日本英語教育学会が編集に参加する論文集等への投稿・寄稿ならびに査読要領
【改訂:2014年12月23日・修正:2015年1月26日・修正・追加:2015年3月14・15日・改訂2016年11月26日】
資格
日本英語教育学会会員は単独または連名で日本英語教育学会が編集に参加する論文集等への投稿ができます。
このほか、編集委員会が指定する次の研究会・研究集会等における発表者は日本英語教育学会が編集に参加する論文集等への投稿ができます。
日本英語教育学会が主催・共催・後援する次の研究集会
日本英語教育学会年次研究集会
日本英語教育学会年次研究集会以外に日本英語教育学会が主催・共催・後援する研究集会
関連分野の研究集会で編集委員会が特に指定するもの
電子情報通信学会思考と言語研究会
次世代大学教育研究会
情報コミュニケーション学会研究会・全国大会
日本教育言語学会が主催する研究集会
日本ビジネスコミュニケーション学会が主催する研究集会
上記のほか、会員・会員以外の者に対して編集委員会は寄稿を依頼することができます。
原稿
新規の内容を含む未発表の原稿に限ります。
口頭発表のみで論文として発表されていない内容は新規の原稿として扱うことができます。ただし、謝辞等で既発表であることを明示して書誌情報等を記載することが期待されます。
無査読扱いの研究会資料等の原稿は、発表した研究会等で事後の投稿に関する制約がない場合、そのまま、または翻訳・加筆・修正の上で未発表の原稿として扱うことができます。ただし、謝辞等で研究会資料等として既発表であることを明示して書誌情報等を記載することが期待されます。
日本英語教育学会が編集に参加する論文集等に掲載された論文をそのまま、または翻訳・加筆・修正の上で他の学術雑誌・図書等に投稿・転載することについて、日本英語教育学会として妨げません。ただし、投稿時ならびに掲載時に謝辞等で日本英語教育学会が編集に参加する論文集等に掲載された論文として既発表であることを明示して書誌情報等を記載することが期待されます。
原稿は以下のいずれかの内容とします。
外国語・第二言語(日本語を含む)についての学習・評価・教育に関する
研究論文
実践報告
教育ならびに学習(支援)システムの開発・運用に関する報告
哲学的省察
提言
上記に資する言語(日本語を含む)についての
研究論文
研究資源・ツールの開発・運用に関する報告
投稿・寄稿
論文集等の発行に当たり、編集委員会は投稿申し込み期間を定めで会員に告知します。
投稿申し込み期間に、投稿希望者は次の資料を編集委員会に送付します。
著者:会員氏名には右に○を付すこと
タイトル:サブタイトルを付すことも可
A4用紙 1 ページ以内の概要
著者全員の略歴:会員は不要
投稿申し込み期間終了後、編集委員会は査読担当者の割り振りなどを勘案して、投稿の可否を投稿希望者に通知します。
投稿者は原稿を所定の書式に従って作成し、指定された期日までにjeles.office@gmail.com あてに添付ファイルで送付します。
査読が終了したのち、編集委員会が投稿者に結果を通知します。
編集委員会が定める期限までに完成原稿が提出された場合、論文集に採録されます。
編集委員会は上記のほか論文集等の編集・発行に関わる具体的な条件を定めて会員に告知することができます。
査読
投稿・寄稿された原稿に対して編集委員会が複数の査読者を割り振ります。
査読は single-blind で進めます。
原稿は匿名化されません。
査読者は著者には明らかにされません。
査読者は原稿を受け取ったのち、14 日以内に編集委員会に回答することが期待されています。(大学授業実施期間中は28日以内とします)
査読にあたっては、以下の5種類を想定して進めるものとします。
研究論文
実践報告
システム・資源・ツールの開発・運用に関する報告
哲学的省察
提言
査読は原稿が掲載に適した形式・内容となっているかを確認するための作業です。
共通項目
内容の新規性
記述の論理性と一貫性
原稿の書式と形式
日本における英語(または英語以外の言語)の学習・教育・評価に対するインパクト
個別項目
研究論文:研究テーマとしての適切性・先行文献に対する目配り
実践報告:実践報告としての適切性・先行文献に対する目配り
システム・資源・ツールの開発・運用に関する報告:システム・資源・ツールの開発・運用に関する報告としての適切性・先行事例に対する目配り
哲学的省察:哲学的省察としての適切性と深さと革新性・日本における英語(またはその他の言語)の学習・教育・評価の現状と課題に対する目配り
提言:提言としての適切性と実行可能性・日本における英語(またはその他の言語)の学習・教育・評価の現状と課題に対する目配り
内容・形式について著しい欠点が明らかに見受けられ、短い期間での修正が極めて困難であると予想される場合を除き、査読者は掲載不可と判断することは控え、どのように改善すれば掲載にふさわしい論文となるかを指摘することが期待されます。