医院紹介

診療理念

当院の特徴

○感染防止対策

感染防止対策の大きな目的のひとつは、医療に関連した感染症の発生を未然に防止することと、院内で感染症が発生した場合に拡大しないように可及的速やかに制圧、終息することです。そのために、私たちは院内全体で感染防止対策の充実を図っています。

1. 感染防止対策部門の業務指針、取組事項
   院内感染管理責任者である小林宏至医師を中心に、職員の協力の下、感染症対策を実施する。

2. 院内感染管理者の業務内容 

   • 職員と協力の上、診療等における感染防止に係る取組が実施されるよう管理を行う。

   • 最新のエビデンスに基づき、日々自施設の実情に合わせた標準予防策、感染経路別予防策、職業感染予防策、疾患別感染対策、洗浄・消毒・減菌、抗菌薬適性使用等の内容を盛り込んだ手順書を作成し、必要に応じて適宜更新する。

   • 職員を対象として、少なくとも年2回程度、定期的に院内感染対策に関する研修を行う。

   • 少なくとも年2回程度、地域の医師会が定期的に主催する院内感染対策に関するカンファレンスに参加する。

   • １週間に1回程度、定期的に院内を巡回し、院内感染事例の把握を行うとともに、院内感染防止対策の実施状況の把握・指導を行う。 

3. 抗菌薬適正使用のための方策

   • 抗菌薬の選択・使用量・試用期間を標準的な治療から逸脱しない。

   • 医師会からの助言をうけ各微生物薬適正使用の手引きを熟読する。

   • 発熱患者を教育し、要求されるままに、不適切、不必要な薬を処方しない。 

   • 抗菌薬適正使用は、適切な抗菌薬（細菌に対する薬）使用を推進し、抗菌薬による有害事象を減らし、耐性菌の発生を防ぐことを目的としています。耐性菌を減らすには長い年月が必要ですが、未来の子どもたちに有効な抗菌薬を残すために、積極的に取り組んでいます。

4. 連携保険医療機関

   練馬光が丘病院

１ 総 則

１－１　基本理念

われわれ医療従事者には、患者の安全を確保するための不断の努力が求められている。医療関連感染の発生を未然に防止することと、ひとたび発生した感染症が拡大しないように可及的速やかに制圧、終息を図ることは医療機関の義務である。小林内科クリニック（以下「本院」という）においては、本指針により院内感染対策を行う。

１－２　用語の定義

１）院内感染

病院・医院環境下で感染した全ての感染症を院内感染と言い、院内という環境で　感染した感染症は、院外で発症しても院内感染という。逆に、院内で発症しても、院外(市井という)で感染した感染症は、院内感染ではなく、市井感染という。

２）院内感染の対象者

院内感染の対象者は、患者、見舞人、訪問者、医師、看護師、医療従事者、その他職員、さらには院外関連企業の職員等を含む。

１－３ 本指針について

１）策定と変更

本指針（院内指針、手順書と言うべきもの：以下同様）は本院院長（以下「院長」という）が策定したものである。また、多くの職員の積極的な参加を得て適宜変更するものであり、変更に際しては最新の科学的根拠に基づかなければならない。

