演者

腫瘍整形外科医である私自身は災害医療のど真ん中で治療した経験はない。しかし、整形外科でありながら悪性腫瘍を扱う立場から見ると腫瘍整形外科と災害医療における共通点もあるように思われる。
　整形外科にはカウンターパートになる整形内科は存在せず、手術ですべてを解決するのではなく、骨粗しょう症などのように薬物療法を行うことも必要である。腫瘍整形外科領域では内科的な対応も必要である。麻薬の使用や神経障害性疼痛に対する薬物療法などがその例である。
　悪性腫瘍診療の場合、突然がんと告知され、精神的に追い詰められ、生活ががん診療もしくはがんのせん滅が中心軸になることが多い。そして、これまでの予定が一変し巨大な業を背負わされたようになってしまう。腫瘍整形外科からみて悩ましい問題は腫瘍切除が成功しても運動器を中心とした肉体的な障害が残存し、神経障害性疼痛などの後遺症で悩まされることである。特に神経障害性疼痛は腫瘍で精神的に追い詰められ睡眠障害が起こりやすい状況でさらに患者さんを追い詰める大きな要因となる。このとき我々は整形内科的に問題解決に関わることになる。
　ある日突然自身にあって災害に罹災された方々も、ある日突然腫瘍に罹患 して治療が生活の中心に入り込んできた患者さんも同じ状況ではないかと思う。被災者の傷病を治療する際に心のケアや外傷による神経障害性疼痛、睡眠障害の問題などはやはり共通する部分があるのではないか。
　神経障害性疼痛治療に関しては、私が研修医のころにはあまり良い薬剤や治療手段がなく、非常に頭の重い問題であった。しかし、仙椎離断後の神経障害性疼痛で歩行不能で夜眠ることのできなかった状態から、ミロガバリンにより新幹線を使って関西往復できるまでに改善した症例を2019年に経験した。この経験は、医学の進歩の素晴らしさを実感させるものであり、整形内科が活躍する素地が整ってきたことを意味している。神経障害性疼痛のように精神的にも追い詰める状況を改善することはがん診療だけでなく災害医療においても重要ではないであろうか。そして整形内科的問題になるのではないであろうか。
　がん治療と整形外科がこれまでになく密接に絡むようになっており、整形外科では運動器障害の内、がん患者さんに発生した状態をまとめてがんロコモとして対応する動きが積極的になってきている。そのような中、神経障害性疼痛治療という切り口に気が付くと、対応できる疾患も増え、幅広く多くの患者のQOLを向上させることに繋がると思われる。災害医療においても神経障害性疼痛と言う切り口を知っていると罹災患者のＱＯＬ向上により貢献できる一助となるのではないであろうか。整形内科的な視点があることが診療の幅を広げると思う所以の一つである。

Fizz-DI代表 / 薬剤師 / 薬学修士 / 日本薬剤師会JPALS CL６認定薬剤師。

2011年（平成２３年）に京都薬科大学大学院を修了後、薬局薬剤師として活動。

「誤解や偏見から生まれる悲劇を、正しい情報提供と教育によって防ぎたい」という理念のもと、ブログ「お薬Q&A～Fizz Drug Information」やX(旧Twitter）「@Fizz_DI」を使って科学的根拠に基づいた医療情報の発信・共有を行うほか、大学や薬剤師会の研修会の講演、メディア出演・監修、雑誌の連載などにも携わる。
主な著書「薬局ですぐに役立つ薬の比較と使い分け100（羊土社）」、「OTC医薬品の比較の比較と使い分け（羊土社）等。 

「処方提案」は、薬剤師が持つ知識や情報を、医師の診療判断に活かすための重要な業務のひとつです。患者さんの安全やQOLを守るためにも欠かせない取り組みですが、実際の現場では、これまでに提案を無下に却下された経験がある」、「そもそも、なにを提案すればよいのかも分からない」、「医師の機嫌を損ねそうで怖い」といった、心理・知識・コミュニケーション面のハードルの高さから、処方提案に踏み出せない薬剤師も少なくありません。
　そこで本講演では、「処方提案」を“薬剤師の意見を通すこと”ではなく、“医師の判断を変えうる判断材料を提供すること”と再定義し、前向きに取り組むための視点と工夫を、具体的なケーススタディを通じてお伝えします。
  実際に私自身が経験した、うまくいかなかった処方提案を題材に、なぜそれが失敗したのか、どんな視点や知識が足りなかったのか、そしてどう改善すれば通る提案につながったのかを分析・可視化していきます。
　また、薬剤師がよく関わる相互作用のリスクや副作用の疑い、外用剤の使用感といった観点からの処方提案も、知識や情報不足のまま行うと“逆効果”になってしまうことを例に、薬剤師の自己研鑽の重要性にも触れます。
　処方提案に「正解」はありませんが、より良い選択肢を共に考えるために、薬剤師として何ができるのか——
明日からの現場に役立てられる“考え方のヒント”を持ち帰ってもらえたらと思います。

  令和6年度調剤報酬改定にて、薬剤師が患者向けRMP資材を活用し、説明することで算定可能な「特定薬剤管理指導加算3（イ）」が新設された。これまでも資材を用いた指導は行われてきたが、今回の改定ではRMP活用に特化した点が注目される。RMP（Risk Management Plan：医薬品リスク管理計画）は、市販後に判明する副作用等に対し、早期発見・対応を図るための情報源である。薬剤師がRMPに記載されたリスク情報をあらかじめ把握しておくことで、服薬指導やフォローアップ時に副作用の有無を判断しやすくなり、患者支援における質の向上が期待される。本講演では、RMPの基本に加え、RMPを用いた活用方法について考察する。