“ キレイをふやす ”
そのために時代に合わせて
進化し続けてきた「日本美容企業大賞」
美容経済新聞社では、これまでエステティックを中心とした
美容健康業界を牽引する成長企業のさらなる躍進の一助となるよう努めてきました。
受賞された各社がそれぞれ業界を代表する企業に発展しており、
業界全体の活性化に繋がっていることに、私どもも誇りに感じております。
美容健康業界の最前線で活躍するエステティシャンを支える事業者を対象とした当アワードを、
昨年、「日本美容企業大賞」と名を改め、各社の取り組みを７部門で顕彰しました。
10年目を迎える当アワードは、
「エステティック業界にとどまらず、より広い分野で“キレイをふやす”ことに尽力する企業」
を対象に顕彰することで、
さらなる美容健康業界の発展に貢献していく所存です。
部門紹介
働きやすさ・働き甲斐への工夫・取り組みや、人材育成・キャリア支援等「ヒト」に関わる企業の取り組みを審査。
製品開発への積極性、安心・安全・効果への取り組み、販売後のアセスメントの徹底などを中心に審査。
SDGs指針である17の目標をもとに、持続可能な社会を実現するための企業的な取り組みを総合的に審査。
顧客（サロン、消費者など）の成功を支援するための活動や取り組み、効果測定や反響を中心に審査。
一定期間の売上をもとにした成長度、世界情勢にも影響されない企業体力を中心に、企業としてのポテンシャルを審査。
日本から海外へ、または海外から日本へ展開する企業の成長性と、市場における信頼性などを中心に審査。
サロンの成長性を評価する部門。一定期間の売上推移をもとにした成長性や、客単価・リピート率、従業員教育や店舗拡大のための施策を中心に審査。
審査アドバイザー紹介
より厳正な審査のため、本年は“審査アドバイザー”として
大学教授やサロン経営者の方々を招き、審査項目を監修いただきました。
※審査は弊社担当部門にて行います。
【HR部門】
野田 稔
明治大学専門職大学院
グローバル・ビジネス研究科 教授
【企業成長部門】
大田 謙一郎
長崎県立大学
経営学部 経営学科 准教授
【サロン部門】
岩下 幸子
有限会社 ビィドール
代表取締役社長
（一社）キレイデザイン協会支部長・
グランドマスター
オンラインサロン経営塾 主宰
【製品開発部門】
安藤 秀哉
岡山理科大学
生命科学部 生物科学科 教授
【顧客満足度部門】
有馬 賢治
立教大学
経営学部 教授
受賞メリット
海外進出を含めた販路拡大、採用活動など、企業の成長に貢献
受賞企業に贈られるエンブレムは、採用や広報・IR活動などにおいて企業イメージの向上にご活用いただけます。
各受賞企業の取り組みは、サロン経営者向け専門情報誌『エステティック通信』や美容業界専門メディア、プレスリリース等で発表。日本国内外の美容ビジネス関係者に、先進的な取り組みを行う企業として認知され、他企業との差別化につながります。
さらに、受賞企業は来年開催される授賞式に参加可能。授賞式での囲み取材、受賞スピーチは動画で撮影致しますので、広報活動などにご活用いただけます。
昨年受賞実績
展示会装飾でエンブレムを使用し、中国をはじめとするアジアのスクール運営企業3社と成約
エンブレムを商品パッケージやHPに掲載し、販路拡大に活用。採用活動においても優秀な人材を獲得することに成功
授賞式の様子をHPやSNSに掲載。台湾の会社からエステサロンのフランチャイズの声がかかり、海外進出へ
エンブレム活用方法
動画で事例を交えながらわかりやすく解説いたします。
エントリー概要
※本年度の受付は終了しました。
応募期間
2023年11月1日～12月19日
募集対象・応募資格
美容健康業界に関わる企業及び美容サロン
※以下部門は追加要件を課しております。
■企業成長部門・サロン部門…… 法人登記、あるいは開業から3年以上経っている企業／美容サロンが対象
■グローバル企業部門 …本社以外に海外拠点がある企業が対象
評価項目
各部門において専門家と学識者による監修の元、
下記の着眼点で応募企業の取り組みを厳正かつ公正に評価し、
表彰対象を選定します。
■ HR部門…働きやすさ・働き甲斐への工夫や、人材育成・キャリア支援等「ヒト」に関わる取り組みを実施していること。
■ SDGs部門…SDGsの指針である17の目標をもとに、各目標に寄与する取り組みを実施していること。
■ 企業成長部門…企業の成長度や、世界情勢にも影響されない企業体力・ポテンシャルがあること。
■ グローバル企業部門…海外市場に展開する企業の成長性、及び海外市場における信頼性構築がなされていること。
■ 製品開発部門…製品開発への積極性、安心・安全・効果への取り組み、販売後のフォローアップの徹底などがなされていること。
■ 顧客満足度部門…顧客の成功を支援するための活動に取り組み、効果測定の実施やその活動により実際に反響があらわれていること。
■ サロン部門…サロンの成長性があり、オーナー及び従業員の技術や知識向上のための教育体制・研修体制が整えられていること。
エントリー方法
STEP１：下のボタンから、基本情報の入力を行ってください。
STEP２：基本情報の入力が完了された方には、
後日メールにて「本エントリーフォーム」をご連絡いたします。
締切日までに各設問項目にお答えください。
▼
正式エントリー完了！
※エントリーおよびエンブレムの使用にはエンブレム使用料をご負担いただきます。
