Tableauは一般的にはBI、ビジネスインテリジェンスと呼ばれるコンピュータソフトウェアです。
BIとはデータを収集・蓄積・分析・報告することにより、ビジネスの意思決定に活用する手法や技術のことです。
BIによるデータ活用のプロセスは次のようなものです。
コンピュータへの入力でデータが生成されます。
データベースに記録され日々蓄積されます。
データをBIツールで視覚化・分析して洞察を引き出します。
洞察から仮説を導きます。
仮説に基づいて次のアクションを判断します。
アクションします。
各ション結果をデータとして蓄積します。
アクション結果をデータで検証します。
検証結果がより良かったら今後のアクションを変えます。
検証結果を配信・共有して、組織的な集合知にまで至らしめます。
このプロセスによりビジネスの変化を客観的にとらえて成績を上げることが出来ます。
このプロセスをデータドリブンと言い、人間による勘と経験と度胸(KKD)に対置されます。
この中にBIツールが位置付きます。
TableauはそういったBIツールの一つです。
他のBIツールに比べてTableauの特徴はいくつかあります、
プログラムを記述する必要がなく操作が直観的である。
IT専門家でなくても扱える。
スモールスタートできる。
大企業にも展開できる。
ユーザーコミュニティが発展している
こういった始めやすく広げやすいところがTableauの特徴です。
Tableauとは何か?
データ分析という言葉には、専門的でとっつきにくい響きがあります。しかしビジネスの現場においては、高度な知識はそこまで頻繁には必要とされません。
比較
むしろ単純な数値の比較が大多数です。例えば今年の売り上げの数値は、前年と比較してどうなのか?その中で伸びた品目は何なのか?といった程度の比較です。比較は誰でもできる役割です。さて、ここでは仮に品目Aが伸びていたと仮定しましょう。
洞察
次に、洞察を導きます。洞察を得るには、データ上の事実と、ビジネス上の経験とを突き合わせます。例えば品目Aが伸びた理由は客先Aが成長しているからだ、といったものです。客先Aが伸びているかどうかは、データを調べれば分かります。ですから洞察は、データの行間を埋める作業になります。 行間を埋めるのはビジネスドメイン側の知識です。
仮説
洞察は仮説につながります。仮説とは、こうすればビジネスの結果がより良くなるのではないか?という想像です。例えば客先Aが成長しているのは、その業界Aが伸びているからだ、といった仮説です。仮説を立てるために必要なのはビジネスドメイン側の知識です。仮説の場合はデータがあるとは限りません。
検証
そこで検証になります。例えば、客先Aと同じ業界Aにいる、客先Bに訪問して、実際に品目Aの引き合いが存在したのならば、仮説が正しかったことになります。検証をするのはビジネスドメイン側の役割です。
行動
最後に仮説の検証結果をもとに行動をします。例えば業界Aの別の客先C~Zに訪問を行います。業界全体が伸びているのであれば、より効率的に受注獲得ができると思われます。逆に仮説検証なしならば、伸びている業界Aへ行かず、伸びていない業界Bへ営業訪問を行い、機会を失っていたかもしれません。行動をするのはビジネスドメイン側の役割です。
このシナリオの中に小難しいデータ分析の話はどこにもなく、したことといえば、単純な売り上げの比較だけだったと思います。
もちろんこれは一つの事例でしかありません。皆さんのビジネスドメインやその課題感、所有しているデータの内容に応じて、BIを使ったビジネスデータ分析で完結する場合があれば、RやPythonといった専門のプログラミング言語を使った、より専門的なデータ解析が必要な場合もあると思います。状況に応じてシナリオを検討してみて下さい。
一方、このシナリオはエクセルでも十分できるというご意見もあると思います。たしかに出来ないことはないと思います。
しかしながら、洞察を得るにはどれだけの期間のデータが必要でしょうか?また製品の分類はどれだけ細かくなければならないでしょうか?場合によっては非常に大きなデータが必要になります。
その点Tableauは、長く蓄積されて大きくなったデータでも、高速に分析・視覚化できます。また、データの切り口を増やしたり、新たなデータを結合したりが簡単にできます。さらに、直感的な操作感により、多くの人が扱えるようにしています。そのため組織内への展開・浸透がしやすいです。にも関わらず属人的になりにくいです。これらのメリットはExcelにはないものです。これらを活かせば、Tableauにより仮説検証プロセスをより早く・多く回せて、よりよい判断により早くたどり着くことでしょう。Tableauを利用するメリットはこれらの他にもたくさんあります。ぜひ実際に使ってみて体験して下さい。