２）職員への周知と遵守率向上本指針に記載された各対策は、全職員の協力の下に、遵守率を高めなければならない。

① 院長は、現場職員が自主的に各対策を実践するよう自覚を持ってケアに当たるよう誘導し、現場職員を教育啓発し、自ら進んで実践して行くよう動機付けをする。

② 就職時初期教育、定期的教育、必要に応じた臨時教育を通して、全職員の感染対策に関する知識を高め、重要性を自覚するよう導く。

３）本指針の閲覧

職員は患者との情報の共有に努め、患者およびその家族等から本指針の閲覧の求めがあった場合には、これに応じるものとする。

２ 院長または院内感染管理者の業務

院長または院長が適任と判断した院内感染管理者が中心となって、すべての職員に対

して組織的な対応と教育・啓発活動をする。

１）定期的診療所内監視を行って、現場の改善に努力する。

２）院内感染管理者は、重要事項を定期的に院長に報告する義務を有する。

３）重要な検討事項、異常な感染症発生時および発生が疑われた際は、院内感染管理

者その状況および患者／院内感染の対象者への対応等を、院長へ報告する。

４）異常な感染症が発生した場合は、速やかに発生の原因を究明し、改善策を立案し

実施するために全職員への周知徹底を図る。

５）職員教育（集団教育と個別教育）の企画遂行を積極的に行う。

３ 院内感染に関わる従業者に対する研修

１）就職時の初期研修は、院長あるいは院内感染管理者あるいはそれにかわる十分な実務経験を有する指導者が適切に行う。

２）継続的研修は、年２回程度開催する。また、必要に応じて、臨時の研修を行う。これらは職種横断的に開催する。

３）学会、研究会、講習会など、施設外研修を適宜施設内研修に代えることも可とする。

４）これらの諸研修の開催結果、あるいは、施設外研修の参加実績（開催または受講日時、出席者、研修項目）を、記録保存する。

４ 感染症の発生時の対応と発生状況の報告

アウトブレイクあるいは異常発生は、迅速に特定し、対応する。

１）施設内の各領域別の微生物の分離率ならびに感染症の発生動向から、医療関連感染のアウトブレイクあるいは異常発生をいち早く特定し、制圧の初動体制を含めて迅速な対応がなされるよう、感染に関わる情報管理を適切に行う。

２）必要に応じて地域支援ネットワーク、日本環境感染学会認定教育病院を活用し、外部よりの協力と支援を要請する。日本感染症学会施設内感染対策相談窓口（厚労省委託事業http://www.kansensho.or.jp/）へのファックス相談を活用する。

３）報告の義務付けられている病気が特定された場合には、速やかに保健所に報告する。

５ 院内感染対策推進方策等

　５－１　手指衛生

手指衛生は、感染対策の基本であるので、これを遵守する。

１）手指衛生の重要性を認識して、遵守率が高くなるような教育、介入を行う。

２）手洗い、あるいは手指消毒のための設備／備品を整備し、患者ケアの前後には必

ず手指衛生を遵守する。

３）手指消毒は、手指消毒用アルコール製剤による擦式消毒、もしくは、石けんある

いは抗菌性石けん（クロルヘキシジン・スクラブ剤、ポビドンヨード・スクラブ

剤等）と流水による手洗いを基本とし、これを行う。

４）目に見える汚れがある場合には、石けんあるいは抗菌性石けんと流水による手洗

いを行う。

５）アルコールに抵抗性のある微生物に考慮して、適宜石けんと流水もしくは抗菌石

けんと流水による手洗いを追加する。

５－２　微生物汚染経路遮断

微生物汚染（以下汚染）経路遮断策としてアメリカ合衆国疾病予防管理センター

Centersfor Disease Control and Prevention（CDC）の標準予防策（Jane D Siegel et al.Guideline for Isolation Precautions：Preventing Transmission of Infectious Agents in Healthcare Settings 2007. http://www.cdc.gov/ncidod/dhqp/pdf/guidelines/Isolation2007.pdf）、及び５－７付加的対策で詳述する感染経路別予防策を実施する。

１）血液・体液・分泌物・排泄物・あるいはそれらによる汚染物などの感染性物質による接触汚染または飛沫汚染を受ける可能性のある場合には手袋、ガウン、マスクなどの個人用防護具personal protective equipment（PPE）を適切に配備し、その使用法を正しく認識、遵守する。

