研究活動
「企業のエナジートランジション」を大きなテーマに、マクロからミクロまで複合的な視点でエネルギーシステム研究に従事しています。
【研究事例】
日本の既存社会システムにおいて、企業に関連するCO2排出量は全体の約70%を占めており、企業のGXやエネルギー移行の意思決定が脱炭素社会実現への重要な役割を果たします。そこで、「エネルギー科学」、「経営学」、「データサイエンス」を融合させ、「企業活動を如何にカーボンニュートラルへ移行すべきか」を明らかにすることを目的に研究に取り組んでいます。
主に企業に着目していますが、エネルギー移行を議論する際は、①ミクロ(企業・個人)から②マクロ(社会)という広域の視点が不可欠です。従ってミクロからマクロまで多面的にエネルギー移行を対象に研究を行っています。(以下は研究例。)
① ミクロの視点：エネルギー移行に関する経営戦略
日本の上場企業を対象に、クラスタリングやテキストマイニングなど機械学習の手法を応用して、有価証券報告書に含まれる企業の経営指標や経営方針、及びCO2排出量を分析し、エネルギー移行に積極的な企業の特徴を抽出する新しい試みを行っています。 (後藤良介、手塚哲央、財務諸表及び経営指標を用いた企業のエネルギーシフト可能性に関する研究、エネルギー・資源、Vol. 41(6)、 2020年)
② マクロの視点：移行期に望ましいエネルギーインフラ
再エネ大量導入時における、時系列的な既設発電設備の更新・廃棄計画に関する3つのシナリオを用意し、定量モデリングと数理計画の手法を用いて、水素発電など新しい技術を含めたエネルギー移行時に望ましい設備構成を比較・検証しています。 (後藤良介、手塚哲央、既設発電設備更新制約を考慮した再生可能エネルギー大量導入時の電源構成に関する研究、エネルギー・資源、Vol. 41(2)、 2020年)
図 水素発電や蓄電池を含めた2040年代の電力需給シミュレーション結果例
詳細は以下をご参照ください。