経セミe-Book

no. 40 ~ の紹介

(リフロー形式〔変動型レイアウト〕で提供中)

(*no. 40以降はリフロー形式で提供)

経済成長を促すためにスタートアップの促進を目指す取り組みが、官民で様々に進んでいる。しかし、数値目標を掲げてとにかく起業を増やしても、経済活性化には結び付かないかもしれない。成長のドライバーとなりうる起業を誘うには何が必要か? そもそもなぜ、社会を挙げて起業を応援するのか? スタートアップの本質を理解し、いかにして成長につなげるかを考えるためのヒントを提供する。
経済学を武器に、ビジネスの世界で活躍する。そんな動きが、2010年代以降アメリカのIT企業を中心に盛んになり、最近は日本にも広がりつつある。起業する経済学者も登場している。経済学は、ビジネスの世界にどんな価値をもたらしうるのか?本書では、先駆者たちの経験と多彩な事例を通じて経済学を社会・ビジネスで活用する最前線の姿を紹介!

■内容紹介:

SDGs、そしてESG(環境、社会、ガバナンス)の拡大を背景に、多様な社会問題への対応が企業、投資家、そして消費者に求められている。
目に見えない社会的価値をどう測り、評価し、問題解決につなげていくべきか? 経済学は、そこでどう貢献できるのか?
そして、ESGの学知とビジネスの最前線で何が起きているのか? その全貌に迫る。


論文のメッセージを、より多くの人々にわかりやすく伝えるには、一体どうすればよいのだろうか? 本書では、研究の進め方や学術論文の書き方のコツを、さまざまな視点から紹介する。
また、論文の第一印象が決まる場所である、「イントロダクション」に特にフォーカス。どのように書けば、読者に論文の魅力を伝え、惹き込むことができるかを徹底的に考えながら、ステップ・バイ・ステップでその書き方を解説。細かなテクニックや、心構え、論文執筆に効く習慣も伝授する。
本書を通じて、研究と論文執筆のエキスパートたちの技術と工夫を体験してみよう!

■内容紹介:

「市場が過熱して人々が殺到し、価格が暴騰する。その後、何らかのきっかけで価格が急落し、経済・金融に深い爪痕を残す」。
本書では、そんな「バブル」に注目。
バブルはいかに生まれ、崩壊するのか? 一体、どんなバブルが危険なのか? そもそも、バブルとは何なのか?
かつての日本のバブル崩壊の経験、アメリカのITバブルや世界金融危機と不動産バブルなどの歴史的事例を振り返りつつ、現在に至るまでの政府・中央銀行での政策実務に関する議論を紹介。さらに、経済学でバブルの何がどこまで明らかになっていて、どのような政策的示唆が提供できるのかについても徹底解説!

「実験」は、実は経済学を力強く進化させる原動力の1つになっている。
実験手法が確立され、デジタル技術やオンライン環境が進歩し、研究・教育をサポートする便利なサービスがどんどん登場する中で、経済実験は実験室を飛び出し、現実社会の中で実際に生活する人々を対象とした「フィールド実験」、アンケート調査を活用した「サーベイ実験」などが活発に行われている。
ますます多様で奥深い、経済実験の世界で繰り広げる最前線の動向を、本書でじっくりと堪能してほしい。


中央銀行デジタル通貨(CBDC)が、アジア諸国を賑わしている。各国では導入に向けた実証実験などが展開されており、実際にカンボジアでは2020年10月から、世界初となる中央銀行が発行するデジタル通貨「バコン」がスタートしている。
CBDCの影響は国内にとどまらず、国境を超えた取引、さらには国際通貨システムにも多大な影響を及ぼす可能性がある。そのような状況を受け、日本でもさまざまな調査・議論が進みつつある。
本書は、現在はフィンテック・スタートアップであるソラミツ代表取締役社長であり、カンボジア・バコン開発の総責任者を務めた宮沢和正氏、政府のCBDC有識者会議座長を務める柳川範之氏をはじめ、実務・政策・研究の最前線で活躍する著者たちが、アジアでのCBDCをめぐる躍動をふまえ、日本がとるべき進路を提示する!

格差は、私たちの身の回りにも潜む、身近な社会問題の1つである。働き方や雇用形態の格差、受けた教育や個人のスキルによる格差、ジェンダー間で生じる格差など、実はあらゆる格差に、私たちは直面している。
そもそも格差は問題なのか? どのような格差を是正すべきか? 格差はなぜ生じるのか?
労働、教育、家族などの比較的身近なテーマをもとに格差のメカニズムに迫る。

急速なデジタル化、生成AIの登場などの技術革新は、私たちの働き方を根本から変えてしまうかもしれない。政府も、「職務に応じた給与」「リスキリング(学び直し)」「労働移動」にフォーカスした「三位一体の労働市場改革」を打ち出すなど、望ましい雇用制度の実現に向けた取り組みに、改めて注目が集まっている。
年功賃金や終身雇用を前提とした日本型雇用は残り続けるのか? 雇用慣行の変化に伴い、企業による教育訓練の提供の仕方や、労働者の経験・スキル蓄積のあり方はどのように変わっていくか? フリーランスなど従来型の「雇用」に収まらない人々の働く環境をどう整備しればよいか? また、労働市場改革を議論するには、解雇規制の問題も避けて通れない。
第一線で活躍する専門家・実務家が、日本の労働市場の問題のポイントを整理し、今後の展望を描く