２）呼吸器症状のある患者には、咳による飛沫汚染を防止するために、サージカルマスクの着用を要請して、汚染の拡散を防止する。

５－３　環境清浄化

患者環境は、常に清潔に維持する。

１）患者環境は質の良い清掃の維持に配慮する。

２）限られたスペースを有効に活用して、清潔と不潔との区別に心がける。

３）流しなどの水場の排水口および湿潤部位などは必ず汚染しているものと考え、水

の跳ね返りによる汚染に留意する。

４）床に近い棚（床から30㎝以内）に、清潔な器材を保管しない。

５）薬剤／医療器材の長期保存を避ける工夫をする。特に、滅菌物の保管・使用にあ

たっては注意を払う。

６）手が高頻度で接触する部位は１日１回以上清拭または必要に応じて消毒する。

７）床などの水平面は時期を決めた定期清掃を行い、壁やカーテンなどの垂直面は、

汚染が明らかな場合に清掃または洗濯する。

８）汚物室などの湿潤箇所は、日常的な衛生管理に配慮する。

９）清掃業務を委託している業者に対して、感染対策に関連する重要な基本知識に関

する清掃員の教育・訓練歴などを確認し、必要に応じて教育、訓練を行う（業務

責任者より再教育を要請するも可）。

５－４　患者の技術的隔離

感染症患者の技術的隔離により他の患者を病原微生物から保護する。

１）空気感染、飛沫感染する感染症では、患者にサージカルマスクを着用してもらう。

２）空気感染、飛沫感染する感染症で、隔離の必要がある場合には、移送関係者への

感染防止（N95微粒子用マスク着用など）を実施して、適切な施設に紹介移送する。

３）接触感染する感染症で、入院を必要とする場合は、感染局所を安全な方法で被覆

して適切な施設に紹介移送する。

５－５　消毒薬適正使用

消毒薬は、一定の抗菌スペクトルを有するものであり、適用対象と対象微生物を十分

に考慮して適正に使用する。

１）生体消毒薬と環境用消毒薬は、区別して使用する。ただし、アルコールは、両者

に適用される。

２）生体消毒薬は、皮膚損傷、組織毒性などに留意して適用を考慮する。

３）塩素製剤などを環境に適用する場合は、その副作用に注意し、濃度の高いものを

広範囲に使用しない。

４）高水準消毒薬（グルタラール、過酢酸、フタラールなど）は、環境の消毒には使

用しない。

５）環境の汚染除去（清浄化）の基本は清掃であり、環境消毒を必要とする場合には、

清拭消毒法により汚染箇所に対して行う。

５－６　抗菌薬適正使用

抗菌薬は、不適正に用いると、耐性株を生み出したり、耐性株を選択残存させる危険

性があるので、対象微生物を考慮し、投与期間は可能な限り短くする。

１）対象微生物と対象臓器の組織内濃度を考慮して適正量を投与する。

２）細菌培養等の検査結果を得る前でも、必要な場合は、経験的治療empiric therapy

を行わなければならない。

３）特別な例を除いて、１つの抗菌薬を長期間連続使用することは厳に慎まなければ

ならない（数日程度が限界の目安）。

４）抗メチシリン耐性黄色ブドウ球菌（MRSA）薬、カルバペネム系抗菌薬などの使用

状況を把握しておく。

５）バンコマイシン耐性腸球菌（VRE）、MRSA、多剤耐性緑膿菌（MDRP）など特定の多

剤耐性菌を保菌していても、無症状の症例に対しては、抗菌薬の投与による除菌は行わない。

５－７　付加的対策

疾患及び病態等に応じて感染経路別予防策（空気予防策、飛沫予防策、接触予防策）

を追加して実施する。次の感染経路を考慮した感染対策を採用する。

５－７－（１）　空気感染（粒径５ı以下の粒子に付着。長時間、遠くまで浮遊する）

ａ　麻疹

ｂ　水痘（播種性帯状疱疹を含む）

ｃ　結核

ｄ　重症急性呼吸器症候群（SARS）、高病原性鳥インフルエンザ等のインフルエンザ、ノロウイルス感染症等も状況によっては空気中を介しての感染の可能性あり

５－７－（２）　飛沫感染（粒径５ıより大きい粒子に付着、比較的速やかに落

下する）

ａ　侵襲性Ｂ型インフルエンザ菌感染症（髄膜炎、肺炎、喉頭炎、敗血症を含む）

ｂ　侵襲性髄膜炎菌感染症（髄膜炎、肺炎、敗血症を含む）

ｃ　重症細菌性呼吸器感染症

①   ジフテリア（喉頭）

②   マイコプラズマ肺炎

③   百日咳

④   肺ペスト

⑤    溶連菌性咽頭炎、肺炎、猩紅熱（乳幼児における）

ｄ　ウイルス感染症（下記のウイルスによって惹起される疾患）

①   アデノウイルス

②   インフルエンザウイルス

③   ムンプス（流行性耳下腺炎）ウイルス

④   パルボウイルスB19

⑤   風疹ウイルス

ｅ  新興感染症

①   重症急性呼吸器症候群（SARS）

②   高病原性鳥インフルエンザ

ｆ  その他

５－７－（３）　接触感染（直接的接触と環境／機器等を介しての間接的接触と

がある）

ａ　感染症法に基づく特定微生物の胃腸管、呼吸器、皮膚、創部の感染症あるいは定

　　着状態（以下重複あり）

ｂ  条件によっては環境で長期生存する菌（MRSA、Clostridium difficile、

Acinetobacterbaumannii、VRE、MDRP など）

