背景とねらい

コンゴ盆地を中心とする中部アフリカには、世界第二の規模をもつ熱帯雨林が広がっています。そこでは、森林の産出する多様な資源を利用しながら、たくさんの人々が生活しています。元来、家畜飼養に適さない熱帯雨林では、野生動物の肉、いわゆるブッシュミートが、人々のタンパク源となってきました。ところが、近年、狩猟圧の高まりとともに、その持続性が疑問視されるようになり、ブッシュミート・クライシスとして国際的な関心をあつめています。

カメルーン東南部では1990年代から輸出向けの木材生産が拡大しました。その過程で整備された道路網を利用することで、外来のハンターや商人のアクセスが容易になり、ブッシュミートの生産量が広域の需要におうじて急速に増大したのです。こうして狩猟圧が高止まりしている現状は、生物多様性や生態系サービスを損なうというだけでなく、、地域住民の主たるタンパク源の消失という観点からも懸念されています。

目下のところ、この問題にとりくむうえで障壁となっているのは、保全当局（森林・野生動物省）や関連アクター（保全活動を推進するNGOなど）と地域住民との信頼関係にもとづく協働が、きわめて困難になっている点です。カメルーンにおける法制度上、自給目的の狩猟は、厳しい条件を満たせば合法になるものの、多くの場合、象牙目的の狩猟と同様に「密猟」とされてしまいます。住民はこれまでどおりの生活をしているつもりでも、エコガードによる取締りの対象になるわけです。それは住民にとって暴力的に映ることも多いし、一部の住民は強く反発したり、象牙目的の密猟者を手引きしたりもします。他方、エコガードたちは、少ない人数で外来の密猟者と地域住民との両面に対応しなければなりません。

そもそも村内での小規模な売買をふくむ自給目的の狩猟は、人々の生活と文化をかたちづくってきた〈生業〉であり、外来者による密猟とは性質の異なるものです。この〈生業〉としての狩猟実践を尊重し、法制度的にも正当なものとして認めることこそが、保全当局と地域住民の信頼関係を醸成し、効果的な保全活動を推進するための出発点となる、というのが本プロジェクトの目論見です。

ただし「地域住民は持続的な資源利用を心得ているので余計な介入は無用である」というのでは、保全アクターを納得させることはできません。熱帯雨林で暮らす人々が、結果として持続的な狩猟をつづけてきたことは事実ですが、それは長いあいだ人口が希薄であったという条件において実現していました。そのような歴史的背景もあって、野生動物をはじめとする資源利用のガバナンスはルースなものにとどまっており、交通網が発達して外来のハンターや商人が自由に往来するようなったとき、ブッシュミートの狩猟・交易が野放図に拡大してしまったのです。もはや伝統的な資源利用でありさえすれば無条件に称揚される時代ではなく、〈生業〉を実践する人々にも、その持続性やガバナンスのあり方に関するアカウンタビリティが要請されることは避けられそうにもありません。

ところが、住民が日々の生活のなかで活用している「在来知」は、概して身体をとおして学んだ暗黙的な知識であり、体系的な記述や説明にはそぐわないのです。それは保全アクターが依拠する「科学知」と簡単には通訳することができない（しかし、不可能ではない）ものであるため、保全アクターとのあいだに持続的な資源利用にかかわるコミュニケーションを確立することは容易ではありません。

本プロジェクトは、このような背景をふまえて、住民自身による住民自身のための森林資源マネジメントを構築するために構想されました。それは、住民の経験や知識が十全に発揮されるように、また彼ら自身が運用しやすいように、在来知や慣習的な資源利用のあり方を尊重しながら構築されたものであり、同時に、保全アクターが納得できる水準で科学的信頼性が検証されたものでなければなりません。そうして在来知と科学知の双方に根ざすことで、地域住民と保全アクター両者にとって、自給的狩猟のサステイナビリティが観察可能で報告可能（アカウンタブル）なものになるようなマネジメントの〈共創〉が求められているのです。

そうして〈共創〉したイノベイティブな森林資源マネジメントを実装することで、熱帯雨林とそこに暮らす人々が現にもっているポテンシャルを、在来知と科学知をになう諸アクターが協働しながら持続的なかたちでひきだしていくことができると考えています。