参考文献リスト
以下のルールに沿って記載すること。なお、実在しない文献を引用している場合、文献を捏造したものとみなし面接を実施しない場合がある。
本文中に引用する場合は，名字のみで、後ろに発表年を丸カッコ（ ）で囲って入れる
(例) 石破（2025）、Takaichi and Yoshimura (2026)、著者が３人以上の場合（高市・吉村・玉木, 2026）は、高市ほか (2026)、Takaichi et al. (2026)のように記載する
本文で引用している文献がすべて参考文献リストにあるか、参考文献リストにある文献が本文で引用されているか（本文で引用していない文献は参考文献リストには加えない）確認すること
参考文献リストでは、書籍の場合は、著者名（出版年）『書籍名』出版社（例１参照）、Working paperやDiscussion Paperの場合は著者名（出版年）「論文タイトル」シリーズ名, 番号（例２参照）、学術誌・雑誌記事の場合は、雑誌名、巻号、ページ数も記載（例３参照）、いずれも英文の場合は「」を””にすること
書誌情報（著者名、文書タイトル、掲載媒体名、出版年）が不明なものは出所不明なものとして参考文献がから除外、引用しない
インターネット上の資料を参考にした場合は、著者名 (出版年)“Webページのタイトル”．Webサイトの名称（掲載媒体名）．更新日付．入手先（URL），（参照年月日）を記載する。URLが変更になっても論文にアクセスできるように、文書名（雑誌名、Working PaperやDiscussion Paperの名称・番号）を調べて記載すること。URLのみを記載するのは不適切な引用として減点する（例４と悪い例を参照）。
【例１】木村福成・大久保敏弘・安藤光代・松浦寿幸・早川和伸 (2016) 『東アジア生産ネットワークと経済統合』東洋経済新報社
【例２】Kiyota, K., Matsuura, T., and Nesta, L., (2016) "Understanding Cross-Country Productivity Gap of Exporters" RIETI Discussion Paper, 16-E-019.
【例３】Matsuura, T., and Saito, H., (2022) "The COVID-19 pandemic and domestic travel subsidies," Annals of Tourism Research, 92, 103326.
【例４】独立行政法人科学技術振興機構 (2007) “SIST02 科学技術情報流通技術基準”．国立国会図書館インターネット資料収集保存事業，https://warp.ndl.go.jp/info:ndljp/pid/12003258/jipsti.jst.go.jp/sist/pdf/SIST02-2007.pdf，（参照 2022-04-28）
【悪い例a】独立行政法人科学技術振興機構，https://warp.ndl.go.jp/info:ndljp/pid/12003258/jipsti.jst.go.jp/sist/pdf/SIST02-2007.pdf
【悪い例b】「SIST02 科学技術情報流通技術基準」https://warp.ndl.go.jp/info:ndljp/pid/12003258/jipsti.jst.go.jp/sist/pdf/SIST02-2007.pdf