詳しくはお問い合わせください。
スケジュール
スケジュールが変更になることがあります。
お問い合わせ
＜プライバシーポリシー＞
個人情報の定義
1.このプライバシーポリシーにおける「個人情報」とは、生存する個人に関する以下の情報を指します。
当該情報に含まれる氏名、生年月日、その他の記述等により、特定の個人を識別することができるもの
個人識別符号が含まれるもの
2. 個人情報の取得
当社は、個人情報を取得する際には、その利用目的を明示し、お客様の同意のもと、あらかじめ明示した利用目的の達成に必要な範囲内で、適法かつ公正な手段によって取得いたします。
3. 個人情報の破棄
当社が取得した個人情報は、当社内で定めた期間保有した後、順次破棄するものとします。
4. 個人情報の管理
当社は、お客さまの個人情報を正確かつ最新の状態に保ち、個人情報への不正アクセス・紛失・破損・改ざん・漏洩などを防止するため、セキュリティシステムの維持・管理体制の整備・社員教育の徹底等の必要かつ適切な安全管理措置を講じ、また、必要かつ適切な安全対策を実施し個人情報の厳重な管理を行ないます。
5. 個人情報の利用
当社は、個人情報の利用にあたって、特定された利用目的の達成に必要な範囲を超えた個人情報の取扱い（目的外利用）を行いません。また、従業員にも目的外利用を行わせないよう監督に努めます。
6. 個人情報の第三者への開示・提供の禁止
当社は、お客さまよりお預かりした個人情報を適切に管理し、次のいずれかに該当する場合を除き、原則としてお客様の同意なく第三者に開示いたしません。
法令に基づき開示することが必要である場合
・人の生命、身体または財産の保護のために必要がある場合であって、本人の同意を得ることが困難である場合
公衆衛生の向上または児童の健全な育成の推進のために特に必要がある場合であって、本人の同意を得ることが困難であるとき
・国の機関もしくは地方公共団体またはその委託を受けた者が法令の定める事務を遂行することに対して協力する必要がある場合であって、本人に同意を得ることにより当該事務の遂行に支障を及ぼすおそれがあるとき
7. 業務の委託
当社が個人データの取扱いを外部へ委託する際は、個人データを適正に取り扱うと認められる業務委託先を選定し、委託契約において安全管理措置、秘密保持、再委託の条件その他の個人情報の取り扱いに関する事項について適正に定め、必要かつ適切な監督を定期的に実施します。
8. 個人データの開示・修正・削除
お客さまが個人データの修正、あるいは個人データの開示・削除を希望される場合、第10項記載のお問い合わせ先までご連絡ください。お客さま御本人からのご請求であることを確認のうえ対応いたします。但し、個人情報保護法その他の法令により、当社がその義務を負わない場合は、この限りではありません。
9. 法令、規範の遵守と見直し
当社は、保有する個人情報に関して適用される日本の法令、その他規範を遵守するとともに、本ポリシーの内容を適宜見直し、その改善に努めます。
＜機密保持義務について＞
当社は、各サービスのご利用に際して知り得たお客様に関する情報(以下の各号の情報を除きます。)を機密として保持し、お客様の事前の承諾がない限り、第三者に開示、漏洩等しないものとします。ただし、法令の定めまたは裁判所、政府機関等の命令により開示が義 務づけられた場合、および当社が各サービスの提供にあたり業務の一部を第三者に委託する場合はこの限りではありません。
(1) お客様から開示された時点で、公知である情報
(2) お客様から開示された後、当社の責によらず公知となった情報
(3) 第三者から、機密保持義務を負うことなく合法的に入手した情報
(4) お客様から開示された情報によることなく、独自に開発した情報
当社は、お客様から要求があった場合または当社の定める保管期間が終了した場合には、すべての機密情報をお客様に返却、または 機密漏洩に十分に配慮した方法で廃棄します。ただし、お客様から要求があった場合でも、お客様に協賛いただいたときには、機密情報を返却または廃棄できないことがあります。
＜禁止行為＞
お客様は、自らまたは第三者をして、如何なる方法によっても、本サイトについて、複写、複製、転載、引用、配信(ネットワークに接続されたサーバーへのアップロードを含みます。)、編集、翻案、改変、改竄、翻訳または第三者への開示をしてはならないものとします。 お客様は、自らまたは第三者をして、本サイトの集計を行うことはできません。お客様は、自らまたは第三者をして、本サイトと同一または類似のものを作成することはできません。お客様は、自らまたは第三者をして、本サイトに関する出版物等を発行することはできません。お客様は、各サービスの提供を受けるにあたり、お客様が行うべき作業等を第三者に代行させることはできません。
＜反社会的勢力の排除について＞
お客様は、反社会的勢力(暴力団、暴力団員、暴力団員でなくなった時から5年を経過しない者、暴力団準構成員、暴力団関係企業、 総会屋等、社会運動等標ぼうゴロまたは特殊知能暴力集団等、その他これらに準ずる者をいいます。)に該当しないこと、また暴力的行為、詐術・脅迫行為、業務妨害行為等違法行為を行わないことを、将来にわたっても表明するものとします。かかる表明に違反した場合には、異議なく契約解除を受け入れるものとします。