生活基本調査』を用い、生産年齢である20〜64歳を対象とし、それぞれの個人が行う余 暇活動の有無と主観的健康状態の相関関係を明らかにした。その結果、運動においては有酸 素運動や集団でプレイする運動をしている人ほど主観的健康状態が良く、文化系の趣味では具体的なアウトプットをともなわない入力型や、思考をともなう趣味が主観的健康状態を良くする傾向にあることを明らかにした。性別ごとに分析を行った結果、性別間の違いとして運動の場合は男性の方が女性よりも主観的健康状態との正/負の相関が明確であり、 文化系の趣味の場合は男性ではアクティブなもの、女性では受け身に楽しめるものが主観的健康状態を改善する傾向にあることが明らかとなった。
三塚(2025)「自殺と独身状態との関連性および離別・死別の要因分析」
概要:本研究では、自殺率の要因分析により自殺と独身状態の関係を明らかにし、さらに離別・死別の要因分析を行うことを目的とする。自殺率の要因分析には2010,2015,2020年度の都道府県別パネルデータを用い、離別・死別の要因分析では総務省統計局(2011,2016)の「社会生活基本調査」の個票データを用いた。その結果、自殺率と正の相関があったのは完全失業率、ひとり親世帯率、15歳以上離別・死別率であり、負の相関があったのは訪問看護・介護サービス利用率、1人あたり課税対象所得の対数値、生活保護扶助世帯率、15歳以上未婚率であった。さらに、離別・死別と正の相関があったのは年齢、専門学校を除く学歴、 通勤・通学時間、不健康状態、100~499万円の収入、1人での受診・療養時間であった。負の相関があったのは、3大都市での居住、男性、自営業、週34時間以内の勤務、良好な健康状態、家族の要介護者なし、家族でのボランティア参加、交際・付き合い参加、受診・療養の時間であった。
私語はよくないけど、ゼミ中にしゃべりたい。そんな願望を詰め込んだこのポッドキャストは、学生が中心となって様々なゲストとおしゃべりする番組です。Spotifyにて配信しています!よろしければフォローをお願いいたします。
シーズン1(S1):東海大学のゼミ生
シーズン2(S2):東京理科大学のゼミ生