当学会について

沿革

ドイツの詩人J・W・v・ゲーテは、優れた自然探求者でもありました。彼の文学はその自然観から生み出されるものであり、またその自然探求から彼は近代文明に対し警鐘を鳴らし続けました。本会はゲーテの問題意識を出発点する学際的研究団体です。本会が創立された1969年当時は、日本では国内外で水俣病やイタイイタイ病をはじめとする公害病が大きな問題となった時期でもありました。私たちの文明はこれでいいのか、より人間らしい文明の可能性はないのか、そんな問いかけとともに、独文学者・木村謹治主催の研究会「ゲーテ・アーベント」や、在野の哲学者・富永半次郎が行っていた塾が母胎となり、解剖学者・三木成夫、医学者・千谷七郎、独文学者・菊池栄一が呼びかけ人 となって発足しました。

German poet Jahann Wolfgang von Goethe was also an excellent natural seeker. His literature was invented from his nature-views, he kept giving the alarm to the modern civilization from the point of view by his way of natural sciense. This society is an interdisciplinary study group, by which Goethe's way of thinking suggests its starting point.

会の趣旨

本会の目的は、様々な領域の研究者が集うことで、現代文明に対する学際的で多角度からの議論を喚起し、これからの人類社会をどう運営していくかを考えるための文明論的指針を探求することです。人文系・自然科学系の別を問わず、また専門家・非専門家も問わず、本会の趣旨に賛同し、関心を寄せてくださる方の参加を歓迎します。一方で、アカデミックな発信はそれぞれの領域の最新の認識を提供するものであることが求められます。最新の研究成果であると同時に、広く社会に共有されるべき認識について議論していくことが、本会の趣旨でもあります。

The purpose of the society is, by a gathering of researchers in various areas, to arouse the interdisciplinary discussion for modern civilization from the multi-angle, and to explore the guidance to the civilization-theory for managing the future of human-society.

活動内容

  • 年に一度の総会&シンポジウム
  • 隔月開催の研究会(東京&京都)
  • 論文誌『モルフォロギア』の発行
  • その他のシンポジウムおよびワークショップ(随時開催)

会則

ゲーテ自然科学の集い・会則


2016年11月12日改定


第1条 本会は「ゲーテ自然科学の集い」と称する。

第2条 本会は、ゲーテ自然科学及びそれに関連した領域の研究、並びにゲーテ自然科学

の普及を目的とし、そのために次の事業を行なう。

1.機関誌の発行

2.講演会、研究会の開催

3.その他、本会の目的達成のために必要な事業

第3条 本会の趣旨に賛同し本会の定めた会費を納入する者は本会の会員となることがで

きる。

会員は、正会員、賛助会員からなるものとする。

正会員は年会費5000円、賛助会員は2000円とする。

第4条

1.本会に正会員から選出された代表者1名、庶務委員2名、会計委員1名、編集委

員長1名、 研究会委員2名、監事2名の役員をおく。

2.代表者は、庶務、会計、研究会の各委員に2名を上限としてその補佐を置くこと

ができる。

3.本会は、総会の承認を経て、顧問を置くことができる。顧問は、学術面において

本会に助言 を与えるとともに、会の外部への発信にも協力する。顧問の人数の上限は特

に定めない。

第5条 役員の選出は総会で行う。

第6条 代表者は本会を代表し、総会を招集する。

第7条 編集委員長を除く役員の任期は2年、編集委員長の任期は1年とし、再選を妨

げない。

第8条

1.総会は毎年1回開催し、各種報告、委員の選出、その他、重要事項の決定を行う。

2.代表者が必要と認めたときは臨時に総会を開くことができる。

3.総会は会員の3分の1以上の出席(委任状を含む)をもって成立する。

第9条 本会の会計年度は毎年4月1日より翌年3月31日までとする。

第10条 本会則の変更は総会において出席者の過半数に基づいて行う。

第11条 本会則に定めていない事項については、運用内規でこれを定めることができる。