住まいは、人々の生活を支える場所であると同時に、社会の変化が身近に現れる場所です。私たちの研究室では、住まいと地域を起点として、これからの社会に必要な仕組みや空間を考えています。研究の中心は、公営住宅や空き家など、人口減少時代の住宅と地域に関わる問題です。近年は、住宅とエネルギー・情報技術との関係や、都市や建築文化などにも研究を広げています。
人口が減少しても、住まいや地域の資源が生かされ、誰もが安心して暮らせること。住宅がエネルギーや情報を支える基盤となり、建築の価値が広く社会に共有されること。私たちは、そのような将来の姿を、現場に根差した調査とデータに基づく分析によって具体的に描こうとしています。
学生には、身近な疑問や自分自身の関心から問いを立て、調査し、考え、社会に伝える力を身につけてほしいと考えています。これから大学で建築や都市を学ぶ人、卒業研究に取り組む人、大学院で専門を深めたい人が、それぞれの関心を社会につながる研究へと育てられる場を目指しています。
自治体や企業とは、現場が抱える課題を共有し、大学の知見や分析を生かしながら、これからの制度、計画、技術のあり方をともに考えます。研究を通じて住まいと地域の可能性を広げ、社会の未来を具体的な形で示していくことが、私たちの研究室の目標です。
人口減少と建物の老朽化が進むなか、公営住宅をどこに、どれだけ残し、どのような順序で建て替え・集約すれば、住まいを必要とする人を支え続けられるのでしょうか。入居者の暮らしを守りながら、限られた予算で公営住宅を持続できる形へ再編する方法を、データ分析とシミュレーションを通じて研究しています。
空き家は地域の中に均等に生じるわけではなく、発生する理由も場所によって異なります。公的データと機械学習を用いて、空き家がどこで、なぜ増え、今後どのように変化するのかを明らかにし、自治体が対策すべき地域を見極め、発生の予防につなげるための方法を研究しています 。
デジタル技術の普及に伴い、増え続ける計算処理をどこで支えるかが課題となっています。住宅に備わる電力や通信環境を生かし、暮らしへの影響を抑えながら、小規模な計算機を地域に分散して配置する可能性を研究しています。住宅を、電力や情報を使うだけの場所から、社会の情報基盤を支える場所へと広げるための研究です。
具体的な研究内容についてはこちらを参照ください
これまでに実施した主な卒業論文・修士論文テーマ(2026年度)
・(取組み中)
稲田浩也 Kouya INADA
講師 博士(工学)
学生
学生
学生
学生
〒606-8522
京都市左京区下鴨半木町1番地5
5号館 5313室
京都府立大学大学院
生命環境科学研究科 環境科学専攻
住生活学研究室
E-mail: kinada[at]kpu.ac.jp