講師・有識者リスト 

認定NPO法人テラ・ルネッサンス創設者・理事。大学４年生の時に、初めてカンボジアを訪れ、地雷被害の現状を知り、「すべての活動はまず『伝える』ことから」と講演活動を始める。同年１０月、大学在学中に「全ての生命が安心して生活できる社会の実現」を目的に、「テラ・ルネッサンス」設立。同団体では、カンボジア・ラオスでの地雷や不発弾処理支援、地雷埋設地域の生活再建支援、ウガンダ・コンゴ・ブルンジでの元子ども兵や紛争被害者の自立に必要な支援を実施している。また、地雷、子ども兵や平和問題を伝える講演を、これまでに約23万人もの人々に届けた。遠い国の話を身近に感じさせ、ひとり一人に未来をつくる力があると訴えかける講演に共感が広がっている。2022年には、約150のNGOが加盟する、NPO法人国際協力NGOセンター（JANIC）の理事長に就任。「対話」と「連帯」による社会変革を目指す。

認定NPO法人ACE代表。上智大学在学中、米国留学から帰国途中のメキシコで物乞いする子どもに出会い、児童労働と教育を研究テーマに大阪大学大学院国際公共政策研究科（OSIPP）へ進学。在学中の1997年にACEを発足させ、2005年にNPO法人化。現在児童労働ネットワーク事務局長、Global March Against Child Labour理事、エシカル推進協議会理事事も務める。2019年大阪G20サミットに向けたCivil 20 (C20）では議長を務める等、国際協力に関するアドボカシー活動に従事してきた。ACEは2016年『日経ソーシャルイニシアティブ大賞』国際部門賞を受賞、企業との連携を含めた問題解決のモデルが評価された。2023年第6回ジャパンSDGsアワードにてSDGs推進本部長（内閣総理大臣）賞を受賞。著書に『わたし8歳、カカオ畑で働きつづけて』、『チェンジの扉』。モットーは、ACE立ち上げのきっかけとなったカイラシュ・サティヤルティさん（2014年ノーベル平和賞受賞）からインスパイヤされた、Dream Discover Believe Do。2児の母。 

公益財団法人プラン・インターナショナル・ジャパン 専務理事・事務局長。NHK報道局、JICA職員(外務省出向）を経て、ユニセフ（モンゴル事務所）、UNDP（アフガニスタン事務所）で勤務、NGOではセーブ・ザ・チルドレン・ジャパン（アフガニスタン事務所）、ピースウィンズ・ジャパン（モンゴル事務所）などで勤務。現場の支援プログラム策定実施や、NGOのファンドレージング部長として組織拡大にも貢献。2016年より現職。NGO外務省連携推進委員会副代表。 

大学卒業後、リコーにてデジタルカメラの海外販売業務に従事。2003年、NPO法人ジェンに転職。イラクに駐在し、学校修復事業に携わった後、東京本部にて、イラク、アフガニスタンの復興支援等を担当。2008年、再度リコーに入社し、以来、サステナビリティ部門において、事業を通じた社会課題解決の取り組み、NGP/NPOと連携した社会貢献活動、サステナビリティの経営統合・社内浸透等を推進。2021年から3年間、リコージャパン株式会社にて販売会社でのサステナビリティ推進に従事。2024年4月より現職。2024年3月長野県立大学ソーシャルイノベーション研究科修了。 

専門：栄養（管理栄養士）　特技：ネパール語

大学生であった1989年よりアジア協会アジア友の会（以下JAFS）にて研修生として関わり、その後、1991年に社会人ボランティアとしてネパールにて栄養調査を実施したことを機に海外ワーカーそして、JAFS入職。以後、学校給食事業立ち上げ及び、環境教育事業、青少年育成事業、ネパール地震緊急支援事業及び復興支援事業等、30数年間ネパールを中心に海外プロジェクトに携わる。

（特活）関西NGO協議会（KNC） 副代表理事／（特活）関西国際交流団体協議会 監事／NGO外務省連携推進委員会 委員／行岡看護専門学校非常勤講師／大精協看護専門学校非常勤講師／放送大学大学院生活健康科学プログラム 修士課程

1994年3月生まれ。東京工業大学卒。2018年、国際協力NGO「コンフロントワールド」を設立・代表理事に就任。ウガンダ農村で水・衛生インフラ整備、タンザニアで保育園の経営支援・学校建設に携わり、20名超のプロボノチームを率いる。ワールド・ビジョン・ジャパン主催『未来ドラフト』グランプリ受賞。

著書「副業で世界を変える方法　週末でアフリカに学校や貯水タンクを建設した会社員の物語」

民間企業、青年海外協力隊員を経て、国際協力機構（JICA）専門家などとしてアジア諸国における開発協力に長年従事。特に、コミュニティ開発、障害者・高齢者支援、人身取引被害者の保護など、エンパワメントを通じた社会的弱者の支援に注力してきた。2016年に非営利団体「野毛坂グローカル」を設立し、代表に就任。「途上国と日本の地域コミュニティに共通点がある」という視点を軸に、相互学習を通じてまちづくり、青少年の活動支援、多文化共生、高齢者ケアなどに取り組み、町内会から国際ネットワークに至るまで幅広い活動を展開している。2020年からは「誰ひとり取り残さない」をテーマに、若者を対象とした小論文・イラストコンテストを毎年開催し、若者の声の発信とエンパワーメントにも力を注いでいる。

