現在、2024年から2026年までに修士課程を始める学生の受け入れを行っていません 。

また、関西学院大学では研究生制度はありません。私へのコンタクトは大学院院試により合格した後とるようにしてください。

それまでに何か質問がある場合は、経済学部事務室までご連絡ください。

• 特別選抜制度を利用して大学院に進学する場合

学部卒業までに以下の条件を満たしてください。（留学や私の不在により下記が難しい場合は、下記の一般試験制度の条件を参考にしてください。）

・私の労働経済学A,Bの授業を履修する。

・私の発展労働経済学A,Bのどちらかを履修する。

・発展計量経済学A,Bを履修する。

可能であれば、早期科目履修制度を活用し、修士１年目に履修する科目を減らすこともできます。（修士１年目は、就職する場合は履修しなければならない授業が多く、就職活動もあるのでかなり忙しいです。進学する場合も、余裕を持って研究計画を立てることができるというメリットがあります）

理論分析を伴う指導を希望する場合は、上記に加えてミクロ経済学A,Bを良い成績で単位取得、公共経済学A,Bを履修してください。

• 一般試験制度を利用して大学院に進学する場合

前提知識として学部の労働経済学と計量経済学の標準的な知識を習得しておいてください。下記はそのレベルの目安となる教科書です。

[労働経済学]

・大森 義明 (2008)、「労働経済学」、日本評論社

・川口大司（2017）、「労働経済学」、有斐閣

・宮本 弘曉 (2018) 「労働経済学」、　新世社

・George Borjas (2015), “Labor Economics,” 7th edition, McGraw-Hill

[計量経済学]

・田中隆一（2015）計量経済学の第一歩：実証分析のススメ、有斐閣

・Scott Cunningham (2021) ”Causal Inference The Mixtape”, Yale University Press

その他、黒川博文先生の「因果推論のための計量経済学」のページも非常に参考になります。

理論分析を伴う指導を希望する場合は、上記に加えて下記の教科書のレベルの知識を習得しておいてください。

[ミクロ経済学]

・小川光、家森 信善 (2016),ミクロ経済学の基礎, 中央経済社

・梶井 厚志；松井 彰彦 (2014)ミクロ経済学 戦略的アプローチ, 日本評論社

・神取 道宏 (2014)「ミクロ経済学の力」日本評論社

・Hal R. Varian (2013) “Intermediate Microeconomics: A Modern Approach”, WW Norton

[公共経済学]

・小川 光, 西森 晃　(2022)、公共経済学、中央経済社

・Joseph E. Stiglitz、 Jay K. Rosengard  (2015)　“Economics of the Public Sector”, W W Norton & Co Inc

• 両制度共通 

必須：日本語あるいは英語によるコミュニケーションが適切にとれることは必須条件です。

推奨：データ分析による卒業論文やエッセイ、レポート執筆の経験があることが望ましいです。