食の信頼向上をめざす会
Association for Confidence in Food Safety
食品安全に関する科学的な
情報発信と意見交換を行う会です
食品の安全とは
有害な化学物質や食中毒菌で汚染されていないことです
その被害は食中毒という形で現れます。厚労省の食中毒統計を見ると、細菌やウイルスによる食中毒とフグやキノコなどの自然毒による食中毒が毎年発生しています。しかし多くの人が不安を抱いている食品添加物や残留農薬や遺伝子組換えによる食中毒は出ていません。化学物質の安全性は厳しい規制で守られているのですが、それでも安心できない理由は、規制を行う行政と食品を製造する企業への不信感です。安全と安心の分離を解消する手段は信頼関係の構築しかない。そんな考えに基づいて食の信頼向上をめざす会は活動しています。
活動の内容
情報交換会の開催とグループメールでの意見交換
消費者、事業者、行政、科学者、メディア関係者など、異なった立場の会員が食品安全について話し合いの場を持ち、どうしたら安全を確保できるのか、そして安心して食事ができるのか、知恵を出し合います。
会合はZOOMを使ったリモート会議方式で月に１回程度開催します。参加は無料です。
グループメールを使った意見交換は常時行っています。
食の安全と安心に興味がある方はぜひご参加ください。
めざす会の会費は無料、退会は自由です。
申し込み: shinrai.koujyou@gmail.com
過去の会と今後の予定は「歴史と活動記録」をご覧ください
食の信頼向上をめざす会 7/24 ZOOM情報交換会
「ネオニコ大量死だけでない日本の養蜂の課題 ～ 養蜂家と研究者から」
7月24日（水）１１時から１２時３０分
（参加無料・定員100名・先着順）
ネオニコチノイド系殺虫剤によるミツバチ大量死事件が起こり農薬メーカーが訴訟を受けたことなどは記憶に新しいことかと思いますが、そのメカニズム究明や被害対策などの調査試験等が行われてきました。
メディア報道等では農薬被害ばかりがクローズアップされますが、実は他にも大きな課題をかかえています。よく言われるように多くの園芸作物の受粉にミツバチが活躍しているだけではなく、野生植物の受粉にも関わっていますので環境へのインパクも小さくはありません。
養蜂の現状と課題について、養蜂家と研究者から紹介していただきます。
〇 開会の言葉と司会進行
三井化学クロップ＆ライフソリューション株式会社の江尻勝也さんから、大きな問題となった北海道での水稲斑点米カメムシ防除時のミツバチ被害について、いくつもの不幸な条件が重なってしまっていること、そして玉川大学の中村先生と畜草研の木村先生達とやってきた被害対策試験事業について紹介していただきます。
〇 演題１ 「日本最北へ転飼養蜂 貞清養蜂園」
嘉永2年（1849年）から続く養蜂家の七代目 貞直也さんから、実際のお仕事の紹介と、直面されている課題をお話いただきます。和歌山県有田市をベースにして、夏は最北端宗谷岬のすぐ南の幌延町でミツバチを飼育する転飼養蜂家です。
〇 演題２ 「注目を集めるミツバチと養蜂、課題は人材？」
玉川大学名誉教授の中村純さんはミツバチ・養蜂研究の第一人者でありますが、この３月の退官後も多くの組織や委員会等の役員、メンバー、講師として活躍されていて、それぞれの立場においての視点からも、今の養蜂の課題を紹介していただきます。
申し込み先： 食の信頼向上をめざす会事務局 shinrai.koujyou@gmail.com
事務局長 中村 啓一 nid1970802@yahoo.co.jp
終了しました
食の信頼向上をめざす会 7/11 ZOOM情報交換会
「日本は自滅的な脱炭素政策をいつまで続けるのか！」
７月１１日（木）１１時から１２時３０分
（参加無料・定員100名・先着順）
エネルギーや車などの専門家１３人が『SDGｓエコバブルの終焉』（宝島社）を出版しました。
これを機に幾人かの執筆者に再生可能エネルギーの課題や気候科学への疑問など多角的視点からSDGsの裏面を語ってもらうセミナーを企画しました。
新聞やテレビではなかなか分からない話がたくさん聞ける絶好の機会です。５人が順番に話をします。討論と質疑時間もあります。是非ご参加ください。
・田中 博・筑波大学名誉教授（大気科学）「ＩPCCの仮説はどこまで正しいか。温暖化の半分は自然変動である！」
・岡崎 五郎氏（モータージャーナリスト）「欧州のEVメーカーがＥV開発から転換！」
・藤枝 一也氏（素材メーカー環境・CSR担当）「SGDｓ、ESGの欺瞞」
・松田 智氏（元静岡大学准教授）「ツッコミどころ満載の水素社会構想」
（事情により演者が変わる場合もあります）
司会 杉山 大志氏（キヤノングローバル戦略研究所研究主幹）
企画 小島 正美氏（元毎日新聞）