1987年慶應義塾大学経済学部卒業、1993年レディング大学大学院修士課程（多国籍企業論）修了。FASID 「リーダーシップ・アカデミー」「開発と企業コース」、ECFA「国際開発金融機関専門職員短期研修プログラム」、IDCJ「工業開発トレーニングコース」修了。タイ（農作業）やカンボジア（英語教育）で海外ボランティアを経験。ソニー渉外部通商政策課、在京米国大使館経済部通商政策（対日規制緩和）担当、ブルームバーグテレビジョン・アナウンサーを経て、1999年以降、ソニー（再入社)、大和証券グループ本社、武田薬品工業、 ANAホールディングス、 NTTデータグループの5社にて、貧困削減、教育振興、地雷除去、生物多様性保全、震災復興、感染症撲滅、サステナビリティ・スクール開講、NGO基盤強化、AI画像診断を含むデジタル・フィランソロピーなど、約40のNGO/NPOとの協働プログラムを立ち上げる。日本ソーシャル・イノベーション学会理事。多摩大学サステナビリティ研究所客員研究員。

（参考URL:　https://www.tkfd.or.jp/research/detail.php?id=4430 ） 

プロセスワーク（プロセス指向心理学）をベースにシステム思考、U理論、意識の発達理論などを取り入れ、人と組織が地球全体の一部として幸せに生きることをめざして、次の3つを柱に活動している。1）個人＆カップル＆家族カウンセリング、コーチング、2）企業＆非営利組織の人材＆組織開発（特に組織の自己組織化）、3）気候危機＆生物多様性の崩壊、教育、集合的トラウマなど社会課題への取組み。早稲田大学文学修士。米国プロセスワーク研究所認定プロセスワーカー、プロセスワーク修士。一般社団法人日本プロセスワークセンター共同設立者＆ファカルティ。有限会社フィールドシフト代表取締役、NexTreams合同会社共同代表。

国連、シンクタンク、NGO、草の根の団体などで、持続可能な開発、気候変動、若者の参画、災害リスク軽減などの分野でアドボカシーや開発実務に10年間携わる。新都市アジェンダ、ハイレベル政治フォーラムなどでは、「子どもと若者の国連メジャーグループ」を統括。持続可能な社会に向けたジャパンユースプラットフォーム(JYPS)を設立。地球環境戦略研究機関（IGES）・都市タスクフォース政策研究員にてVLRや脱炭素都市間連携に従事。国連アジア太平洋経済社会委員会（UN-ESCAP）・プログラム・マネジメント・コンサルタントとして、自治体のコロナ禍からの復興支援計画策定に貢献。グリーンピース・ジャパン・シニア政策渉外担当ではエネルギー政策やプラスチック条約交渉を主導。現在、持続社会連携推進機構アース・シェルパを立ち上げ、代表理事を務める。神戸大学法学部卒、ルンド大学開発学修士（スウェーデン）。

1980年生まれ。アフガニスタン、パキスタン、ミャンマー、タイなど、現地において支援業務に従事。東日本大震災への緊急支援で特定非営利活動法人CWS Japanを設立し、理事兼事務局長を務める。Asian Disaster Reduction and Response Network（ADRRN）理事長、ADRRN東京イノベーションハブ代表、Global Network of CSOs for Disaster Reduction (GNDR)アジア地域諮問委員、防災・減災日本CSOネットワーク（JCC-DRR）共同事務局、などを兼務。同志社大卒業、ブランダイス大学大学院開発学修士。

障害分野NGO連絡会（JANNET） 幹事。一般社団法人全日本知的障がい者スポーツ協会（略称：ANiSA）で会長職およびアジア全域のスポーツディレクター（Virtus）の任を仰せつかっております。当団体は、ANiSAは、国内の知的障がい児・者のためのスポーツ団体及び関連諸団体との連絡・調整を図り、知的障がい児・者の運動・スポーツの普及・振興を図る為に、 ①競技力向上のための環境整備、②国内外の運動スポーツ等に関わる様々な情報の収集・発信、③指導者の養成や講習会・研修会等の実施、④国際大会等への選手や役員の派遣推進、 ⑤重度・重複障がいのある方への適切なプログラム開発や研究等を目的に活動をしております。外部の公職としましては、（公社）日本発達障害連盟　理事や（一社）手をつなぐ育成会連合会などで、主に国際委員として活動をしております。その他、いくつかの大学で学校保健（障害者教育を含む）を専門に指導しております。保護司。 