官民データ活用推進基本法(平成28年法律第103号)において、国及び地方公共団体はオープンデータに取り組むことが義務付けられました。オープンデータへの取組により、国民参加・官民協働の推進を通じた諸課題の解決、経済活性化、行政の高度化・効率化等が期待されています。デジタル庁ホームページ
本法律に基づき、以下デジタル庁 デジタル社会共通機能 G オープンデータチームが打つ施策がオープンデータサポーター制度です。以下同チームによる概要と目的です。
オープンデータサポート団体の募集について(試行版)
概要とその目的
地方公共団体のオープンデータ(以下 OD と表記)への取組においては、アンケート等で利活用へつながっているかどうか分からないとの声が聞かれる。このため、ワークショッ プ(以下 WS と表記)開催等によって OD への取組を支援可能な団体とその支援内容を一 覧化して地方公共団体に紹介することにより、OD に係る市民等の参加型の継続的な取組 を全国各地へ広げることを主目的とする。
私たちTableauユーザー会の一部有志はオープンデータサポーター制度の主旨に賛同し、Tableauを使ったオープンデータのワークショップを日本の地方自治体向けに提供します。
Tableauユーザー会(以下TUG)はTableauが大好きな人達のユーザーコミュニティです!Tableauの魅力を伝え、ファンを増やすための活動をしています。
地域ユーザー会、業種別ユーザー会、テーマ別ユーザー会などが数十あり、頻繁にワークショップ、事例紹介、Tips紹介などのイベントを行っています。年に1回は総会を開き、活動の総括を行います。
今回、日本Tableauユーザー会、(通称JTUG)という最も古くて大きなユーザー会がオープンデータサポーターの取りまとめを行います。
今回オープンデータサポーターとして活動するTUGは、2022年の「オープンデータ祭り」に参加した有志です。
オープンデータ祭り
プロモーション動画
2022年に実施したオープンデータ祭りで出来上がった、Tableauのワークブックを次のページで紹介しています。訪問してみて下さい。
オープンデータ祭りWEBギャラリー:https://sites.google.com/view/odf2022/gallery
by Nolito NAKAMURA
SHOHEI OTANI Homerun Spray Chart 2022
by もりたひろあき
TUGがオープンデータサポーター制度で提供できるワークショップは次の種類があります。申込フォーム送信後に相談して、組織のデータリテラシーのレベルに応じて開催しましょう。
未経験者ハンズオン
インストラクターと同じ操作をしてダッシュボードを作成・アレンジ
ワークオン
見本と同じダッシュボードを時間内に作る。
メイクオーバー
既存のダッシュボードをより良いものに作り替える
アイデアソン
(データ指定)
特定のデータを使ってテーマ自由でダッシュボードを作る。
アイデアソン
(テーマ指定)
決められたテーマに沿って期間内に自由にダッシュボードを作る。データは一部準備することもあり。
完全フリー
期間内に自由にダッシュボードを作成
ワークショップを開催するTUGの地理的なカバー範囲は次の通りです。もちろんオンライン開催の場合は制限はありません。下記リンクをクリックすると各TUGのページに飛びます。
※ワークショップの内容は2023年1月24日の段階で確定ではない可能性があります。申込フォーム送信後に相談して決めさせて下さい。
地域別
全国
地方自治体のご担当者向けの申込フォームです。
下のボタンをクリックするとGoogle formが起動しますので、必要事項を記入後、送信ボタンを押して下さい。事務局がフォーム受領後に打ち合わせを調整します。そこで開催するかどうか、どのような形にするかを相談します。対象地域とワークショップの種類および注意点をご確認のうえでお進み下さい。
ワークショップを申し込むにあたっての注意点です。
TUGからの支援について
日本Tableauユーザー会(JTUG)およびTableauユーザー会(TUG)は、各個が独立した非営利の任意団体です。メンバーは本業のかたわらで、ボランティアかつ無償で活動しております。
サービスレベルの保証は出来ません。
作業請負などは出来ません。
継続的な支援について
ある程度規模の大きな組織におけるデータ活用は数年の単位で継続的な試みになります。
継続するにはTableauの技術を、貴団体で内製化することがもっとも望ましいです。しかしながら、規模が大きく対象者が多かったり、人員が割けない団体であると、難易度が上がります。また、組織固有の課題もお持ちと思います。
TUGの支援は継続活動には適さないため、上記の場合は別途サービス提供企業へおつなぎします。作業のご依頼はサービスを提供企業へお願いします。