連邦期

デュイン史の連邦期は連邦の傘下に入ったphil.2003以降を指す。

デュイン総合府の設置

phil.2003年3月に、連邦はデュインにデュイン総合府を設置し現在の八県二自治区に繋がる態勢を整えた。 

デュイン移住制度と、移民の権利保障

人口問題や食料生産、雇用の確保といった各種問題の解決のため、デュインへの移住制度が一般に公表された。

ユエスレオネ連邦議会はファイクレオネのユエスレオネ本土にあり異世界であるデュインからの投票は安全性に懸念が残ったため、移民の投票権はデュイン総合府に限り認められることとなった。

デュイン先住民の差別的待遇と、Xelken.alesの台頭

デュインという広大な土地の供給により移住先と働き口を得たユエスレオネ国民であったが、その一方で、デュイン先住民は移民のための土地を確保するために先祖伝来の土地を徴発され、居留地に押し込められた上に選挙権や政府との交渉権も与えられなかった。

Xelkenは島嶼部には侵攻できていなかったため、特に島嶼部の先住民の多くからは「大陸部における混乱に乗じて解放者のように乗り込んできた悪党」として激烈な反発があがった。ユエスレオネ国民としての権利は一部認められていたため、居留地にとどまれば食糧や生活必需品に関しては配給が受け取れたが、それも2004年9月のショレゼスコおよび翌10月の経済危機（ショレゼスコ危機）のために中止され、困窮した先住民たちは暴動を起こしリパラオネ人の工場や農地を破壊した。経済危機とこの9月暴動のためにデュインには失業者があふれることとなり、2006年に成立したリパラオネナショナリズム過激派のXelken.alesが彼らを吸収することとなった。

これらの結果を受け、連邦は2005年3月、配給を再開させるとともに、比較的連邦に対して友好的なグループの存在していたヴィッセンスタンツ人、ファーシュヴァーク人、アポート人、リスターメ人、サラス人、チョルセ人、ズィタラク人、ラッビヤ人によるデュイン先住民族会議を設立し、先住民感情の受け皿とすることを図った。

二自治区八県体制の成立

デュインは2003年の成立からしばらく総合府が全土を直接管理していたが、2005年3月に行政区分を設け二自治区八県体制を確立した。自治区になったのはクランタルとイェテザルであるが、クランタルは連邦に対して特に友好的だったサイパオプ人の土地であり、「連邦に協力すれば権限を与える」という懐柔案の提示であった。またイェテザルは、デュイン戦争の際に共闘し自治権の保障とXelken侵攻前の土地に民を帰還させるという約束をしていたヴィッセンスタンツへの対価である。

また、連邦はデュイン総合府に対して各行政区分に十分な権限を与え文化と言語の保守を促進させるよう指示した。

デュイン・アレス独立戦争

phil.2010年1月1日にデュイン・クランタル区庁が占領されたことを皮切りにデュイン地域の全体でxelken.alesは蜂起を開始した。xelken.alesの目的は連邦を破壊して古理語と新理語を再編したノヨ・リネパーイネ(NIL)を普及させ国際語とすることであったが、この主張は二等市民としての扱いに耐えかねたデュイン先住民たちの反連邦感情に共鳴する部分があり、共闘関係となった。

先住民の独立運動は初期にはデモ集会や行進による平和的なものであったが、連邦の取り締まりで先住民側に死傷者が発生し、デモに巻き込まれた一般人の移民が負傷したことで互いの反感は次第に高ぶっていくこととなる。特にデュイン戦争後に連邦により行われたパニャル先住民であるドゥバーギョ人の虐殺はこの一連の運動で連邦との闘いの犠牲者として神聖化され、「パニャルを思いだせ」は先住民たちの間でスローガンのようなものへと変化していった。

独立過激派による都市からの移民の追放や、それに対抗する連邦海軍の艦砲射撃などの惨事を経て、連邦は2010年8月2日に「全てのデュイン先住民にユエスレオネ国民としてのあらゆる権利を認める」という人権宣言を行った。これにより先住民独立派の多くは本来の目的を達成したとみなして矛を収めることとなり、残りの独立過激派とXelken.alesは各地の反乱を抑える必要がなくなり余力のできた連邦軍により鎮圧へと向かうこととなる。

この戦争は1年2ヵ月後のphil.2011年3月3日に連邦側が終結宣言を行ったことで終わった。

戦争の影響

デュイン先住民に選挙権や土地の所有権といった一般的な人権と考えられる権利が認められ、社会保障も受けられるようになった。これにより有権者数が増加して連邦政治のバランスが大きく変わることとなった。

さらに先住民の蜂起によってデュインの産業は農業工業ともに甚大な被害を受け、これをきっかけとして連邦本土は先住民の力を無視できなくなり、政策決定においてデュインの世論を気にし始めるようになった。

また、この戦争には隣国である南サニスからもxelken.alesの掃討に軍勢が送られてきており、多くの戦争犯罪が起きている。さらに南サニスはこの派兵による出費で国家財政が崩壊し、別の隣国であるタフターの鉱山資源を目指して2012年に侵攻を行い四年戦争を開始することとなる。

デュイン北洋大地震

phil.2012年にデュイン北西洋に起きた大地震により、各地で大きな被害が発生した。津波による被害は甚大であり、沿岸にすんでいた人に対しては国からの援助が行われ仮設住宅が建造された。

マフィアによる仮設住宅の売買問題

復興後、与えられた家を売ったりする人間が出てきていたが、当初はさほど問題視されておらず議会やメディアでも取り上げられることは無かった。

その結果、安値で売られた家屋をマフィアが安く買い取り貧者に売るという流れが発生しマフィアの定着を誘引することとなった。

この住宅政策をはじめとする各種の復興政策の杜撰さは、政権を握る社会民主党が非難される原因となり、2015年に行われたデュイン総合府選挙で社会民主党が敗退してメイナ党が与党となる一因となった。