1981年味の素株式会社入社。本社ギフト事業部で事業管理とマーケティングを担当。その後カルピス社に出向し「カルピスウォーター」「アミールS」等のプロダクトマネージャーとしてマーケティングを担当。味の素社に復職後2003年本社経営企画部で中期経営計画策定とCSR導入を行う。2005年CSR部を立ち上げ、全社CSRのマネジメントとコミュニケーションを担当。2009年には創業100周年記念事業としてアフリカの乳幼児の栄養改善をNGOらとともにソーシャルビジネスとして立ち上げるプロジェクトを推進。2017年人事部で人権担当として「ビジネスと人権」の社内導入を進める。2022年味の素社を退職後、国際協力機構（JICA）が中心となって作られた「責任ある外国人労働者受入れプラットフォーム」JP-MIRAIに参加、外国人労働者問題を通じて企業の「ビジネスと人権」の取組みを支援する。

ハーバード大学卒業後、NGOスタッフとしてチベット高原で働き、後ハーバード大学ケネディ行政大学院で修士号取得。英国大手財団CIFFにて、インド・アフリカにおける子供の保護・教育に重点を置いたプロジェクトの企画推進・評価等を行う。革新的なテクノロジーを最貧国へ届けるNGOコぺルニクにて国際開発やBOPビジネスの促進に関わり、ソーシャルイノベーションとインパクト評価を専門とする。元東京大学特任助教。世界銀行コンサルタント。2014年、ダライ・ラマ14世より「Unsung Heroes of Compassion （謳われることなき英雄）」受賞。国際会議での登壇、国際ジャーナルの論文執筆の実績多数。現在はインドネシアバリ島在住。四児の父。

大学卒業後、民間企業を経て、イギリスの大学院で国際開発学を学んだ後、2010年よりAARへ。ハイチ、アフガニスタン、フィリピン、ネパール、ミャンマー、日本国内などの自然災害、内戦・紛争地における緊急人道支援に従事。2021年6月より現職。Janiss認定トレーナー。

神戸大学国際協力研究科地域協力政策専攻修了。民間企業を経て、外務省専門調査員在ザンビア日本大使館にて勤務。同国の経済動向の調査および援助協調を担当。その後、JICA専門家としてマラウイ財務省において開発援助プロジェクトのモニタリング能力向上のための技術協力を行う。2011年3月にワールド・ビジョン・ジャパンに入団。東日本大震災緊急復興支援部、支援事業部プログラムオフィサーを経て、2015年10月から2018年9月までワールド・ビジョン・ルワンダ駐在。帰国後はアフリカ地域のプログラムを担当。2023年9月より支援事業第1部長として海外事業の統括。

1981年熊本県生まれ。2006年、武蔵野女子大学人間関係学部卒。明治学院大学大学院国際学修士課程修了。フィリピンの孤児院や国際協力NGOでのボランティアを経験し2005年、大学院在学中にケニア共和国で現地NGOでボランティア活動に参加。それをきっかけに、2005年にエイズ孤児支援NGO・PLASの立ち上げに携わり、同団体事務局長を経て、現在代表理事を務める。ケニア共和国、ウガンダ共和国にて、エイズ孤児を抱えるシングルマザーの生計向上支援や母子へのキャリアカウンセリング事業等を行う。

1997年、大学在学中に、創業メンバーとしてETIC.の事業化に参画。国内初の実践型インターンシップの事業化や、その仕組みの地域展開に取り組む。2000年NPO法人化とともに事業統括ディレクターに就任。その後、社会起業家の育成を行うアクセラレーションプログラムや、東日本大震災後には、震災復興リーダー支援プロジェクトを立ち上げ、東北のリーダーのもとに右腕となる人材を5年で250名派遣。2016年より先進10自治体と連携したローカルベンチャー協議会の設立や、「意志ある挑戦を増やす」ための企業コンソーシアム「and Beyond カンパニー」の立ち上げなど、など、各省庁、大手企業、ベンチャー企業、地方自治体等と連携して、社会や地域課題に取り組む担い手を育む環境整備を進めている。2021年に自主経営型組織への転換を目指し、理事および事業統括ディレクターを退任し、現在に至る。NPO法人カタリバ理事、NPO法人JANIC理事、環境省「地域循環共生圏づくりプラットフォーム事業」有識者委員、科学技術振興機構「SDGsの達成に向けた共創的研究開発プログラム(SOLVE for SDGs)」アドバイザーなどを務める。

1979年奈良市生。立命館大学政策科学部卒。大学在学中の1999年、奈良の古い街並みを保存するNPOと出会い、活動を通してNPOが主体となった地域づくりに興味を持つ。2001年より社会福祉法人大阪ボランティア協会職員、2004年より日本NPOセンター職員。NPO向けの情報化支援担当、市民セクター全国会議をはじめとする研修事業、児童館とNPOをつなぐ「子どものための児童館とNPOの協働事業」、NPO関連法税制改正、災害支援などを担当。NPOが多様なステイクホルダーと共に地域課題に取り組む機会作りを進めている。2017年より現職。

立教大学大学院異文化コミュニケーション研究科在学中の2002年よりJANICで勤務を開始し、NGOの組織強化・研修事業、調査・政策提言、国際連携事業など幅広く担当。2020年4月に3度目の育休より復職。2021年度より事務局次長として、経営管理部門を中心に担当すると共に、自己組織化組織を推進する役割を担ってきた。2022年4月より現職。3人の男子の母。