名古屋地理学会は、昭和初期に名古屋近辺の地理教師によって開かれていた研究会を母体にして、1941年に発足しました。当時は研究会の名称も決まっておらず、いわば地理同好会の雰囲気だったようですが、戦後は事務局を名古屋大学に移し、地理学の進歩と普及を目的にさまざまな活動をおこなっています。
現在、およそ100名ほどの会員がいます。地理の愛好家から主婦、中高校の教員や生徒研究者プランナーや公務員にいたるまでその年齢や職業もさまざまです。入会に特別な知識や資格は必要ありません。地理や地図が好きだ、地域のことを学びたい、地域の将来を考えたい、教材づくりの参考にしたい、研究を発表したいなど、わたしたちといっしょに地理をめぐるさまざまな問題を考えませんか。
名古屋地理学会の活動には、4本の柱があります。
研究報告会：会員が取り組んでいる研究の発表機会として、毎年度、研究報告会をおこなっています。その発表要旨は会報『名古屋地理』に掲載されます。連名あるいは団体名の場合は、そのメンバーのどなたかが学会員であれば応募できます。
シンポジウム：市民・行政・企業・研究者がつどい、産業振興・まちづくり・環境問題など、地域をめぐる問題を総合的に議論するためにシンポジウムをおこなっています。とりわけ岐阜地理学会との合同シンポジウムでは、地元の東海地域に焦点を置いたテーマについて議論します。
エクスカーション（巡検）：名古屋周辺の話題の地域にでかけ、実際に現地を見学するとともに、現地の関係者や専門家からの説明をうけます。
会報『名古屋地理』：研究報告会やシンポジウム等の要録集として、会報『名古屋地理』を発行しています。
総 則
1. 本会は、名古屋地理学会（Nagoya Geographers Association）という。
2. 本会は、名古屋市およびその周辺地方に在住する地理学者が、地理学の進歩・普及を図ることを目的とする。
3. 本会は、前条の目的を達成するため、次の事業を行う。
a. 研究報告会の開催
b. 研究報告集の発行
c. 講習会・見学会などの開催
d. 内外学術諸団体・その他の機関との連絡
e. その他本学会の目的を達成するに必要な事業
4. 本会は、事務局を名古屋大学地理学教室に置く。
5. 本会則の変更は総会の決議により行う。
II. 会 員
6. 本会の会員は、本会の主旨に賛同し、所定の会費を納める者をもって構成する。
7. 本会への入会を希望する者は、所定の申込書を本会に提出し、常任委員会の承認を受けなければならない。
8. 会員で退会を希望する者は、退会届を提出しなければならない。
9. 会員は定められた会費を納めなければならない。既納の会費は返却しない。
10. 会員は、本会の行う事業に参加することができる。
11. 会員は、会則に背き、または本会の名誉を損なう行為のあった会員を、評議員会の議を経て除名することができる。
III. 総 会
12. 総会は、日時・場所を明記して、会長がこれを招集する。
13. 総会は、評議員会もしくは常任委員会が提出する議案の審議を行う。
14. 総会において出席会員の3分の2以上の同意があるときは、予め通知しない事項を議案とすることができる。ただし、会則の変更は予め通知しなければ、これを行うことができない。
15. 総会の議決は、出席会員の多数決による。可否同数のときは、議長がこれを決する。
IV. 役員および役員会
16. 本会に次の役員をおく。
a. 会 長 1名、
b. 評議員 10名以上、
c. 常任委員 5名以上、
d. 常任委員長 1名、
e. 会計監査 2名。
17. 会長および会計監査は、評議員会の推薦により、総会で指名する。評議員は会員の互選による。常任委員は評議員の互選により、常任委員長は常任委員会の推薦により、それぞれ会長が総会で指名する。
18. 会長は、本会を代表する。会長に事故ある場合は、常任委員長がこれを代行する。
19. 評議員は評議員会を組織し、この会則に定めるもののほか、本会の総会の権限に属せしめられた事項以外の事項を審議する。評議員会の議長は会長とする。
20. 常任委員長と常任委員は常任委員会を構成して会務を行う。常任委員長は常任委員会を主宰し会務を総括する。
21. 会計監査は、本会の会費・寄付金などの決算表の監査を行う。
22. 本会の役員の任期は2年間とし、再任を妨げない。補欠による役員の任期は、前任者の残任期間とする。役員は、任期満了後でも後任者が就任するまでは、その職務を行うものとする。
23. 評議員会および常任委員会の議事は、出席者の過半数で決し、可否同数のときは議長の決するところによる。
V. 会 計
24. 本会の経費は、会費・寄付金などをもってあてる。
25. 本会の会計は、毎年総会の前に会計監査2名による監査を受けるものとする。
付則 本会則は、昭和58年9月10日より、これを実施する。
付則 本会則は、平成4年6月20日改正。
付則 本会則は、平成15年7月5日改正。
会 長
大塚俊幸（中部大学）
常任委員長
伊藤健司（名城大学）
常任委員
阿部亮吾（愛知教育大学）
國原幸一朗（名古屋学院大学）
伊藤健司（名城大学）
近藤暁夫（愛知大学）
佐藤俊樹（名古屋大学附属中学校・高等学校）
杉浦真一郎（名城大学）
会計監査
柿原 昇
溝口晃之
評議員
安積紀雄（名古屋産業大学名誉教授）
阿部和俊（愛知教育大学名誉教授）
阿部亮吾（愛知教育大学）
伊藤健司（名城大学）
大塚俊幸（中部大学）
大西宏治（富山大学）
岡本耕平（愛知大学）
落合俊介
柿原 昇
柏木良明（岐阜聖徳学園大学）
國原幸一朗（名古屋学院大学）
近藤暁夫（愛知大学）
佐藤俊樹（名古屋大学付属中学校・高等学校）
渋谷鎮明（中部大学）
杉浦真一郎（名城大学）
高橋 誠（名古屋大学、事務局担当）
富樫幸一（岐阜大学名誉教授）
林 上（名古屋大学・中部大学名誉教授）
原 眞一
溝口常俊（名古屋大学名誉教授）
溝口晃之
山田正浩（奈良大学名誉教授）
（2025年7月1日現在）
初 代 昭和16年4月1日～昭和26年3月31日 岡田鎮太（愛知県女子師範学校教諭）
第二代 昭和26年4月1日～昭和49年3月31日 松井武敏（名古屋大学教授）
第三代 昭和49年4月1日～昭和58年9月10日 科野孝蔵（市邨学園短期大学教授）
第四代 昭和58年9月10日～平成6年5月31日 井関弘太郎（名古屋大学教授）
第五代 平成6年6月1日～平成10年5月31日 石水照雄（名古屋大学教授）
第六代 平成10年6月1日～平成15年5月31日 山田正浩（愛知県立大学教授）
第七代 平成15年6月1日～令和5年6月31日 林 上（名古屋大学、中部大学教授）
第八代 令和5年7月1日～現在 大塚俊幸（中部大学教授）
（ ）は就任当時の職
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