ｃ  小児におけるrespiratory syncytial（RS）ウイルス、パラインフルエンザウイ

　　ルス、ノロウイルス、その他腸管感染症ウイルスなど

ｄ  接触感染性の強い、あるいは、乾燥皮膚に起こりうる皮膚感染症

①   ジフテリア（皮膚）

②   単純ヘルペスウイルス感染症（新生児あるいは粘膜皮膚感染）

③   膿痂疹

④   封じ込められていない（適切に被覆されていない）大きな膿瘍、蜂窩織炎、褥瘡

⑤   虱寄生症

⑥   疥癬

⑦   乳幼児におけるブドウ球菌

⑧   帯状疱疹（播種性あるいは免疫不全患者の）

⑨   市井感染型パントン・バレンタイン・ロイコシジン陽性（PVL ＋）MRSA 感染症

ｅ  流行性角結膜炎

ｆ  ウイルス性出血熱（エボラ、ラッサ、マールブルグ、クリミア・コンゴ出血熱：

これらの疾患は、最近、飛沫感染の可能性があるとされている）

５－８  地域支援

施設内に専門家がいない場合は、専門家を擁するしかるべき組織に相談し、支援を求

める。

１）地域支援ネットワークを充実させ、これを活用する。

２）対策を行っているにもかかわらず、医療関連感染の発生が継続する場合もしくは

院内のみでは対応が困難な場合には、地域支援ネットワークに速やかに相談する。

２）専門家を擁しない場合は、日本環境感染学会認定教育病院に必要に応じて相談す

る（http://www.kankyokansen.org/nintei/seido.html）。

３）感染対策に関する一般的な質問については、日本感染症学会施設内感染対策相談

窓口（厚労省委託事業）にファックスで質問を行い、適切な助言を得る（http://www.kansensho.or.jp/）。

５－９　予防接種

予防接種が可能な感染性疾患に対しては、接種率を高めることが最大の制御策である。

１）ワクチン接種によって感染が予防できる疾患（Ｂ型肝炎、麻疹、風疹、水痘、流

行性耳下腺炎、インフルエンザ等）については、適切にワクチン接種を行う。

２）患者／医療従事者共に接種率を高める工夫をする。

５－１０　職業感染防止

医療職員の医療関連感染対策について十分に配慮する。（5－2。も参照）

１）針刺し防止のためリキャップを原則的には禁止する。

２）リキャップが必要な際は、安全な方法を採用する。

３）試験管などの採血用容器その他を手に持ったまま、血液などの入った針付き注射

器を操作しない。

４）廃棄専用容器を対象別に分けて配置する。

５）使用済み注射器（針付きのまま）その他、鋭利な器具専用の安全廃棄容器を用意

する。

６）安全装置付き器材の導入を考慮する。

７）前項5－9－1）に記載した如く、ワクチン接種によって職業感染予防が可能な疾　　　

　　患に対しては、医療従事者が当該ワクチンを接種する体制を確立する。

８）感染経路別予防策に即した個人用防護具（PPE）を着用する。

９）結核などの空気予防策が必要な患者に接する場合には、N95 以上の微粒子用マ

　　スクを着用する。

５－１１　患者への情報提供と説明

患者本人および患者家族に対して、適切なインフォームド・コンセントを行う。

１）疾病の説明とともに、感染防止の基本についても説明して、理解を得た上で、協

力を求める。

２）必要に応じて感染率などの情報を公開する。

◯定期的な採血や、通院歴、病状、疾患、年齢など総合的に医師が判断し患者の状態に応じ28日以上の長期の投薬を行うことがあります。 また定期的な採血や、通院歴、病状、疾患、年齢など総合的に医師が判断し患者の状態に応じ医師が患者の病状等を踏まえ、リフィル処方箋など可能かどうかは個別に投与期間を医師が判断いたします。

○外来において、受診歴の有無に関わらず、発熱その他感染症を疑わせるような症状を呈する患者の受入れを行い、受入れを行うために必要な感染防止対策として、空間的・時間的分離により発熱患者等の動線を分ける等の対応を行う体制を有しています。

• 当院は東京都知事の指定を受けている第二種協定指定医療機関です。

• 新興感染症の発生時等に、発熱患者等の診療を実施することを念頭に、発熱患者等の動線を分けることができる体制を有すること。

• 厚生労働省健康局結核感染症課「抗微生物薬適正使用の手引き」を参考に、抗菌薬の適正な使用の推進に資する取組を行っています。

• 新興感染症の発生時や院内アウトブレイクの発生時等の有事の際の対応を想定した地域連携に係る体制について、連携する保険医療機関等とあらかじめ協議されています。

• 感染症から回復した患者の罹患後症状が持続している場合に、当該患者の診療について必要に応じて精密検査が可能な体制又は専門医への紹介が可能な連携体制を有しています。

○オンライン資格確認を行う体制を有しています。当該保険医療機関を受診した患者に対し、受診歴、薬剤情報、特定健診情報その他必要な診療情報を取得・活用して診療を行っています。

◯介護支援専門員、相談支援専門員からの相談に適切に対応することが可能です。

◯介護保険制度の利用等に関する相談を実施しております。