業務経験
東京財団政策研究所「子どもの学力や非認知能力に関する包括的要因分析」研究代表者, 2024年~現在.
経済産業研究所研究プロジェクト「労働市場における男女格差の原因と対策 ― 人的資本、教育、企業人事、職業スキルの観点からの理論及び計量研究」メンバー, 2024年~現在.
財務省「法人税のEBPMに関する勉強会」委員, 2023年~現在.
広島県エビデンス分析アドバイザー, 2022年度~現在.
兵庫県神戸市政策効果検証アドバイザー, 2023年.
国際協力機構「グアテマラ国地域警察プロジェクトにかかるインパクト評価」, 2022年~2023年.
国際協力機構「カンボジア国アプリ教材「Think!Think!」の活用による初等教育のSTEM学力向上に関わる普及・実証・ビジネス化事業(中小企業支援型)」, 2022年~2023年.
東京財団政策研究所「『教育の「質」が子供の迫力や非認知能力に与える影響』に係る、保育・幼児教育施設における「保育環境評価スケール」実施ツールの開発」, 2022年度.
国際協力機構「女性のエンパワーメントを推進するコミック普及・実証・ビジネス化事業(SDGsビジネス支援型)」, 2021年~2023年.
広島県「令和3年度エビデンスに基づく政策形成体制構築業務」, 2021年度.
環境省「低炭素型の⾏動変容を促す情報発信(ナッジ)等による家庭等の⾃発的対策推進事業(環境教育の効果を⾼めるナッジ:児童・⽣徒の⾏動変容や家庭への波及効果の計測)」, 2020年度.
環境省「低炭素型の行動変容を促す情報発信(ナッジ)等による家庭等の自発的対策推進事業(省エネ行動促進のための行政窓口を通じたナッジ型情報提供の広域展開実証事業)」, 2019年度.
Asia Development Bank, Human Capital Project Development Specialist for "Regional Project Development Support for the South Asia Subregional Economic Cooperation Plan," 2018年~2021年.
広島県「エビデンスに基づく政策形成体制構築業務」, 2020年度.
World Bank, Short Term Consultant for "Global Research Program on Consistent Measurements of Urban and Poverty," 2020年.
広島県「根拠に基づく政策形成体制構築業務」, 2019年度.
業務内容が経済産業研究所の広報誌「RIETI Highlight Vol.80」(p.16)で紹介されました.
国際協力機構「JICA事業における科学的根拠活用の促進支援業務」, 2018年~2020年.
障害平等研修フォーラム「障害平等研修による『心のバリアフリー』推進に関する実態調査」, 2017年.
国際協力機構研究所 研究プロジェクト「南アフリカにおける障害者の貧困と雇用に関する実証研究」, 2015年~2018年.
国際協力機構研究所 研究プロジェクト「中小企業振興支援の効果:タイにおけるBDSプロバイダーネットワーク化事業の事例」, 2015年~2017年.
国際協力機構研究所 研究プロジェクト「学習成果と衡平性に資する教育システム分析ツール(SABER)の開発研究」, 2013年~2015年.
国際協力機構研究所 研究プロジェクト「イスラム紛争影響国における人的資本形成とジェンダー平等:イエメンにおける基礎教育の事例研究」, 2014年.
教育経験
慶応義塾大学総合政策学部, 中室牧子研究会ゼミ, 2022年度~現在.
東北学院大学経済学部, 「開発ミクロ経済学」, 非常勤講師, 2022年後期.
東北学院大学経済学部, 集中講義「開発ミクロ経済学」, 非常勤講師, 2022年1月.
名古屋市立大学院経済学研究科, 集中講義「開発経済論」, 非常勤講師, 2021年6月-7月.
東北学院大学経済学部, 集中講義「開発ミクロ経済学」, 非常勤講師, 2021年1月.
名古屋市立大学院経済学研究科, 集中講義「開発経済論」, 非常勤講師, 2020年6月-7月.
東北学院大学経済学部, 集中講義「開発ミクロ経済学」, 非常勤講師, 2020年1月.
立命館大学経済学部, ゲスト講義, 関麻衣准教授(当時)担当「アドバンスト計量経済学Ⅱ」にて, 2019年10月.
昭和薬科大学附属高等学校・中学校, 「途上国開発援助におけるエビデンス」, 夏季特別講座『科学的に社会をとらえよう-経済学・統計・AI』第2回にて, 2018年8月.