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「日本の企業貯蓄とIS バランス」，『経済研究』 68巻3号 209-221頁，2017年．
「原油価格，為替レートショックと日本経済」，『経済研究』 66巻4号355-378頁 2015年（中田勇人と共著）．
「日本の家計のポートフォリオ選択－－居住用不動産が株式保有に及ぼす影響」，『経済研究』 66巻3号242-264頁 2015年（小野有人，齋藤周，徳田秀信と共著）．
「失われた20年の日本の財政政策と税制」，『経済研究』 65巻3号238-249頁 2014年．
「2013年ノーベル経済学賞：ファーマ、ハンセン、シラー教授の資産価値の実証分析への貢献（全体解説）」，『経済セミナー』，2014年2・3月号（通巻 676号）．経セミの記事は，日本ファイナンス学会特別研究観望会で資料として配布した論文の短縮版．こちらのDPがフルバージョン．
「マクロの貯蓄投資バランスと日本の財政の維持可能性：マーケットからの視点を踏まえた分析」, 財務総合政策研究所ディスカッション・ペーパー 11A-11, 2011年. （最終版：祝迫得夫『家計・企業の金融行動と日本経済』，第7章，日本経済新聞出版社，2012年4月）．
「世界金融危機後の世界貿易の大崩落と日本経済」，『自動車技術』 67巻1号45-50頁 2013年学術雑誌，ISSN 03857298．
祝迫得夫・渡辺努責任編集「特集：ミクロの価格とマクロの物価」，『フィナンシャル・レビュー』，平成23年（2011年）第5号（通巻第106号）
同「序文」（渡辺努と共著） , pp.1-6.
同「株価とインフレーション：日本のデータについての検討」 , pp.37-51.
「マクロの企業貯蓄と近年の日本企業の資金調達の動向」，『経済研究』第61巻（2010年），第1号，pp.18-32.
伊藤隆敏・祝迫得夫責任編集「特集：アメリカ経済」，『フィナンシャル・レビュー』，平成21年（2009年）第3号（通巻第95号）
「序文」（伊藤隆敏と共著） , pp.1-8.
「アメリカ発世界金融危機とヘッジファンド，影の金融システム（Shadow Banking System）」 , pp.119-137.
「少子高齢化と家計のポートフォリオ選択」，最終版：高山憲之・斎藤修編『少子化の経済分析』東洋経済新報社（2006年），第10章．
「日本の株式市場のパズル」，『フィナンシャル・レビュー』，平成16年（2004年）第1号（通巻第70号）, pp.17-28.
「リスク変数としての消費：消費／金融資産比率を用いた条件付きCAPMのテスト」，最終版：『経済研究』第54巻（2003年），第2号，pp.126-136.
「ランダム・ウォーク仮説と規模別ポートフォリオの相互自己相関」，最終版：『現代ファイナンス』 No.13 (2003年)，pp.29-45.
「資産価格モデルの現状：消費と資産価格の間の関係を巡って」，最終版：『現代ファイナンス』 No.9, pp.3-39, 2001年3月．
「経済成長の実証研究：本文（31ページ）・図表（9ページ）」 (Apr 1999)，最終版は『経済分析』第160号，「構造変化を伴なう東アジアの成長～新古典派成長論 VS 雁行形態論～」，経済企画庁，経済研究所）の第3章として出版．

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