本ストレスケア病棟研究会会長 徳永雄一郎
日本ストレスケア病棟研究会は、新型コロナウイルス感染症の影響により第24回大会の中止を余儀なくされましたが、2020年8月時点で会員施設数は21施設に達しました。この期間中、精神科医療の役割は大きく拡大し、各医療施設においてうつ病を中心に外来患者数は増加の一途をたどっております。また、企業においてもストレスチェックの法制化が進展しており、今後はうつ病を中心に精神医療への関心が高まると予測しております。
過去30年間において、精神疾患の大きな変化が観察されます。それは、精神疾患の軽症化です。うつ病も同様に軽症化と多様性が指摘されています。軽症化に伴い、外来うつ病の増加は顕著ですが、入院との連携体制構築が課題となっています。入院におけるうつ病治療を検討する際、従来の入院とは大きく異なる点は、ほぼ全員が任意入院で開放処遇であるという事実です。課題となるのは、患者および家族の評価をどのように維持していくかということです。 征来の精神疾患と比較すると、有病率や再発率の高さは顕著です。そのような意味でも患者さんから評価を受ける必要性が求められます。
この結果、当研究会では、年1回の研究会に加え、精神保健福祉士部会に続き、作業療法士部会を立ち上げて研鑽を積み重ねています。
当研究会の研究成果の一つに、自殺予防の達成が挙げられます。日本における自殺者数は、2012年に3万人を下回りましたが、依然として2万人を超えており、深刻な社会問題として認識され、厚生労働省をはじめとする国全体で対策が講じられております。日本ストレスケア病棟研究会における自殺に関する調査では、2018年12月末までのうつ病患者さんの治療成績は、全入院患者数58,673人のうち、自殺者は88人(自殺率0.15%)であり、今後の研究会の治療成績に対する期待が高まっております。
日本ストレスケア病棟研究会は、全会員病院が社会のニーズに応えるべく、うつ病患者への治療内容を多軸的に促進しております。具体的には、心理療法(カウンセリング)の充実、復職支援プログラムの提供、治療を受ける施設・病室の環境整備、新規薬物による治療法の開発など、患者さんの早期回復を念頭に置いた治療を推進しております。今後とも、更なる治療方法の充実と新たな研究の推進に努めて参ります。